ESGレター基礎編まとめページ　|ニッセイ基礎研究所

こちらのページではESGに関する基礎的な概念・トピックについてお届けいたします。

関連レポート一覧

日本の重要課題は何？－他の国における自然環境の重要性を学ぶ（2023年03月01日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=74038?site=nli
日本のSDGs達成状況は163か国中19位であるが、他の国に及ぼす影響に限れば、163か国中134位である。他の国に及ぼす影響の評価項目は輸出入に関係する項目が多く、所得の高い国は総じて他の国に及ぼす影響の順位が低い。
他の国に及ぼす影響の評価項目は14項目あるが、日本はその内6項目で4段階中最低の評価を受けている。最低の評価を受けている6項目の内２項目は、OECD加盟38か国の過半数も同様に最低の評価だが、残りの４項目で最低の評価を受けているのはOECD加盟国の半数以下である。中でも「輸入品の産出過程に起因する海洋生物の多様性への脅威」については、OECD加盟国で最低の評価を受けている国は日本だけである。日本は、OECD加盟国の中で一番、自国の消費活動のために、他国の海の生態系を脅かしている国なのである。
「輸入品の産出過程に起因する海洋生物の多様性への脅威」は、17のSDGsゴールのうち「14海の豊かさを守ろう」に属する。守るべき海の豊かさは日本近海に限らない。世界中の海の豊かさを守るという意識が必要なのである。

重要なSDGsゴールは何？（2023年01月20日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=73667?site=nli
ご存じの通り、SDGsとは持続可能でより良い世界を目指す国際目標であり、17のゴールで構成されている。いずれのゴールも重要だが、人や組織によって重要視するゴールは異なる。そこで、はじめに経済主体によって重要視するゴールに違いがあるのか否かを確認する。代表的な経済主体は、家計、企業、政府の３つであるが、それぞれ個人、企業、地方公共団体を対象としたアンケート調査結果から重要視するゴールを把握する。

持続可能な食料システム－SDGs達成のための必要条件（2023年01月06日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=73538?site=nli
人が生きていく上で必要不可欠な食料は、農業、林業、漁業、及び食品産業による生産・加工、流通、消費、廃棄といった一連の食料システムと呼ばれるネットワークを通じて提供されている。しかし、現在の食料システムは、環境に負荷をかけ、様々な危機に対して脆弱で、すべての人々の需要を満たしていないといった課題を抱えている。持続可能な開発目標（SDGs）の達成を目指す2030年までの期間が10年を切る中、持続可能な食料システムの構築は、飢餓の撲滅や食料の安定確保をはじめとする多くのSDGs達成のために必要不可欠な解決策として広く認識されつつある。

水関連のリスクについて（2022年10月31日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=72841?site=nli
企業が気候変動や異常気象に伴う水不足や水災害に備えるには、まず、バリューチェーン全体を対象にして、事業所のある地域の地理的な特性を踏まえて水に関連するリスクを評価し、目標を設定して戦略的に対応することが求められる。水関連のリスクに対する社会的な関心が高まっていることを踏まると、水関連の情報開示にも積極的に取り組むことが求められる。

EだけではないESG～気候変動は重要なテーマだけど～（2022年10月17日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=72641?site=nli
これまで、ESGに取り組む際に、なぜ取り組むのかを考えることが重要であり、一時のブームだからとか、横並びで必要と思えるからなどの曖昧な考えで取り組むべきでないことを、主張して来た。自分のためであることを忘れてしまうと、それは時に他事考慮になり、組織の本来の目的から逸脱してしまうことも考えられる。組織の本来の目的を忘れないように努めるならば、自然と過剰な取り組みは抑制されるだろう。
ESGの中でも、Eの要素は、気候変動や温室ガス排出抑制など、もっとも影響も取り組みも目に付き易い。取り組んでいることに、何ら問題はない。だが、やり過ぎは禁物だろう。取り組んだことに対する満足感だけではなく、取り組んだことの効果検証が必要である。手段と目的をはき違え易いことを考えると、もっとSやGについて目に見えるよう取り組むことをお勧めしたい。
ESG概念は、将来的にはサステナビリティという形でSDGsに包含され収斂することも考えられる。ただし、すべての企業や組織が、すべてのSDGsの目標に同じように取り組むことは求められていないことには留意しておきたい。SDGsとESGを統合的に考えて行くことが必要だろう。

