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個人消費
この「個人消費」の一覧ではGDP（国内総生産）の6割を占める個人消費の動向について調査分析を行います。
マクロ分析では商業販売統計や家計調査などから日本経済の景気動向を読み解きます。また、企業の提供するサービスについて、若者、女性、高齢者などセグメントを分けて消費へ与える影響など、市場の実態を踏まえた調査・分析を行います。
年で絞り込む
厳しい状況が続く観光業－インバウンド需要が蒸発する中、頼れるのは国内旅行客だが－
新型コロナウィルスの感染拡大により、観光業は大きく落ち込んでいる。世界各国の海外渡航の制限に伴い、訪日外国人数は急減しているほか、日本国内居住者による国内...
藤原 光汰
経済研究部
コロナ禍の10代の見通し
15～19歳では、ネット通販やキャッシュレス決済、各種サービスのオンライン対応など消費行動のデジタル化は半数以上が進むと考えている。一方、友人づきあいや授...
久我 尚子
生活研究部
キャッシュレスを学ぼう(7)－共通ポイントサービス
共通ポイントサービスでは、利用者が加盟店で買い物をしたときにポイントが付与され、そのポイントはサービスの加盟店であれば別の店でも、代金の一部または全部に充...
松澤 登
保険研究部
女性の生活満足度を高める要因は何か？－経済的な豊かさより時間のゆとり、20～30歳代は結婚も
近年、ＧＤＰなどの経済指標だけでなく「幸福感」を指標に国の発展を図ろうとする動きが広がっている。「世界一幸せな国」で知られるブータンでは、すでに1970年...
久我 尚子
生活研究部
ソーシャルディスタンス（社会的距離の確保）の経済への影響
新型コロナウィルス感染症（以下、感染症）の拡大を抑制するため、Social Distancing（社会的距離の確保、以下SD）を含むNon-pharmace...
コロナ禍の10代の不安
最も多いのは「自分の感染」（60.2％）であり、次いで僅差で「家族の感染」（60.0％）、「友人・知人の感染」（56.9％）、「自分が感染源になる」（42...
久我 尚子
生活研究部
Go To Travelによるワーケーションのすすめ－感染防止と両立したウィズ/アフターコロナの働き方を体験する旅を
観光・宿泊業は、新型コロナウイルスの感染拡大により甚大な影響を受けた産業の一つである。2020年5月の日本の延べ宿泊者数は前年同月比▲84.8％、うち日本...
佐久間 誠
金融研究部
コロナ禍の10代で増えた行動、減った行動
ニッセイ基礎研究所では、７月３日にスマートフォン世代である15～19歳の男女420名を対象に、コロナ禍の生活行動の変化や不安などに関する調査を実施。メディ...
久我 尚子
生活研究部
2020年度特別調査：新型コロナによる暮らしの変化に関する調査
ニッセイ基礎研究所では、新型コロナウイルスの感染拡大によって暮らしが激変する中で、全国の15～69歳の男女2,400名に対して、消費行動や働き方、生活意識...
久我 尚子
生活研究部
2020年度特別調査 「第１回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
緊急事態宣言中に利用が増えた「キャッシュレス決済サービス」や「ネットショッピング」は、収束後も利用増加が約２割（前者は利用者の約３割、後者は約２割）。一方...
久我 尚子
生活研究部
特別定額給付金10万円の使い道
ニッセイ基礎研究所が６月末に実施した調査によると、特別定額給付金の使い道は圧倒的に「生活費の補填」（53.7％）が多く、２位「貯蓄」（26.1％）、３位「...
久我 尚子
生活研究部
新型コロナで増えた消費、減った消費（家計調査４月分より）－消えた外出型消費、テレワーク需要増、自家用車・自転車で代替
総務省「家計調査」によると、2020年４月の二人以上世帯の消費支出は前年同月比で実質11.1％減少した。内訳を見ると、４月は緊急事態宣言が発令されたことで...
久我 尚子
生活研究部
若者の消費行動の現在と10年後の未来－消費のデジタル化、新型コロナで変化が加速
近年、若者を中心に消費行動のデジタル化が進んでいる。インターネット通販や動画配信などのサブスクリプションサービス、キャッシュレス決済サービスの利用に加えて...
久我 尚子
生活研究部
緊急事態宣言と経済対策－想定を超えるスピードに政策は追いつけるか
安倍首相は4月7日、首都圏などで感染者が急増している事態を踏まえて「緊急事態宣言」を発令した。当初、緊急事態宣言は、対象区域を東京都、神奈川県、埼玉県、千...
矢嶋 康次
総合政策研究部
新型コロナで変わる生活時間、消費構造にも影響－浮いた移動時間を何に使うのか
新型コロナウィルスによる外出自粛生活によって、私たちの暮らしは大きく変わった。外食や旅行などの外出型消費が激減する一方、家の中で楽しむ巣ごもり消費が活発化...
久我 尚子
生活研究部
緊急事態宣言 完全解除－感染防止と経済再開の新しい両立の道を目指す
政府は５月25日、首都圏の４都県および北海道に発令されている緊急事態宣言の解除を決定する見込みだ。解除後も、過去にクラスターが発生した施設や３密のある場所...
矢嶋 康次
総合政策研究部
新型コロナによる家計消費の変化－世帯属性別に見た消費支出の違い
総務省「家計調査」によると、2020年３月の二人以上世帯の消費支出は前年同月比で実質増減率▲6.0％であった。内訳を見ると、外出自粛などの影響で「教養娯楽...
久我 尚子
生活研究部
緊急事態宣言 一部解除へ
５月14日、政府は新型コロナウイルスに関する緊急事態宣言の一部解除を決定する。特に重点的に感染拡大防止に向けた取り組みを進める13の「特定警戒都道府県」の...
矢嶋 康次
総合政策研究部
新型コロナで増えた消費、減った消費－巣ごもり・デジタルは増加、外出型消費は大幅減、シェアも明暗
新型コロナの感染拡大による外出自粛等の影響によって、家計消費は全体では減少しているが、食料品やトイレットペーパーなどの「買いだめ的な行動」のほか、「巣ごも...
久我 尚子
生活研究部
新型コロナへの生活者の不安ー全国6千名の定量調査から見えること、不安を軽減させるには
ニッセイ基礎研究所では、3月1日からの全国一斉休校という政府要請の直後、全国の20～50歳代の男女、約6千名に対して「暮らしに関する調査」を実施した。本稿...
久我 尚子
生活研究部
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「老後2,000万円」騒動から１年、コロナ襲来で「つみたて投資」はやめるべきか、続けるべきか
【株式市場・株式投資・マクロ経済】 -
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天野 馨南子
人口動態データ解説－東京一極集中の「本当の姿」（上）
【人口動態に関する諸問題】 -
伊藤 さゆり
欧州に忍び寄るコロナ第２波- 過去の危機の教訓は生かせるか？
【欧州経済】 -
斎藤 太郎
2020年4-6月期の実質GDP～前期比▲8.1％（年率▲28.8％）を予測～
【日本経済】
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