2021年09月24日

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こちらのページではESGに関する基礎的な概念・トピックについてお届けいたします。

関連レポート一覧

地方公共団体のESG債-神戸市と京都市はいずれも斬新(2022年02月24日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=70345?site=nli
近年、ESG債を発行する地方公共団体が増えている。ESG債を発行する地方公共団体の増加に従い、ESG債の種別の多様化も進んでいる。本稿では、地方公共団体が発行するESGの大部分を占めるグリーンボンドの傾向及び、特徴的なESG発行事例(神戸市と京都市)を紹介する。


ESGと情報開示-国際的な開示基準の統一化で高まる気候関連情報開示(2022年02月16日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=70245?site=nli
ESG情報に係る国際的な開示基準は複数存在しており、各企業の情報開示に統一感がないといった課題が指摘されている。こうした中、国際サステナビリティ基準審議会(ISSB)の設立を契機に、国際的な開示基準の統一化が進む機運が高まっている。日本において気候関連を含むESG情報開示がどのように推進されていくのか、今後の行方が注目される。


投資家によるESGへの取組み~なぜESG投資に取組むのか~(2022年01月28日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=70044?site=nli
現在の日本においては、公的年金や保険会社が積極的にESG投資へ取組む姿勢を示しており、アセットマネジャーによるESG投資への取組みも急速に進んでいる。ESG投資に取組む意義やその背景を考えると、「超過収益を期待できる保障がない」といった旧態依然のESG投資に対する考え方に固執するのではなく、世のため人のため、善をなすことを目標に、ESG投資に対し取組むことが求められる。


ESGファンドをどのように選べば良いか(2022年01月19日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=69927?site=nli
気候変動や人権問題などへの関心の高まりを背景に、ESGファンドに投資資金が流入している。ESGファンドを用いることで個人投資家も効率的にESG投資を行える。ただし、ESGファンドに投資を行う上では、その運用内容について吟味した上で、自身の投資方針に合ったファンドを選びたい。


ESGに対する企業の取り組み-企業の重要課題は社会の重要課題である(2021年12月20日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=69702?site=nli
環境、社会、ガバナンスは、企業が持続的成長を遂げるために重要な要素である。環境、社会、ガバナンスに関連するすべての項目が企業の持続的成長に影響を及ぼすが、項目によって企業に及ぼす影響の程度には差がある。そこで、多くの企業が様々なESG項目の中から特に重要なESG項目を特定している。本稿では、重要なESG項目を特定するプロセスや主要な企業の重要なESG項目、更には脱炭素に社会に向けた企業の取り組みを確認する。


ESG投資と超過収益-開示情報の拡充が好影響をもたらす可能性(2021年12月16日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=69667?site=nli
現時点では情報開示が不十分との指摘は多く、企業のESGへの取り組みを十分に投資判断に活かしきれていない可能性は否定できない状況だ。しかし、主要国・地域ではESGを含む非財務情報の開示拡充に向けた検討が進められている。将来的に非財務情報の開示が拡充され、比較可能性が向上すれば、ESG情報を活用する投資判断の精度が上がることも考えられる。


SDGs債への取組みに際して~様々なラベルの意義などを考える~(2021年11月29日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=69481?site=nli
ESGやSDGsといった概念を前面に持って来た債券の募集が増えている。世界的には、発行体は国、地方公共団体、金融機関、民間企業など様々である。SDGs債という概念に含まれる様々なラベルの債券を整理するとともに、投資家の投資する意義、発行体の募集する意義といったものを考えてみたい。


ESGに関する国際的な枠組み(イニシアチブ)を学ぼう(2021年11月17日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=69386?site=nli
社会課題への取組みを推進するために、様々なESGに関するイニシアチブの策定が国際的に進められている。PRIをはじめとした様々なイニシアチブのもとで各国の機関投資家が連携していくことが、国際的な社会課題への取組みを進める原動力となっている。しかし、現状ではESGに関するイニシアチブは欧米を中心に策定されており、後発となっている日本は十分にプレゼンスを発揮できていない。ESGに関するイニシアチブの影響力が国際的に強まる中、日本の企業や投資家も国際的なイニシアチブの策定に積極的に関与していくことが必要だ。


議決権行使とESG投資-パッシブファンドに期待されるESG経営促進の役割(2021年10月25日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=69128?site=nli
ESGに優れた企業への資金提供だけがESG投資ではない。あえてESGに課題がある企業に投資し、議決権など株主としての権利を行使して企業にESGの改善を求める「ESGアクティビスト(モノ言う株主)」もESG投資である。従前より投資家が「顧客・受益者」の中長期的な投資リターンの拡大を図る責任を果たすための活動(スチュワードシップ活動)とESGは密接な関係にあるが、2020年のスチュワードシップ・コード再改訂によって、スチュワードシップ活動におけるESG要素の重要性がより明確になった。


