- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 注目テーマ・キーワード >
- 米中貿易摩擦
米中貿易摩擦
年で絞り込む
-
2020年12月28日
世界総楽観に潜む株価急落リスクを点検~2021年の株価見通し~
各国株価はコロナショックによる急落から意外なほど順調に回復した。現在の株価はファンダメンタルズ(企業業績など)では説明できない水準に上昇しており、バブルの様相を呈している。そのバブルを作っているのは、「景気は回復に...
-
2020年12月25日
中央銀行デジタル通貨の行方-2020年の振り返りと今後の見通し
世界で中央銀行デジタル通貨(以下、CBDC)の研究開発が加速している。2020年は、世界第2位の経済大国である中国が、デジタル人民元のパイロット試験を開始しただけでなく、小規模な新興国であるバハマやカンボジアが、世...
-
2020年02月21日
図表でみる世界経済(過去半世紀の経済発展編)~米中新冷戦に直面した今だからこそ、米ソ冷戦とその後30年の経済発展を振り返り、米中新冷戦に備えよう!
経済的な豊かさを表す代表的な指標といえば一人当たりGDPである。2018年のトップ30を見ると、米ソ冷戦で西側陣営に属したG7がすべてランクインしている一方、東側陣営に属したロシアが第65位に留まるなどランク外とな...
-
2020年01月28日
過去最高を更新した日本企業の自社株買い
上場企業による2019年度の自社株買いが過去最高を更新した。自社株買いは当該企業の株価やROE(自己資本利益率)にプラスに作用し、株式市場全体の下支え効果も期待される。高水準の自社株買いは今後も続くか。
-
注目レポート
コラム2019年12月09日リブラ構想が示す通貨の覇権
今、話題のワードや出来事を動画解説する「ニッセイ基礎研ビデオレポート」がスタートします。1回目の今日は新たな暗号資産「リブラ」を巡る、米中覇権争いについてお話しします。リブラはフェイスブック社が実用化を目指す暗号資...
-
2019年11月15日
中央銀行デジタル通貨の動向-デジタル人民元vsリブラ、米国
ここ最近、中国の人民銀行関係者からデジタル通貨に関する情報発信が相次いでいる。今年7月には人民銀行の周(シュウ・)小川(ショウセン)前総裁が、フェイスブック社の仮想通貨『リブラ(Libra)』は既存の国際決済システ...
-
2019年10月23日
米中新冷戦-グローバルPEST分析から読み解く米中の戦い-
今後10年、20年、30年というタームで続くであろう「米中新冷戦」が始まっており、それは米中メガテック企業の今後を占う上でもっとも重要な要素である。米中新冷戦の構図は、PEST分析の手法を用いれば、「軍事や安全保障...
-
2019年10月18日
図表でみる中国経済(米中比較編)-米中経済を6つの視点で多角的に比較
本稿は、中国経済をこれから学ぼうとお考えの方々を対象に、新聞記事やレポートでは通常前提として省略されることが多い基礎的な経済データを、図表を用いて素人にも分かり易く解説し、理解を深めていただくことを趣旨としている。...
-
2019年10月08日
米中摩擦に翻弄される世界経済
基礎研REPORT(冊子版)10月号[vol.271]
2018年3月に米国が中国から輸入される鉄鋼やアルミに関税を上乗せする措置を発動したことをきっかけに悪化した米中貿易摩擦対立は、今年6月のG20サミットでトランプ大統領と習国家主席が会談し、貿易協議再開で合意して一...
-
コラム2019年08月30日
米中摩擦に翻弄される世界経済
2018年3月に米国が中国から輸入される鉄鋼やアルミに関税を上乗せする措置を発動したことをきっかけに悪化した米中貿易摩擦対立は、今年6月に大阪で開かれたG20サミットでは、トランプ大統領と習国家主席が会談して貿易協...
関連カテゴリ
韓国
30件
認知症
13件
全世代型社会保障会議
9件
Z世代
16件
新型コロナウイルス
264件
地域包括ケアシステム
19件
人手不足・人材不足
62件
働き方改革
77件
AI・人工知能
34件
フィンテック(FinTech)
50件
ソーシャルメディア
コンテンツ紹介
-
レポート
-
パブリシティ
-
受託実績・コンサルティング
研究員の紹介
-
金 明中
ポストコロナの韓国版ニューディールは成功するか?
【社会保障論、労働経済学、日・韓社会政策比較分析、韓国経済】 -
井出 真吾
世界総楽観に潜む株価急落リスクを点検~2021年の株価見通し~
【株式市場・株式投資・マクロ経済】 -
矢嶋 康次
成長戦略としての「カーボン・ニュートラル」ー各国で進むグリーン戦略、日本は巻き返せるか
【金融・為替】 -
久我 尚子
コロナ禍の家計消費の推移ー増えた巣ごもり消費と激減した外出型消費の現状は?
【消費者行動】 -
斎藤 太郎
新型コロナによる都道府県別の個人消費減少額を試算-緊急事態宣言の再発令でさらなる落ち込みは不可避
【日本経済】 -
渡邊 布味子
はじめての不動産投資(2)-直接還元法の使い方と注意点をおおまかに知ろう
【不動産市場、不動産投資】
お知らせ
-
2020年10月15日
News Release
-
2020年07月09日
News Release
-
2020年06月25日
News Release
米中貿易摩擦のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
米中貿易摩擦のレポート Topへ