書籍出版

  • 英国のEU離脱とEUの未来
    英国のEU離脱とEUの未来
    著者：
    須網 隆夫（編）／21世紀政策研究所（編）
    出版社：
    日本評論社
    発行年月：
    2018年11月
    定価：
    ¥2,000（税抜き）
    研究員：
    伊藤 さゆり 経済研究部

    ※当研究所、伊藤さゆりが第1部 第3章「世界金融危機とユーロ危機」を執筆。


    英国は2016年6月の国民投票でEUからの離脱を決めた。法律、経済、政治の各分野のEU専門家がBrexitを引き起こした要因解明と英国とEUのこれからを分析する。

  • 株式投資　長期上昇の波に乗れ！
    株式投資　長期上昇の波に乗れ！
    著者：
    井出 真吾（著）
    出版社：
    日本経済新聞出版社
    発行年月：
    2018年11月
    定価：
    ¥1,500（税抜き）
    研究員：
    井出 真吾 金融研究部

    ※当研究所、井出真吾が執筆。


    2020年、日経平均は3万円回復へ！人気ストラテジストが豊富なデータと共に解説する新局面の投資術。個別株も投信もプロの手法を全公開。過去30年間で米国株が10倍以上に値上がりしたように、これからは日本株が長期上昇の時代へ(「身の丈グラフ」による検証)。そんな新局面の投資術を豊富なデータに基づき解説。個別株、投資信託から、つみたて投資、ポートフォリオ構築まで網羅の決定版。

  • できる人は統計思考で判断する－「自分の頭で考える力」がつく35のレッスン
    できる人は統計思考で判断する－「自分の頭で考える力」がつく35のレッスン
    著者：
    篠原 拓也（著）
    出版社：
    三笠書房
    発行年月：
    2018年07月
    定価：
    ¥1,600（税抜き）
    研究員：
    篠原 拓也 保険研究部

    ※当研究所、篠原拓也が執筆。


    アクチュアリーとして活躍する著者が、今、最も重要な「統計思考」の身につけ方を解説！。

  • 不動産テックの課題
    不動産テックの課題
    著者：
    一般財団法人土地総合研究所（編）
    出版社：
    東洋経済新報社
    発行年月：
    2018年06月
    定価：
    ¥3,800（税抜き）
    研究員：
    佐久間 誠
     

    ※当研究所 佐久間誠が、第５章「プラットフォーマーが不動産業にもたらす変革――Amazonを参考にWeWorkのビジネスモデルと影響を考える」を執筆。


    不動産テックを取り巻く動向を踏まえ、持続的な成長産業へと飛躍を遂げていくために今、何をすべきなのかを考えるヒントを提供。

  • アジアの社会保障制度の比較研究：老後所得保障制度を中心に（韓国語）
    アジアの社会保障制度の比較研究：老後所得保障制度を中心に（韓国語）
    著者：
    ヨユジン／金ミゴン／リュウゾンヒ／鄭ウンヒ／ガンジウォン／鄭ヒソン／金 明中／ウミョンスック／イウォンイック／チョジュンヨンノデミョン／金　明中／Ku, Yuen-wen／ベックヘヨン／ジャンインス／ハンソルヒ
    出版社：
    高麗C&P
    発行年月：
    2018年06月
    定価：
     
    研究員：
    金 明中 生活研究部

    ※当研究所 金 明中が、第４章「日本における老後所得保障制度」を執筆。


    本書は日本、韓国、台湾における老後所得保障制度の現状と問題点を分析し、今後の対策案を提示している。

  • 児童の貧困予防のための政策研究（韓国語）
    児童の貧困予防のための政策研究（韓国語）
    著者：
    ヨユジン／金ミゴン／リュウゾンヒ／鄭ウンヒ／ガンジウォン／鄭ヒソン／金 明中／ウミョンスック／イウォンイック／チョジュンヨン
    出版社：
    高麗C&P
    発行年月：
    2018年05月
    定価：
     
    研究員：
    金 明中 生活研究部

    ※当研究所 金 明中が、第６章「最近の社会保障制度改革の動向」、第５章「外国の児童貧困政策とインプリケーション：日本」を執筆。


    本書は韓国における児童貧困政策の現状と問題点を分析し、その対策案を提示している。また、イギリス、アメリカ、日本の事例の紹介や各国の制度が韓国に与えるインプリケーションについて論じている。