青い世界に注目してみよう－ブルーボンドやブルーカーボンって何？（2022年09月12日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=72326?site=nli
本邦初となる「ブルーボンド」の発行が検討されている。ブルーボンドとは、海にやさしいプロジェクト等（以下、ブループロジェクト）に使途が限定される債券のことであり、グリーンボンドの一種と考えられる。
ブループロジェクトとして、生態系の保護や海洋汚染を防ぐプロジェクトを思い浮かべる人が多いだろうが、ブループロジェクトの範囲はもっと広い。洋上風力や潮力、海洋熱などを利用した再生可能エネルギーに関するプロジェクトだし、近年注目されるブルーカーボンに関連するプロジェクトもブループロジェクトである。
ブルーカーボンとは、海洋生態系に取り込まれた炭素のことで、地球全体で吸収される二酸化炭素の大部分を海が吸収していることが知られている。そして、海による二酸化炭素の回収や貯留機能を高める取り組みが積極的に行われている。

ESGと企業価値（2022年08月31日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=72210?site=nli
ESG投資の戦略ごとの残高推移によると、2012年においてはネガティブ・スクリーニングが7通りの投資戦略の中で最も残高が多くなっている。当時は、ESG投資と言えばネガティブ・スクリーニングであり、ESGの観点で好ましくない企業を排除する投資が中心であったことがわかる。
しかし最近では、2020年の残高が最も多い戦略がESGインテグレーションとなっていることからも分かるように、ESGに対する見方は変化しつつあるようだ。ESGインテグレーションは、財務情報に加えて、ESGに係る取り組みを非財務情報として組み込み、企業の将来的な企業価値向上の可能性を評価する投資であり、従来、主にリスクとして捉えられていたESGが、ビジネス機会や収益機会として捉えられるようになった可能性がある。
今後、必要とされるESG情報の適切な開示が進むことによって、ESGが企業価値に及ぼす影響は着実に高まっていくものと想定される。

グリーンウォッシュを乗り越える～ESGを短期のブームにしないために～（2022年08月15日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=72052?site=nli
ESGやSDGsに人々の注目が集まれば集めるほど、取り組みが表層的なものになり、それらの本質を十分に理解しないものが表に出て来てしまいかねない。グリーンウォッシュに代表される多くの表面だけの取り組みではなく、ESGやSDGsの背景にあるものを理解することによって、ESGやSDGsは単なるブームでなくなるものと考えられる。
ESG経営もESG投資も、関係者はその意味するところを十分に理解し、時には、その限界をも認識しておくべきだろう。ESGやSDGsだからといって、私たちの生活を中世に戻すことまで求める必要はない。ESGやSDGs への取り組みで求められることは、状況によって変化している。無理のないESGやSDGsへの取り組みが、長期にわたってESGやSDGsに対する意識を継続するために必要だろう。

グリーンボンド投資家を探る－新たなグリーンボンド投資家から読み解くESG投資拡大のヒント（2022年07月15日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=71799?site=nli
近年グリーンボンドの発行が増えている。当レターではグリーンボンドの投資表明に関する公開情報を集約し、グリーンボンドの投資家層が拡大していること、グリーンボンドを購入する投資家の多様化が進んでいることを確認した。更に、グリーンボンドを購入する投資家の多様化が進む背景を説明するとともに、ESG投資拡大のヒントを考える。

生物多様性とは－生物多様性を巡る動向及び持続可能な開発目標（SDGs）との関係（2022年06月30日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=71646?site=nli
ESGの環境課題は多岐にわたるが、その一つに生物多様性の保全がある。持続可能な開発目標（SDGs）のなかには生物多様性と方向性が一致する目標が少なくなく、特に、気候変動については生物多様性と同様、持続可能な社会のベースとなる重要な要素という共通点もある。このため、気候変動と生物多様性の損失という２つの世界課題については、一体的に取り組むことが効果的との認識が広がっている。生物多様性に対処することの必要性は高まりつつある。

