2021年09月24日

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こちらのページではESGに関する基礎的な概念・トピックについてお届けいたします。

関連レポート一覧

ESG投資の意義-何のためにESGを意識するのか(2021年05月11日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=67752?site=nli
ESG投資は決して一過性のブームではない。企業と投資家とが各々ESGへの取組みに真摯に向き合う必要がある。それは年金等の加入者のためでもあるし、経済や社会全体のためでもあるし、地球そのもののためでもある。海外での取組みを見ても、もはやESGを無視した投資による収益獲得は敬遠されてしまう。なぜESG投資に取組むのか、改めてその意義を確認しておこう。


ESGのEとは-世界的に危機意識が高まる環境課題(2021年05月25日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=67843?site=nli
ESGの3つの側面のうちE(Environment:環境)では、持続可能性を確保する上で解消が不可欠な環境課題はすべて考慮すべき対象に含まれる。その中でも、世界共通の中心的課題となっているのが気候変動、つまり地球温暖化の影響である。また、ここ数年で急速に危機感が高まっている環境課題として、生物多様性の喪失が挙げられる。この他にも配慮すべき環境課題は多岐にわたる。


ESGのSとは-具体的事例でSに対する理解を深める(2021年06月14日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68015?site=nli
ESGの3つの側面のうちS(Social:社会)は、他に比べて具体的なイメージがわきにくい。「社会」の要素は多岐に渡る。全労働者の人権を守り、安全かつ質の高い商品・サービスを提供し、製造過程においても地域と適切な関係を構築する、そして従業員か顧客か、地域住民か否かに関わらず全人類の生活の質向上を目指す、これら全てが「社会」に含まれる。


ESGのGとは-重要視されるコーポレートガバナンス(2021年07月28日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68374?site=nli
ESGを構成するE(環境)、S(社会)、G(ガバナンス)の3つの要素のうち、ガバナンスを最も重視する機関投資家は多いが、上場企業の間でもコーポレートガバナンスを重視するとの声は多い。背景には、コーポレートガバナンスが企業経営に係わる課題であり、あらゆる企業に例外なく認識される課題であることや、コーポレートガバナンスが環境や社会の諸課題に対処する上での大前提として認識されている可能性があることがある。


株式以外のESG投資~ESG投資を全資産で考える~(2021年07月12日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68232?site=nli
ESG投資は、必ずしも株式投資の領域のみに限定されるものではない。債券領域においては、グリーンボンド等SDGs債券の発行が増加している。また、伝統的な投資対象以外としてオルタナティブ投資に分類される中でも、不動産やプライベートエクイティのように、エクイティ性を有する投資の場合には、ESG要素を考慮した投資を行うことが十二分に可能だろう。


グリーンボンドとは?-要は環境問題に対する共通認識(2021年08月04日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68418?site=nli
グリーンボンドとは、資金使途が環境問題の解決に貢献する事業であるグリーンプロジェクトに限定される債券のことである。しかし、時、地域、業界によって重要な環境問題やその解決策が異なる可能性が有るため、グリーンプロジェクトの範囲を限定することは困難である。


活用が広がるESG指数を学ぼう(2021年09月17日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68760?site=nli
ESG投資が拡大する中で、ESGを考慮しつつ、幅広い対象に投資する運用やそうした運用のパフォーマンスを測定するための指標としてESG指数の重要性が増している。GPIFをはじめとした内外の機関投資家はESG指数を活用した運用の導入を進めており、ESG指数に基づく運用資産が増加している。


アセットオーナーとESG投資~GPIFのESG活動報告を読む~(2021年09月28日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68852?site=nli
日本の年金運用においてESG投資を画期的に促進したのはGPIFによるPRI原則署名以降の流れであり、GPIFが毎年夏に公表する『ESG投資報告』は、追随する多くのアセットオーナーにとって極めて有効な参考になるだろう。体制の整備等を考えても、GPIFと同程度に取組むことは決して容易でないが、何をすべきかという観点からも有意義な示唆に富む。


企業年金とESG投資-ESGを意識した経営の広がりで見直されるESG投資(2021年10月14日掲載)
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=69047?site=nli
わが国では、公的年金の運用を担うGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)が2015年にPRI(責任投資原則)に署名したことを契機として、ESG投資への関心は高まっている。カーボンニュートラルの実現に向けた動きが加速する中で、企業のESGに対する取り組みは一段と強化される可能性があり、 企業年金においてもESGを重要視する母体企業の方針を踏まえて、ESG投資を検討する動きが強まる可能性がある。
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