レポート一覧
経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 注目テーマ・キーワード >
- NISA(ニーサ)
NISA(ニーサ)
年で絞り込む
「老後2,000万円」騒動から１年、コロナ襲来で「つみたて投資」はやめるべきか、続けるべきか
去年6月の「老後2,000万円」騒動をきっかけに、つみたて投資を始めた人は多い。。一念発起して投資家の仲間入りしたものの、1年も経たずにコロナ禍に見舞われ...
井出 真吾
金融研究部
投信市場で存在感が高まる積立投資
2020年上半期は金融市場の混乱や対面販売の自粛など厳しい販売環境であったにも関わらず、投資信託の販売は堅調であった。冷静に行動した投資家が多かった上に、...
前山 裕亮
金融研究部
国内外の株式投資は何から始めればよいか－外国株式インデックスファンドの基礎知識
国内外の株式に投資をする場合、どうしたら良いのだろうか。初心者が投資を始める場合は一般的に投資信託のインデックスファンドからスタートすることが多いと思われ...
水野 友理那
金融研究部
つみたてＮＩＳＡ、意外と多い短期志向？～積立投資と合わせて長期投資は根付くのか～
30代、40代を中心に広がってきた つみたてＮＩＳＡ（少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度）。改めて四半期ごとの つみたてＮＩＳＡの口座数...
前山 裕亮
金融研究部
30代、40代の活用が進むつみたてＮＩＳＡ
2018年１月から始まった つみたてＮＩＳＡ（少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度）。つみたてＮＩＳＡ口座からの買付金額が、２年目の20...
前山 裕亮
金融研究部
株式ファンドは戻り売りで資金流出～2020年６月の投信動向～
2020年６月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入をみると、国内株式、外国債券、外国株式から資金流出があり、国内株...
前山 裕亮
金融研究部
「老後2,000万円」騒動から１年 コロナ襲来で「つみたて投資」はやめるべきか、続けるべきか
「老後2,000万円騒動」から１年が過ぎた。騒動をきっかけに「つみたて投資」を始めた矢先のコロナ禍で株価が急落。肝を冷やした人も少なくないだろう。幸い株価...
井出 真吾
金融研究部
バランス型ファンドは市民権を得た？～2020年５月の投信動向～
2020年５月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入をみると、外国株式、国内ＲＥＩＴ、外国ＲＥＩＴは先月から引き続き...
前山 裕亮
金融研究部
存在感高まる外株インデックス・ファンド～2020年４月の投信動向～
2020年４月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入をみると、外国株式、国内ＲＥＩＴ、外国ＲＥＩＴ、その他（主に原油...
前山 裕亮
金融研究部
投信市場では冷静な投資家が多かった～2020年３月の投信動向～
2020年３月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入をみると、外国債券こそ資金流出していたが、その他の資産クラスには...
前山 裕亮
金融研究部
国内株は買われ、国内ＲＥＩＴは売られる～2020年２月の投信動向～
2020年２月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入をみると、２月は外国株式とバランス型への資金流入があり、ファンド...
前山 裕亮
金融研究部
2020年度税制改正（主に年金関係）について
2020年度税制改正大綱は、昨年末に与党が公表し、閣議決定を経て、国会審議に進んでいる。老後生活資金への関心が高まる中で、「人生100年時代」に対する税制...
安井 義浩
保険研究部
ドルコスト平均法を考える－過去データに基づく分析
ドルコスト平均法とは、ある投資対象について定期的な「一定額」の投資を継続する手法である。つみたてＮＩＳＡやｉＤｅＣｏ（個人型確定拠出年金）などの毎月積立は...
水野 友理那
金融研究部
国内株アクティブからの資金流出が継続～2020年１月の投信動向～
2020年１月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入をみると、１月はバランス型に2,800億円と大規模な資金流入があ...
前山 裕亮
金融研究部
口座維持手数料を導入した場合に予想される投資行動の変化
銀行による口座維持手数料の導入について議論が盛り上がっているが、すべての預金口座に対して口座維持手数料が賦課されるには相当の時間がかかるものと考えられる。...
福本 勇樹
金融研究部
過去最高を更新した日本企業の自社株買い
上場企業による2019年度の自社株買いが過去最高を更新した。自社株買いは当該企業の株価やＲＯＥ（自己資本利益率）にプラスに作用し、株式市場全体の下支え効果...
井出 真吾
金融研究部
投信からの資金流出が続いた2019年～2019年12月の投信動向～
2019年12月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入をみると、12月は国内株式、外国債券、外国株式から資金流出があ...
前山 裕亮
金融研究部
どうなる一般ＮＩＳＡ～運用可能期間の長期化が必要～
2014年から始まった少額投資非課税制度。株や投資信託の運用益に通常、約20％課税されるところが非課税になる制度である。2018年からは つみたてＮＩＳＡも...
前山 裕亮
金融研究部
投信の売却で国内REITの下げ幅拡大～2019年11月の投信動向～
2019年11月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入をみると、11月は国内株式、外国株式、外国債券、国内ＲＥＩＴか...
前山 裕亮
金融研究部
国内株式、確定拠出年金でも利益確定売り～2019年10月の投信動向～
2019年10月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入をみると、10月はバランス型、外国ＲＥＩＴに資金流入があり、国...
前山 裕亮
金融研究部
関連カテゴリ
ソーシャルメディア
Twitter をフォローする
facebook でファンになる
コンテンツ紹介
-
レポート
-
パブリシティ
-
受託実績・コンサルティング
研究員の紹介
-
井出 真吾
「老後2,000万円」騒動から１年、コロナ襲来で「つみたて投資」はやめるべきか、続けるべきか
【株式市場・株式投資・マクロ経済】 -
矢嶋 康次
緊急事態宣言と経済対策－想定を超えるスピードに政策は追いつけるか
【金融・為替】 -
-
天野 馨南子
人口動態データ解説－東京一極集中の「本当の姿」（上）
【人口動態に関する諸問題】 -
伊藤 さゆり
欧州に忍び寄るコロナ第２波- 過去の危機の教訓は生かせるか？
【欧州経済】 -
斎藤 太郎
2020年4-6月期の実質GDP～前期比▲8.1％（年率▲28.8％）を予測～
【日本経済】
お知らせ
-
2020年07月09日
News Release
-
2020年06月25日
News Release
-
2020年06月25日
News Release
NISA(ニーサ)のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
NISA(ニーサ)のレポート Topへ- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- 韓国
- 認知症
- 全世代型社会保障会議
- Z世代
- 新型コロナウイルス
- 地域包括ケアシステム
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- AI・人工知能
- フィンテック（FinTech）
- IoT
- イデコ(iDeCo)
- NISA(ニーサ)
- オリンピック・パラリンピック
- アジア・新興国
- 世代間格差
- 格差・貧困
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 生命保険事業概況
- オフィスレントインデックス
- 健康経営
- 未婚・晩婚・非婚
- 少子高齢化
- 震災・復興
- 健康寿命
- ブレグジット（Brexit・イギリスＥＵ離脱）
- 米中貿易摩擦
- Society5.0
- キャッシュレス
- シェアリングエコノミー
- 外国人雇用・就労
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- SDGｓ
- ESG
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 日本銀行
- ＥＴＦ
- 米国
- 中国
- 欧州
- ASEAN
- 統計
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.