経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 資産運用・資産形成 >
- 金利・債券
金利・債券
年度で絞り込む
-
2026年01月05日日本国債を誰が買う？～日銀撤退が進む中での安定消化に向けて
日銀の金融政策正常化と財政拡張観測を背景に、2025年は日本国債の利回りが大きく上昇した。同時...
上野 剛志
経済研究部
-
コラム2025年12月19日「資産運用立国」が切り開く成長への道－「貯蓄から投資」、金融リテラシーの向上は進んでいるのか
税制改正でＮＩＳＡの見直しが決まり、利用促進・利便性向上による「貯蓄から投資」の加速が期待され... -
2025年12月03日金融正常化と国内債券インデックスのパフォーマンス
NOMURA-BPI（総合）は、金利上昇によるキャピタル・リターンの悪化により、量的・質的金融... -
2025年11月06日財政赤字のリスクシナリオ
先進国の財政赤字が拡大している。GDP 比でみたG7 の財政赤字は、コロナ前の1.9％（2018 年... -
2025年06月24日日本国債市場における寡占構造と制度的制約－金利上昇局面に見られる構造的脆弱性の考察
本稿は、日本国債市場における市場構造の寡占状況をハーフィンダール・ハーシュマン指数（HHI）を... -
2025年04月21日日本国債市場は市場機能を回復したか－金融正常化における価格発見機能の構造変化
2024年3月、日本銀行はYCC（長短金利操作付き量的・質的金融緩和）を正式に解除し、金融政策...
福本 勇樹
金融研究部
-
2025年03月18日長期投資の対象、何が良いのか－S＆P500、ナスダック100、先進国株式型で良かった
20年くらいの長期にわたる資産形成において、新NISAの投資対象には債券、株式（個別株）、投資... -
2025年03月14日株式インデックス投資において割高・割安は気にするべきか－長期投資における判断基準について考える
株式インデックス投資においては、できるだけ割安のときに購入し、割高のときには購入を避けたいと考... -
コラム2025年02月26日利上げで潤った米銀～FRBの損失は拡大も金融システム全体ではニュートラル～
アメリカの中央銀行に相当するFRB（連邦準備制度理事会）は、インフレ対応のため2022年３月か... -
2024年12月09日PRI in Person 2024 トロント大会の概要―― Progressing Global Action on Responsible Investment ――
PRI in Person開催国の政府が責任投資支持のコミットメントを行うという新たなベンチマーク...
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
斎藤 太郎
消費者物価（全国25年12月）－コアCPI上昇率は26年2月に2％割れの公算
【日本経済】 -
井出 真吾
2026年も「年前半に分散投資」が奏功か～2026年の株価見通しと投資戦略～
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
三原 岳
省庁再編から25年など節目の年に考える社会保障改革論議－スピーディーな意思決定や縦割り打破に成果、政策形成に歪みも
-
天野 馨南子
夫婦の年齢差は平均1.4歳 「年の差婚」誤解の背景に「フィルターバブルの罠」
【人口動態に関する諸問題】 -
上野 剛志
財政拡張観測が招く円安・金利上昇、今後収まるのか？～マーケット・カルテ２月号
【金融・為替、日本経済】 -
久我 尚子
2026年の消費～緩やかな改善傾向のもとで進む「使い方」と「選び方」の変化
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年12月16日
News Release
令和７年度 住宅ストック維持・向上促進事業「良質住宅ストック形成のための市場環境整備促進事業」に関するシンポジウムの開催
-
2025年12月01日
News Release
-
2025年12月01日
News Release
金利・債券のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
金利・債券のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.