レポート一覧
経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 家計の貯蓄・消費・資産
家計の貯蓄・消費・資産
この「家計の貯蓄・消費・資産」の一覧では、1600兆円を越える個人金融資産について、資金循環勘定をもとにしたフロー・ストック両面でのマクロ分析、アベノミクス等の経済政策や税制・社会保障制度の改正が家計に与える影響、株式投資をはじめとする家計の投資行動、資産形成、家計貯蓄率の動向についてタイムリーに分析を行い、ソリューションを提供します。また、個人金融資産には高齢化による取り崩しなど、政府債務残高との逆転など今後予想される動向についてもレポートしていきます。
年度で絞り込む
-
2022年01月20日
2020・2021年度特別調査 「第７回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
オミクロン株による爆発的な感染拡大を受け、ワクチンの三回目接種が前倒しで進められています。年末の調査実施時点では、三回目接種に対して様子見層と積極層が多くを占め（それぞれ４割台）、消極層が１割という結果でした。また...
-
2022年01月18日
2022年の税制改正による住宅ローン契約者への影響－住宅ローン減税から得られる経済メリットの最大化問題について
2022年の税制改正において、住宅ローン減税が延長され、カーボンニュートラルに向けた省エネ住宅等に対する優遇が行われる一方で、控除率の引き下げ（１％→0.7％）や新築一般住宅に対する最大限度額の引き下げなどが行われ...
-
2022年01月11日
変動金利型と固定金利型のどちらの住宅ローンを選択すべきか－市場動向から最適な住宅ローンの借入戦略について考える
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.298]
住宅金融支援機構の「業態別の住宅ローン新規貸出額及び貸出残高の推移」によると、個人の住宅ローン借入残高は2021年3月末時点で約207兆円に達した。個人の住宅ローン借入残高が増加基調にある要因として、低金利環境の長...
-
2022年01月11日
パワーカップル世帯の動向－コロナ禍でも増加、夫の年収1500万円以上でも妻の約6割は就労
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.298]
近年、共働き世帯が増え、妻が夫並みに稼ぐ「パワーカップル」の存在感も増している。。パワーカップルには明確な定義はなく、夫婦の合計年収に注目したものや、年収に加えて金融資産の量も考慮したもの、あるいは政治家や事業家な...
-
コラム2021年12月28日
中古マンション、新築・中古戸建市場の動向－相対的に安価な中古マンションや戸建の購入者が増加
住宅の価格の相対的な高さを図る指標の一つに年収倍率（住宅の購入価格を購入者の年収で割った値）がある。住宅金融支援機構によると、住宅の年収倍率は長期的に上昇を続けており、2020年度の住宅の種類別では、土地付注文住宅...
-
2021年12月20日
資金循環統計（21年7-9月期）～個人金融資産は前年比108兆円増の1999.8兆円、初の2000兆円突破に王手
2021年9月末の個人金融資産残高は、前年比108兆円増（5.7％増）の1999.8兆円となり、5期連続で過去最高を更新した。年間で見た場合、資金の純流入が39兆円に達したほか、株価の大幅な上昇を背景に時価変動の影...
-
2021年12月03日
株式インデックス投資の手数料はどのくらいなのか－手数料を引いたら最終残高がどれだけ減るのか
人生100年時代の資産形成には株式インデックスへ積立投資がとても有効である。信託報酬等の手数料がないことを前提に試算したところ、長期的に適切な株式インデックスへ投資すれば高い収益が期待できることが分かった。
-
2021年11月18日
パワーカップル世帯の動向－コロナ禍でも増加、夫の年収1500万円以上でも妻の約６割は就労
世帯の所得の状況を見ると、総世帯の年間平均所得は552万円、中央値は437万円であり、世帯年収２千万円以上の高所得世帯は全体の1.3％（65万世帯）を占め、属性としては世帯主の年齢が50・60歳代、南関東・東海や大...
-
2021年11月12日
子育て世帯の給付金の使い道－更なる10万円給付、子どものための消費か貯蓄か
ニッセイ基礎研究所が昨年、「特別定額給付金」の使途を調査した結果では、子育て世帯では「生活費の補填」（58.5％）、「貯蓄」（33.4％）、「育児や保育関連」（17.9％）、「子どもの教育」（11.2％）が上位にあ...
-
2021年11月08日
変動金利型と固定金利型のどちらの住宅ローンを選択すべきか－市場動向から最適な住宅ローンの借入戦略について考える
個人の住宅ローン残高が増加傾向にある。その理由として、低金利環境の長期化、住宅ローン減税の順ざや、マンション価格の上昇が挙げられる。このような環境の中で、変動金利型住宅ローンのシェアが拡大しており、一部の国内銀行の...
ソーシャルメディア
Twitter をフォローする
facebook でファンになる
コンテンツ紹介
-
レポート
-
パブリシティ
-
受託実績・コンサルティング
研究員の紹介
-
久我 尚子
2020・2021年度特別調査 「第７回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
【消費者行動】 -
中村 亮一
インドの保険監督当局IRDAIがD‐SIIsとして改めて3社を特定
【保険会計・計理】 -
金 明中
2020・2021年度特別調査 「第７回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
【労働経済学、社会保障論、日・韓における社会政策や経済の比較分析】 -
井出 真吾
日経平均の見通し－2022年末3万2,000円を予想
【株式市場・株式投資・マクロ経済】 -
-
伊藤 さゆり
変わるＥＵの対中スタンス－日本はどう向き合うべきか？－
【欧州経済】
お知らせ
-
2022年01月20日
News Release
-
2022年01月04日
News Release
-
2021年10月14日
News Release
家計の貯蓄・消費・資産のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
家計の貯蓄・消費・資産のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- 緊急事態宣言
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 新型コロナ経済影響
- 新型コロナワクチン
- AI・人工知能
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- Society5.0
- SDGｓ
- ESG
- 環境・地球温暖化対策
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- イデコ(iDeCo)
- NISA(ニーサ)
- 日本銀行
- ＥＴＦ
- 国際金融都市
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 改正高年齢者就業確保措置
- 地域包括ケアシステム
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障会議
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- 未婚・晩婚・非婚
- 少子高齢化
- シェアリングエコノミー
- Z世代
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 震災・復興
- オリンピック・パラリンピック
- ブレグジット（Brexit・イギリスＥＵ離脱）
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 企業物価指数│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- マネーストック│日本
- 日銀統計
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 家計調査
- 貿易統計｜ASEAN
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.