企業にとってのESGへの取組み～ESGは外部不経済を抑制する～（2022年06月15日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=71415?site=nli
企業にとってESGやSDGsに対して取り組むことは、コストでしかないという見方がある。しかし、企業が中長期的に社会の中で存続し成長して行くためには、既にESGやSDGsに取り組むことが必然となっており、株主やステークホルダーから求められている経営行動に取り組むのは、エージェンシーである経営者が取り組むべき責務なのである。機関投資家がESG投資を推進するのは、自らの利益のためだけでなく、それが地球環境を含めた多くの人たちにとって善となることを信じているためであり、株主や投資家としての立場から企業活動に対してESGやSDGsを意識して企業活動を行うよう要請するものであると同時に、機関投資家にとっても株主等を含む社会からの要請を果たす行動なのである。

官民連携の新たな仕組み「ソーシャルインパクトボンド」とは（2022年05月25日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=71209?site=nli
官民連携の新たな仕組みである「ソーシャルインパクトボンド(Social Impact Bond:ＳＩＢ)」への注目が高まっている。ＳＩＢは、行政の(1)成果連動型支払契約と(2)民間資金の活用を組み合わせた官民連携の手法である。ＳＩＢでは、民間の評価や知見を公共事業に導入することで効率化、公共支出を削減することが促されるものの、適切な評価指標の設定などの課題もある。共通的ガイドラインの作成といったＳＩＢ活用の支援により、社会や環境の改善に向けたＳＩＢの活用の進展を期待したい。

ESG資金提供者の役割－ESG経営の伴走者は株主とは限らない（2022年05月09日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=71041?site=nli
「コーポレートガバナンス・コード」や「スチュワードシップ・コード」には、経営者と株主との建設的な「目的を持った対話」の重要性が示されている。第三者が経営者の行動を客観的に評価したり、建設的な対話を通じて企業の伴走者としての役割を担ったりすることが、企業の中長期的な成長を促すと考えられるからである。
しかし、経営者と株主との間で建設的な「目的を持った対話」ができるのは、経営と所有が分離されている企業に限られ、この場合、株主以外の第三者の役割が極めて重要となる。本稿では、株主以外の資金提供者が企業の伴走者としてESG経営を促す取り組みを紹介する。

カーボンプライシングとは－脱炭素に向けた経済的手法の特長と課題および導入状況（2022年04月28日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=71008?site=nli
気候変動の緩和に向けてCO2などの温室効果ガスの早急かつ大幅な排出削減が求められるなか、その実現に向けて注目される政策の一つにカーボンプライシングがある。カーボンプライシングの代表的な手法として、炭素税と排出量取引制度の２つがあり、２つの手法に共通する効果として、脱炭素化に向けた投資や技術の普及などを後押しできることが挙げられる。国内でも、2050年カーボンニュートラルの目標達成に向けて、炭素税や排出量取引制度の検討が進められており、今後の議論の行方が注目される。

ＥＳＧ投資の近年の進展（2022年03月25日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=70652?site=nli
社会や環境への関心の高まりを背景にＥＳＧ投資の拡大が続いている。近年ではＥＳＧを考慮する投資家が増加するとともに、ＥＳＧに関するルールの整備やＥＳＧ投資手法の改善が進められている。ただし、ＥＳＧ投資にはＥＳＧ評価情報の整備や専門知識といった今後の課題点も指摘されている。ＩＦＲＳ財団によるＥＳＧ開示基準の集約などの動向が注目される。社会や環境の改善に向けて、ＥＳＧ投資のさらなる進展を期待したい。

地方公共団体のESG債－神戸市と京都市はいずれも斬新（2022年02月24日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=70345?site=nli
近年、ESG債を発行する地方公共団体が増えている。ESG債を発行する地方公共団体の増加に従い、ESG債の種別の多様化も進んでいる。本稿では、地方公共団体が発行するESGの大部分を占めるグリーンボンドの傾向及び、特徴的なESG発行事例（神戸市と京都市）を紹介する。

ＥＳＧと情報開示－国際的な開示基準の統一化で高まる気候関連情報開示（2022年02月16日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=70245?site=nli
ESG情報に係る国際的な開示基準は複数存在しており、各企業の情報開示に統一感がないといった課題が指摘されている。こうした中、国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）の設立を契機に、国際的な開示基準の統一化が進む機運が高まっている。日本において気候関連を含むESG情報開示がどのように推進されていくのか、今後の行方が注目される。

