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- インド株式市場における国内投資家の存在感と資金構造の変化
2025年06月12日
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■要旨
■目次
1――はじめに
2――国内投資家の台頭
3――国内投資家の存在感が高まってきた理由
(可処分所得の増加)
(デジタル金融の普及による投資の活性化)
(投資信託への資金集中)
4――家計の貯蓄率、金融資産の動向
(投資率に追いつかない貯蓄率、横ばい圏で推移)
(家計部門は主要な資金供給源、貯蓄性向は変化せず)
(家計の金融資産拡大、貯蓄から投資への移行進む)
5――「貯蓄から投資へ」のシフトによる経済への影響
(株式市場の活性化で、企業の成長投資に追い風)
(家計はリスクと向き合いながらの資産形成へ)
6――おわりに
- インド株式市場では、外国機関投資家(FII)に代わり、国内機関投資家(DII)、特に投資信託を通じた個人投資家の存在感が急速に拡大している。
- DIIによる資金流入は株価下落局面でも安定的に続いており、市場の下支えとして機能している。その背景には、(1)可処分所得の増加による中間層の拡大、(2)デジタル金融の普及による投資の活性化、(3)投資信託(特に積立型SIP)の普及がある。
- 家計の金融資産構成は、従来の銀行預金・現金中心から、投資信託や株式を含むリスク性資産へのシフトが進んでいる。ただし、家計貯蓄率に大きな変化は見られず、消費と貯蓄のバランスを維持した中での投資拡大が特徴的である。
- 「貯蓄から投資へ」の流れは、企業にとっては証券市場から資金調達を容易にし、成長投資の拡大を促す一方、家計は資産価格変動リスクへの対応が求められる。SIPを通じた積立投資が定着しつつある今、金融リテラシーの向上と制度的支援が一層重要となる。
- 今後は、海外投資家の資金動向だけでなく、国内投資家の資金動向とその持続性を含めた視点から、インド市場を評価することが重要となろう。
■目次
1――はじめに
2――国内投資家の台頭
3――国内投資家の存在感が高まってきた理由
(可処分所得の増加)
(デジタル金融の普及による投資の活性化)
(投資信託への資金集中)
4――家計の貯蓄率、金融資産の動向
(投資率に追いつかない貯蓄率、横ばい圏で推移)
(家計部門は主要な資金供給源、貯蓄性向は変化せず)
(家計の金融資産拡大、貯蓄から投資への移行進む)
5――「貯蓄から投資へ」のシフトによる経済への影響
(株式市場の活性化で、企業の成長投資に追い風)
(家計はリスクと向き合いながらの資産形成へ)
6――おわりに
(2025年06月12日「基礎研レポート」)
03-3512-1780
経歴
- 【職歴】
2008年 日本生命保険相互会社入社
2012年 ニッセイ基礎研究所へ
2014年 アジア新興国の経済調査を担当
2018年8月より現職
斉藤 誠のレポート
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| 2025/09/22 | 東南アジア経済の見通し~輸出減速するも内需が下支え | 斉藤 誠 | Weekly エコノミスト・レター |
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