  • 日本の社会保障制度（韓国語）
    日本の社会保障制度（韓国語）
    著者：
    ベジュンホ／金ギュパン／金 明中／ムンソンヒョン／イムヒョンゾン／ソンウドック／オヒョンソク／チョンヨンス／鄭ソンチュン／鄭ヒョンソン／チョソンホ／チェドンウォン
    出版社：
    ナナム出版社
    発行年月：
    2018年03月
    定価：
     
    研究員：
    金 明中 生活研究部

    ※当研究所 金 明中が、第６章「最近の社会保障制度改革の動向」、第8章「雇用保険と労働市場関連政策」、第11章「公的扶助制度」を執筆。


    本書は日本における社会保障制度の現状と問題点を分析し、韓国へのインプリケーションを提示している。本書は３部構成となっており、第１部では日本の社会保障制度の歴史と関連分野、第２部では所得保障関連制度、そして第３部では医療保障及び社会福祉制度などに関する各分野の専門家からの考察と提言を紹介している。

  • THE FUTURE OF WELFARE STATE IN EAST ASIA
    THE FUTURE OF WELFARE STATE IN EAST ASIA
    著者：
     
    出版社：
    Edited by Naomi Miyazato
    発行年月：
    2018年03月
    定価：
    ¥4,200（税抜き）
    研究員：
    金 明中 生活研究部

    ※当研究所 金 明中が、第２章「The Current Status of the Earned Income Tax Credit in Korea and the Implication to Japan: Earned Income Tax Credit or Reduced Tax Rate?」を執筆。


    社会保障・社会福祉制度は、近代社会・産業資本主義社会の発展により必要とされるようになったものであり、その進展と密接に関連している。東アジアでは、急激な近代化・産業化による地域間の不平等、また急速に進む少子高齢化が特徴として掲げられる。また、社会福祉の担い手として、地域社会、家族への依存も高い。本書は、日本を含め韓国、中国、台湾を主な調査対象とし、東アジアにおける持続可能で効率的な社会保障・福祉制度を考察する。

  • 図解入門 よくわかる 最新 年金の傾向と対策
    図解入門 よくわかる 最新 年金の傾向と対策
    著者：
    ニッセイ基礎研究所 年金総合リサーチセンター（著）
    出版社：
    秀和システム
    発行年月：
    2018年02月
    定価：
    ¥1,300（税抜き）
    研究員：
    德島 勝幸 金融研究部
    中嶋 邦夫 保険研究部
    安井 義浩 保険研究部
     

    ※当研究所、中村亮一・德島勝幸・中嶋邦夫・安井義浩が執筆。


    老後の生活は、誰もが不安に思っています。その原因は、年金制度が複雑で直観的に理解することが難しいからです。本書は、老後の所得に不安を抱いているあなたのために、公的年金制度の基礎から老後のための資産運用まで最新の情報を図解でわかりやすく解説した入門書です。公的年金制度の仕組みや、年金額の確認方法、働き方で変わる加入タイプ、投資による資産運用、NISAやiDeCoで資産形成など、年金と運用のすべてがわかります！

  • マイナス金利と年金運用
    マイナス金利と年金運用
    著者：
    宮井 博／鈴木 誠／米澤 康博／山本 零／柳瀬 典由／徳島 勝幸／大野 早苗（著）
    出版社：
    きんざい
    発行年月：
    2017年12月
    定価：
    ¥2,000（税抜き）
    研究員：
    德島 勝幸 金融研究部

    ※当研究所の德島勝幸が、第６章「マイナス金利による債券市場のゆがみと円金利資産投資への影響 」を執筆。


    マイナス金利下での年金運用のあるべき姿を提言！

    日本の確定給付型の企業年金は、一定の年金額を従業員に対して約束している。したがって、企業・従業員が支払う掛金を積み立てた年金資産はその負債を上回るように運用されなければならない。低金利環境の継続、マイナス金利への移行は、確定給付型の企業年金の運営に対して深刻な問題を突き付けている。

    本書では、日本の企業年金制度の現状、企業年金財政の現状、海外におけるマイナス金利化に伴う年金資産運用の変化、ファイナンス理論に基づいた年金財政の運営モデルの提示、マイナス金利下での資産構成割合に応じた年金財政のシミュレーション、母体企業の経営者の行動についての実証研究、マイナス金利政策による日本の債券市場の変化といった論点が幅広く取り上げられている。

    さらに、マイナス金利への対応として広がった円債からヘッジ付き外債投資へのシフトについては、とくに米ドルと日本円の間において、理論的には内外金利差によって規定されるはずのヘッジコストが実際には金利平価よりも高止まりしているという事実に注目し、その要因を統計的な手法を用いて分析している。日本の企業年金の現在および将来の姿を知りたい人にとって必読の文献である。

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【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

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