投資家によるESGへの取組み～なぜESG投資に取組むのか～（2022年01月28日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=70044?site=nli
現在の日本においては、公的年金や保険会社が積極的にESG投資へ取組む姿勢を示しており、アセットマネジャーによるESG投資への取組みも急速に進んでいる。ESG投資に取組む意義やその背景を考えると、「超過収益を期待できる保障がない」といった旧態依然のESG投資に対する考え方に固執するのではなく、世のため人のため、善をなすことを目標に、ESG投資に対し取組むことが求められる。

ＥＳＧファンドをどのように選べば良いか（2022年01月19日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=69927?site=nli
気候変動や人権問題などへの関心の高まりを背景に、ＥＳＧファンドに投資資金が流入している。ＥＳＧファンドを用いることで個人投資家も効率的にＥＳＧ投資を行える。ただし、ＥＳＧファンドに投資を行う上では、その運用内容について吟味した上で、自身の投資方針に合ったファンドを選びたい。

ESGに対する企業の取り組み－企業の重要課題は社会の重要課題である（2021年12月20日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=69702?site=nli
環境、社会、ガバナンスは、企業が持続的成長を遂げるために重要な要素である。環境、社会、ガバナンスに関連するすべての項目が企業の持続的成長に影響を及ぼすが、項目によって企業に及ぼす影響の程度には差がある。そこで、多くの企業が様々なESG項目の中から特に重要なESG項目を特定している。本稿では、重要なESG項目を特定するプロセスや主要な企業の重要なESG項目、更には脱炭素に社会に向けた企業の取り組みを確認する。

ＥＳＧ投資と超過収益－開示情報の拡充が好影響をもたらす可能性（2021年12月16日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=69667?site=nli
現時点では情報開示が不十分との指摘は多く、企業のESGへの取り組みを十分に投資判断に活かしきれていない可能性は否定できない状況だ。しかし、主要国・地域ではESGを含む非財務情報の開示拡充に向けた検討が進められている。将来的に非財務情報の開示が拡充され、比較可能性が向上すれば、ESG情報を活用する投資判断の精度が上がることも考えられる。

SDGs債への取組みに際して～様々なラベルの意義などを考える～（2021年11月29日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=69481?site=nli
ESGやSDGsといった概念を前面に持って来た債券の募集が増えている。世界的には、発行体は国、地方公共団体、金融機関、民間企業など様々である。SDGs債という概念に含まれる様々なラベルの債券を整理するとともに、投資家の投資する意義、発行体の募集する意義といったものを考えてみたい。

ＥＳＧに関する国際的な枠組み(イニシアチブ)を学ぼう（2021年11月17日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=69386?site=nli
社会課題への取組みを推進するために、様々なＥＳＧに関するイニシアチブの策定が国際的に進められている。ＰＲＩをはじめとした様々なイニシアチブのもとで各国の機関投資家が連携していくことが、国際的な社会課題への取組みを進める原動力となっている。しかし、現状ではＥＳＧに関するイニシアチブは欧米を中心に策定されており、後発となっている日本は十分にプレゼンスを発揮できていない。ＥＳＧに関するイニシアチブの影響力が国際的に強まる中、日本の企業や投資家も国際的なイニシアチブの策定に積極的に関与していくことが必要だ。

議決権行使とESG投資－パッシブファンドに期待されるESG経営促進の役割（2021年10月25日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=69128?site=nli
ESGに優れた企業への資金提供だけがESG投資ではない。あえてESGに課題がある企業に投資し、議決権など株主としての権利を行使して企業にESGの改善を求める「ESGアクティビスト（モノ言う株主）」もESG投資である。従前より投資家が「顧客・受益者」の中長期的な投資リターンの拡大を図る責任を果たすための活動（スチュワードシップ活動）とESGは密接な関係にあるが、2020年のスチュワードシップ・コード再改訂によって、スチュワードシップ活動におけるESG要素の重要性がより明確になった。

企業年金とＥＳＧ投資－ＥＳＧを意識した経営の広がりで見直されるＥＳＧ投資（2021年10月14日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=69047?site=nli
わが国では、公的年金の運用を担うGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が2015年にPRI（責任投資原則）に署名したことを契機として、ESG投資への関心は高まっている。カーボンニュートラルの実現に向けた動きが加速する中で、企業のESGに対する取り組みは一段と強化される可能性があり、企業年金においてもESGを重要視する母体企業の方針を踏まえて、ESG投資を検討する動きが強まる可能性がある。