企業年金とESG投資-ESGを意識した経営の広がりで見直されるESG投資(2021年10月14日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=69047?site=nli
わが国では、公的年金の運用を担うGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)が2015年にPRI(責任投資原則)に署名したことを契機として、ESG投資への関心は高まっている。カーボンニュートラルの実現に向けた動きが加速する中で、企業のESGに対する取り組みは一段と強化される可能性があり、 企業年金においてもESGを重要視する母体企業の方針を踏まえて、ESG投資を検討する動きが強まる可能性がある。


アセットオーナーとESG投資~GPIFのESG活動報告を読む~(2021年09月28日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68852?site=nli
日本の年金運用においてESG投資を画期的に促進したのはGPIFによるPRI原則署名以降の流れであり、GPIFが毎年夏に公表する『ESG投資報告』は、追随する多くのアセットオーナーにとって極めて有効な参考になるだろう。体制の整備等を考えても、GPIFと同程度に取組むことは決して容易でないが、何をすべきかという観点からも有意義な示唆に富む。


活用が広がるESG指数を学ぼう(2021年09月17日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68760?site=nli
ESG投資が拡大する中で、ESGを考慮しつつ、幅広い対象に投資する運用やそうした運用のパフォーマンスを測定するための指標としてESG指数の重要性が増している。GPIFをはじめとした内外の機関投資家はESG指数を活用した運用の導入を進めており、ESG指数に基づく運用資産が増加している。


グリーンボンドとは?-要は環境問題に対する共通認識(2021年08月04日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68418?site=nli
グリーンボンドとは、資金使途が環境問題の解決に貢献する事業であるグリーンプロジェクトに限定される債券のことである。しかし、時、地域、業界によって重要な環境問題やその解決策が異なる可能性が有るため、グリーンプロジェクトの範囲を限定することは困難である。


株式以外のESG投資~ESG投資を全資産で考える~(2021年07月12日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68232?site=nli
ESG投資は、必ずしも株式投資の領域のみに限定されるものではない。債券領域においては、グリーンボンド等SDGs債券の発行が増加している。また、伝統的な投資対象以外としてオルタナティブ投資に分類される中でも、不動産やプライベートエクイティのように、エクイティ性を有する投資の場合には、ESG要素を考慮した投資を行うことが十二分に可能だろう。


ESGのGとは-重要視されるコーポレートガバナンス(2021年07月28日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68374?site=nli
ESGを構成するE(環境)、S(社会)、G(ガバナンス)の3つの要素のうち、ガバナンスを最も重視する機関投資家は多いが、上場企業の間でもコーポレートガバナンスを重視するとの声は多い。背景には、コーポレートガバナンスが企業経営に係わる課題であり、あらゆる企業に例外なく認識される課題であることや、コーポレートガバナンスが環境や社会の諸課題に対処する上での大前提として認識されている可能性があることがある。


ESGのSとは-具体的事例でSに対する理解を深める(2021年06月14日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68015?site=nli
ESGの3つの側面のうちS(Social:社会)は、他に比べて具体的なイメージがわきにくい。「社会」の要素は多岐に渡る。全労働者の人権を守り、安全かつ質の高い商品・サービスを提供し、製造過程においても地域と適切な関係を構築する、そして従業員か顧客か、地域住民か否かに関わらず全人類の生活の質向上を目指す、これら全てが「社会」に含まれる。


ESGのEとは-世界的に危機意識が高まる環境課題(2021年05月25日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=67843?site=nli
ESGの3つの側面のうちE(Environment:環境)では、持続可能性を確保する上で解消が不可欠な環境課題はすべて考慮すべき対象に含まれる。その中でも、世界共通の中心的課題となっているのが気候変動、つまり地球温暖化の影響である。また、ここ数年で急速に危機感が高まっている環境課題として、生物多様性の喪失が挙げられる。この他にも配慮すべき環境課題は多岐にわたる。


ESG投資の意義-何のためにESGを意識するのか(2021年05月11日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=67752?site=nli
ESG投資は決して一過性のブームではない。企業と投資家とが各々ESGへの取組みに真摯に向き合う必要がある。それは年金等の加入者のためでもあるし、経済や社会全体のためでもあるし、地球そのもののためでもある。海外での取組みを見ても、もはやESGを無視した投資による収益獲得は敬遠されてしまう。なぜESG投資に取組むのか、改めてその意義を確認しておこう。
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