レポート一覧
経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経営・ビジネス >
- コーポレートガバナンス
コーポレートガバナンス
年で絞り込む
-
コラム2020年12月28日
AIと研究開発DX－人間とAIが協調・調和するハイブリッド環境が欠かせない
企業にとって、顧客ニーズの多様化や産業技術の高度化・複雑化に伴い、異分野の技術・知見の融合なしには、イノベーションのスピードアップが難しくなってきている。とりわけ社会を変える革新的な製品の開発は、企業が自社技術のみ...
-
2020年12月08日
コロナ後を見据えた企業経営の在り方～社会的価値の創出と組織スラックへの投資を原理原則に
「社会的価値の創出（＝社会課題を解決すること）」と「組織スラック（＝経営資源の余裕部分）への投資」は、アフターコロナを見据えた企業経営における「原理原則」になる、と考えたい。この原理原則の実践が、SDGｓやESG経...
-
2020年08月28日
コロナ後を見据えた企業経営の在り方－社会的価値の創出と組織スラックへの投資を原理原則に
7月以降、全国各地で新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからず、日本全体で4月の第一波を大幅に上回る波が生じてしまっている。一刻も早くワクチンや治療薬が確立されて、できるだけ早い終息を願うばかりだが、ウィズコロ...
-
2020年07月10日
健康経営と「健康経営優良法人2020」認定法人－大規模法人部門 1,476法人、中小規模法人部門4,816法人を認定
３月に「健康経営優良法人2020」認定法人が認定、発表された。４回目の認定となる今回は、大規模法人部門に1,476法人、中小規模法人部門に4,816法人が認定されている(2020年7月1日現在)。本稿では、「健康経...
-
コラム2020年06月25日
異例ずくめの株主総会－新型コロナの影響により運営方法に注目が集まる年に。
３月期決算企業の定時株主総会開催日が６月26日にピークを迎える。今年は新型コロナの影響により、株主総会の運営方法に従来より注目が集まる年となった。図表１は、３月決算企業定時株主総会開催日の第１集中日および第１～第３...
-
2020年05月22日
４～５月の自社株買いが急減
例年であれば、５月は自社株買いの設定が、１年で最も多い時期である。しかし、今年はコロナ禍の影響から、自社株買いを設定する企業は極端に少なかった。いずれ経済・業績が正常化すれば自社株買いが復活すると見られるが、昨年度...
-
コラム2020年04月28日
IFRSはのれんの償却を求めるのか？‐コロナ禍の中で出てきたディスカッションペーパー
2020年3月19日、国際会計基準審議会（International Accounting Standards Board、以下IASB）は、ディスカッションペーパー「企業結合（買収）－情報開示、のれん及び減損」を発表し...
-
2020年04月24日
業績の見通しを未定とする企業が増加
新型コロナウイルス（COVID-19）の終息時期や経済に与える影響が見極めきれない中、今期の業績見通しを未定とする企業が増えている。不透明感の高い状況が続くなかでも、上場企業として株主にどのような対話の姿勢を見せる...
-
2020年04月14日
真価が問われる日銀のＥＴＦ買入政策
新型コロナ・ショックを受けて日銀がＥＴＦの買入ペースを拡大させている。非常時の対応としては辛うじて正当化できるとしても、中長期的には効果が乏しい。今年３月の株価急落によって巨額の国民負担となる可能性もあった政策を、...
-
2020年03月31日
健康に配慮するオフィス戦略－クリエイティブオフィスのすすめ－
アベノミクスの成長戦略として打ち出された、「健康経営」と「働き方改革」の本質は、従業員の働きがい・快適性・幸福感を向上させることを通じて、「従業員の生産性向上」を図ることにある。生産性向上に向けて従業員を積極的にサ...
関連カテゴリ
ソーシャルメディア
Twitter をフォローする
facebook でファンになる
コンテンツ紹介
-
レポート
-
パブリシティ
-
受託実績・コンサルティング
研究員の紹介
-
金 明中
統計分析を理解しよう：正規分布、標準化、標準正規分布の概念
【社会保障論、労働経済学、日・韓社会政策比較分析、韓国経済】 -
井出 真吾
世界総楽観に潜む株価急落リスクを点検～2021年の株価見通し～
【株式市場・株式投資・マクロ経済】 -
矢嶋 康次
成長戦略としての「カーボン・ニュートラル」ー各国で進むグリーン戦略、日本は巻き返せるか
【金融・為替】 -
久我 尚子
年代別に見たコロナ禍の行動・意識の特徴～働き方編－若いほどテレワークに積極的な一方、現場業務の負担も
【消費者行動】 -
斎藤 太郎
新型コロナによる都道府県別の個人消費減少額を試算－緊急事態宣言の再発令でさらなる落ち込みは不可避
【日本経済】 -
渡邊 布味子
はじめての不動産投資（２）－直接還元法の使い方と注意点をおおまかに知ろう
【不動産市場、不動産投資】
お知らせ
-
2020年10月15日
News Release
-
2020年07月09日
News Release
-
2020年06月25日
News Release
コーポレートガバナンスのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
コーポレートガバナンスのレポート Topへ- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- 韓国
- 認知症
- 全世代型社会保障会議
- Z世代
- 新型コロナウイルス
- 地域包括ケアシステム
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- AI・人工知能
- フィンテック（FinTech）
- IoT
- イデコ(iDeCo)
- NISA(ニーサ)
- オリンピック・パラリンピック
- アジア・新興国
- 世代間格差
- 格差・貧困
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 生命保険事業概況
- オフィスレントインデックス
- 健康経営
- 未婚・晩婚・非婚
- 少子高齢化
- 震災・復興
- 健康寿命
- ブレグジット（Brexit・イギリスＥＵ離脱）
- 米中貿易摩擦
- Society5.0
- キャッシュレス
- シェアリングエコノミー
- 外国人雇用・就労
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- SDGｓ
- ESG
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 日本銀行
- ＥＴＦ
- 米国
- 中国
- 欧州
- ASEAN
- 統計
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.