- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- Weekly エコノミスト・レター
Weekly エコノミスト・レター
少子・高齢化による人口減少社会の到来、経済活動のグローバル化、経済政策・金融政策の転換といった変革期において、世界規模で経済動向は変化しており、様々な情報が日々飛びかっています。この「Weeklyエコノミスト・レター」の一覧では、日米欧だけでなく、中国や新興国の経済・金融の動向分析や注目点、ニッセイ基礎研独自の予測手法をもとにした経済見通しなどを、タイムリーにお伝えするレポートです。
(原則毎週金曜日)
最新経済見通し
年度で絞り込む
-
2014年08月01日
金融市場の動き(8月号)~円安再開のエンジンと落とし穴
(為替) ドル円レートについては年末にかけて円安が再開するとみている。そのメインエンジンとなるの... -
2014年07月31日
2014年4-6月期の実質GDP~前期比▲1.6%(年率▲6.4%)を予測
8/13に内閣府から公表される2014年4-6月期の実質GDPは、前期比▲1.6%(前期比年率... -
2014年07月25日
中国経済:2014年上期の概況と下期の見通し
中国の2014年上期の実質GDP成長率は前年同期比7.4%増と2013年の前年比7.7%増を0... -
2014年07月18日
ポルトガルの銀行問題:「ユーロ危機再燃につながらない」は本当か?
ポルトガルの大手銀行・BESのグループ企業の経営不安はアイルランドやスペインで銀行の問題が政府... -
2014年07月18日
【米雇用情勢】金融危機後の賃金動向
米国経済は金融危機で失われた雇用の「量」の面での回復は進んできたが、「質」の面での回復が遅れて... -
2014年07月11日
消費増税後の景気動向を読み解く
景気は回復基調を維持しているとみられるが、消費増税後は駆け込み需要の反動などから個人消費、住宅... -
2014年07月04日
金融市場の動き(7月号)~「企業の物価見通し」を再び読み解く
(短観) 7月2日に2回目となる日銀短観「企業の物価見通し」が公表された。物価全般の見通しは前回... -
2014年07月01日
日銀短観(6月調査)~大企業製造業の景況感は5悪化の12、先行きは持ち直し
大企業製造業の業況判断D.I.は12と前回3月調査比で5ポイント下落し、6四半期ぶりに景況感の... -
2014年06月27日
中国経済:最近の景気回復は本物なのか?~需給両面や電力消費・貨物輸送など景気10指標でチェックして見ると・・・
中国で景気動向を示す代表的な指標としては以下の10指標が挙げられる。需要面から景気を捉える上で... -
2014年06月20日
アジア新興国・地域の経済見通し-先進国向け輸出を牽引役に緩やかに回復
アジア新興国・地域では景気回復が続いているものの、そのペースは依然として緩やかで、底離れできな...
関連カテゴリ
基礎研マンスリー
2138件
研究員の眼
2697件
ニッセイ年金ストラテジー
1341件
不動産投資レポート
428件
経済・金融フラッシュ
3411件
ニッセイ景況アンケート
89件
保険・年金フォーカス
869件
基礎研レポート
1332件
基礎研レター
1146件
ニッセイ基礎研所報
362件
その他レポート
465件
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
ストライクゾーン高めの日本株
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府と医療界が医学部の入学定員増案で対立、医療空白が長期化-日本の事例を参考に事態の解決を-
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
家計消費の動向(~2024年3月)-実質賃金マイナスで全体では低迷、外出型消費は改善傾向だが温度差も、マインドは上向き
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
Weekly エコノミスト・レターのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
Weekly エコノミスト・レターのレポート Topへ