アセットオーナーとESG投資～GPIFのESG活動報告を読む～（2021年09月28日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68852?site=nli
日本の年金運用においてESG投資を画期的に促進したのはGPIFによるPRI原則署名以降の流れであり、GPIFが毎年夏に公表する『ESG投資報告』は、追随する多くのアセットオーナーにとって極めて有効な参考になるだろう。体制の整備等を考えても、GPIFと同程度に取組むことは決して容易でないが、何をすべきかという観点からも有意義な示唆に富む。

活用が広がるＥＳＧ指数を学ぼう（2021年09月17日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68760?site=nli
ＥＳＧ投資が拡大する中で、ＥＳＧを考慮しつつ、幅広い対象に投資する運用やそうした運用のパフォーマンスを測定するための指標としてＥＳＧ指数の重要性が増している。ＧＰＩＦをはじめとした内外の機関投資家はＥＳＧ指数を活用した運用の導入を進めており、ＥＳＧ指数に基づく運用資産が増加している。

グリーンボンドとは？－要は環境問題に対する共通認識（2021年08月04日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68418?site=nli
グリーンボンドとは、資金使途が環境問題の解決に貢献する事業であるグリーンプロジェクトに限定される債券のことである。しかし、時、地域、業界によって重要な環境問題やその解決策が異なる可能性が有るため、グリーンプロジェクトの範囲を限定することは困難である。

株式以外のＥＳＧ投資～ESG投資を全資産で考える～（2021年07月12日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68232?site=nli
ESG投資は、必ずしも株式投資の領域のみに限定されるものではない。債券領域においては、グリーンボンド等SDGs債券の発行が増加している。また、伝統的な投資対象以外としてオルタナティブ投資に分類される中でも、不動産やプライベートエクイティのように、エクイティ性を有する投資の場合には、ESG要素を考慮した投資を行うことが十二分に可能だろう。

ＥＳＧのＧとは－重要視されるコーポレートガバナンス（2021年07月28日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68374?site=nli
ＥＳＧを構成するＥ（環境）、Ｓ（社会）、Ｇ（ガバナンス）の３つの要素のうち、ガバナンスを最も重視する機関投資家は多いが、上場企業の間でもコーポレートガバナンスを重視するとの声は多い。背景には、コーポレートガバナンスが企業経営に係わる課題であり、あらゆる企業に例外なく認識される課題であることや、コーポレートガバナンスが環境や社会の諸課題に対処する上での大前提として認識されている可能性があることがある。

ＥＳＧのＳとは－具体的事例でSに対する理解を深める（2021年06月14日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=68015?site=nli
ＥＳＧの３つの側面のうちS（Social：社会）は、他に比べて具体的なイメージがわきにくい。「社会」の要素は多岐に渡る。全労働者の人権を守り、安全かつ質の高い商品・サービスを提供し、製造過程においても地域と適切な関係を構築する、そして従業員か顧客か、地域住民か否かに関わらず全人類の生活の質向上を目指す、これら全てが「社会」に含まれる。

ＥＳＧのＥとは－世界的に危機意識が高まる環境課題（2021年05月25日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=67843?site=nli
ＥＳＧの３つの側面のうちＥ（Environment：環境）では、持続可能性を確保する上で解消が不可欠な環境課題はすべて考慮すべき対象に含まれる。その中でも、世界共通の中心的課題となっているのが気候変動、つまり地球温暖化の影響である。また、ここ数年で急速に危機感が高まっている環境課題として、生物多様性の喪失が挙げられる。この他にも配慮すべき環境課題は多岐にわたる。

ＥＳＧ投資の意義－何のためにＥＳＧを意識するのか（2021年05月11日掲載）
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=67752?site=nli
ＥＳＧ投資は決して一過性のブームではない。企業と投資家とが各々ＥＳＧへの取組みに真摯に向き合う必要がある。それは年金等の加入者のためでもあるし、経済や社会全体のためでもあるし、地球そのもののためでもある。海外での取組みを見ても、もはやＥＳＧを無視した投資による収益獲得は敬遠されてしまう。なぜＥＳＧ投資に取組むのか、改めてその意義を確認しておこう。

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