レポート一覧
経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 注目テーマ・キーワード >
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
年度で絞り込む
-
2021年07月07日
老後資金の取り崩し
人生100年時代、老後の生活のために必要かつ十分な資産を準備するのは決して容易ではない。最近、十分な資産を準備できなかった世帯に対し、資産寿命 を延ばすために老後も資産運用を続けるよう促す動きがある。大抵の物事には入...
-
2021年06月08日
確定拠出年金をいつ受け取るか－一人時間差攻撃も選択肢に
来年4月から、年金の受給開始年齢の選択肢が広がる。現在は60歳から70歳までの間だが、60歳から75歳までの間から年金の受給開始年齢を選択できるようになる。この選択肢の拡大にはどのようなメリットがあるのだろうか。
-
2021年04月28日
老後資金の取り崩し再考－生存中の資産枯渇回避を優先する
リスク・リターンの効率性を考慮すると、資産形成においては分散投資が有効である。ここで言うリスクは年など単位期間当たりの収益率のばらつきであり、リターンは期間収益率の平均と考えてよい。近年、資産寿命を延ばすために退職...
-
コラム2021年04月01日
確定拠出年金をいつ受け取るか－一人時間差攻撃も選択肢に
本日から、65歳から70歳までの高年齢者就業確保措置を講ずる努力が義務化される。あくまでも努力義務ではあるが、高齢者がより長く働き続ける環境が整備されつつある。昨年5月に成立した「年金制度の機能強化のための国民年金...
-
2020年10月27日
認知症に備えた事前準備とは？～任意代理・任意後見・民事信託
認知症などで判断能力を欠く人を支援するための法定の制度としては成年後見制度があります。この成年後見を申し立てることとなったきっかけとしては、金融機関から求められたということが多いようです。日常的な資金の出し入れは問...
-
2020年10月27日
投資信託とは？～品揃えが豊富な金融商品
投資信託は、投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、資産運用の専門家が株式や債券などに投資する商品で、その運用成果が投資家それぞれの投資額に応じて配分される仕組みの金融商品です。主な特徴として、１）資...
-
2020年10月27日
長期・積立・分散とは？～資産形成における基本的な投資方法
現在の金利環境では、預貯金だけでお金を増やすことはできません。しかし、投資となると、損が怖くて手を出せないといった方も多いのではないでしょうか。確かに、投資にはリスクが伴うため、損する可能性があります。ただ、投資の...
-
2020年09月07日
認知症の人の意思決定（1）－自分で決めることが尊重されるために
認知症あるいは認知症の疑いのある人（本人という）の意思決定にあたっては、本人の意思が最大限尊重されるべきものである。しかし、本人の判断能力が不十分であることから、意思決定を行うにあたって、周囲の支援が重要となる。意...
-
2020年08月31日
積立投資で老後資金を準備する－積立額は年齢別ではどれくらい？
2019年6月に老後資金2000万円問題が話題となった。発端となった報告書では、平均的な夫婦無職世帯が、公的年金を超える実支出の分を貯蓄で対応するのに必要な資金が2000万円であると言及したに過ぎない。
水野 友理那
-
2020年07月16日
50代の半数はもう手遅れか－生活水準を維持可能な資産水準を年収別に推計する
老後のために、資産をどの程度用意すればよいのか。一般的に、夫婦二人の老後に必要な資金は2,000万円～3,000万円が目安とされる。実際、2,000万円～3,000万円の資産を有す高齢者の約半数が現在の生活で満足し...
関連カテゴリ
新型コロナウイルス
403件
緊急事態宣言
36件
ウィズコロナ・アフターコロナ
39件
新型コロナ経済影響
48件
新型コロナワクチン
30件
AI・人工知能
47件
IoT
34件
フィンテック（FinTech）
62件
キャッシュレス
46件
デジタル通貨
12件
ソーシャルメディア
Twitter をフォローする
facebook でファンになる
コンテンツ紹介
-
レポート
-
パブリシティ
-
受託実績・コンサルティング
研究員の紹介
-
久我 尚子
2020・2021年度特別調査 「第６回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
【消費者行動】 -
井出 真吾
日経平均３万円回復は来年以降に持ち越しか
【株式市場・株式投資・マクロ経済】 -
矢嶋 康次
成長戦略としての「カーボン・ニュートラル」ー各国で進むグリーン戦略、日本は巻き返せるか
【金融・為替】 -
金 明中
2020・2021年度特別調査 「第６回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
【労働経済学、社会保障論、日・韓における社会政策や経済の比較分析】 -
中村 亮一
欧州委員会がソルベンシーIIのレビューに関する提案を公表－提案の全体概要と関係団体等からの反応－
【保険会計・計理】 -
天野 馨南子
1970年から2020年の半世紀でみる出生数減少率・都道府県ランキング－ニッポンの人口動態を正確に知る(1)
【人口動態に関する諸問題】
お知らせ
-
2021年10月14日
News Release
-
2021年07月26日
News Release
《東京大学・ニッセイ基礎研究所共同研究プロジェクト》原子力発電所事故避難者のこころの健康とソーシャル・キャピタル－福島県双葉町民を対象とした第6回調査結果公表のお知らせ－
-
2021年07月26日
News Release
金融（ファイナンシャル）ジェロントロジーのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
金融（ファイナンシャル）ジェロントロジーのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- 緊急事態宣言
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 新型コロナ経済影響
- 新型コロナワクチン
- AI・人工知能
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- Society5.0
- SDGｓ
- ESG
- 環境・地球温暖化対策
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- イデコ(iDeCo)
- NISA(ニーサ)
- 日本銀行
- ＥＴＦ
- 国際金融都市
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 改正高年齢者就業確保措置
- 地域包括ケアシステム
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障会議
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- 未婚・晩婚・非婚
- 少子高齢化
- シェアリングエコノミー
- Z世代
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 震災・復興
- オリンピック・パラリンピック
- ブレグジット（Brexit・イギリスＥＵ離脱）
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 企業物価指数│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- マネーストック│日本
- 日銀統計
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 家計調査
- 貿易統計｜ASEAN
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.