レポート一覧
経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 不動産 >
- 不動産市場・不動産市況
不動産市場・不動産市況
穏やかな回復基調にある国内景気と2020年の東京オリンピック開催を追い風に、国内はもとより世界中から日本の不動産マーケットに熱い視線が注がれています。この「不動産市場」の一覧では不動産クォータリーレビュー、東京のオフィス市場の賃料予測、主要都市のオフイス市場動向についてのレポートをはじめ、不動産市場が抱える課題をタイムリーに取り上げ調査・提言を行います。調査の中ではオフィスだけでなく住宅や土地など様々な関連情報を集計しレポートとして提供いたします。
年度で絞り込む
-
2022年05月17日
Japan Real Estate Market Quarterly Review-First Quarter 2022
Japan’s real GDP is expected to decline by 0.5% q-o-q (annualized 2.1% decline) in Q1 2022, dragged by the quasi-state of emerge...
-
2022年05月17日
「名古屋オフィス市場」の現況と見通し（2022年）
名古屋のオフィス市場は、テレワークの普及など先行き不透明感が広がるなか、新規供給面積が4年ぶりに1万坪を超え、空室率は上昇基調で推移している。また、成約賃料は需給緩和で横ばいとなっている。本稿では、名古屋のオフィス...
-
2022年05月13日
東京オフィス市場は賃料下落が継続。住宅価格はさらに上昇－不動産クォータリー・レビュー2022年第1四半期
国内経済は、四半期ごとにプラス成長とマイナス成長を繰り返す一進一退の動きとなっている。2022年1-3月期の実質GDP(5/18公表予定)は２半期ぶりにマイナス成長になったと推計される。住宅市場は価格がさらに上昇す...
-
2022年05月09日
不動産投資としてみたJリート。NAV1倍割れは投資の好機か？
2020年のコロナショック以降、Jリート市場全体のNAV倍率が１倍を下回る局面（ディスカウント評価）が増えている。不動産投資としてみた場合、ディスカウント評価にあるJリートは、不動産売買において売主が「売り急ぎ」の...
-
コラム2022年04月28日
はじめての不動産投資（３）－初心者には難しい不動産 (3)権利関係が複雑な不動産（後半）～「建物とその敷地」と権利の組み合わせ
前回の、『はじめての不動産投資（３）(3)』 では、「権利関係が複雑な不動産（前半）」として代表的な権利には何があるのかを整理した。今回はその後半で、不動産での代表的な権利の具体的な組み合わせとその分類を紹介する。権...
-
2022年04月22日
商業施設売上高の長期予測（２）－少子高齢化・EC市場拡大・コロナ禍による消費行動の変容が商業施設売上高に及ぼす影響
本稿では、（１）少子高齢化、（２）EC市場拡大、（３）コロナ禍による消費行動の変容、の３点に注目し、複数のシナリオのもと、2040年までの商業施設売上高を、シミュレーションした。商業施設売上高は、2019年を100...
-
2022年04月08日
３PL事業者が求める物流機能と物流不動産市場への影響(2)～3PL事業者の拠点特性と社会的な課題を踏まえた3PL事業者の今後の取り組み
全国の大規模物流施設の新規供給量は、2017年以降300万㎡を上回る高水準で推移し2021年には過去最高となる500万㎡に達した。これに対して、新規需要も非常に旺盛で2018年以降400万㎡を超える需要が発生してお...
-
2022年04月05日
増える外国資本、長期投資の定着で優良不動産の取得はより困難に
不動産投資市場では活発な取引が行われ、外国資本の購入が目立つ。外国資本は、以前は東京都心を中心に投資していたが、不動産取得競争の激しさから、現在は郊外を含めた広いエリアに投資している。ここ数年は長期目線で投資する投...
-
2022年04月04日
商業施設売上高の長期予測（１）－コロナ禍で進んだ「コト消費からモノ消費へのシフト」と「ECシフトの加速」
コロナ禍では、消費構造の変化として「コト消費からモノ消費へのシフト」、消費チャネルの変化として「EC（電子商取引）シフトの加速」が進んだ。「コト消費からモノ消費へのシフト」は、2021年には一部に揺り戻しの動きが見...
-
2022年03月30日
自動運転の社会実装に向けて（前編）－前橋市・群馬大学の取組事例からのインプリケーションを中心に
前橋市は、我が国の自治体の中で、自動運転バスの社会実装に向けていち早く取り組んできたが、筆者は、その取組みのキーパーソンである、群馬大学大学院理工学府准教授・同大学次世代モビリティ社会実装研究センター（CRANTS...
関連カテゴリ
ソーシャルメディア
Twitter をフォローする
facebook でファンになる
コンテンツ紹介
-
レポート
-
パブリシティ
-
受託実績・コンサルティング
研究員の紹介
-
井出 真吾
日本株の見通し～2022年内に日経平均３万円回復か～
【株式市場・株式投資・マクロ経済】 -
金 明中
2020・2021年度特別調査 「第８回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
【労働経済学、社会保障論、日・韓における社会政策や経済の比較分析】 -
久我 尚子
子ども（５～11歳）の新型コロナワクチン接種意向－保護者の約４割が消極的、低年齢児ほど副反応への強い懸念
【消費者行動】 -
中村 亮一
欧州大手保険Gの2021年の生命保険新契約業績－商品タイプ別・地域別の販売動向・収益性の状況－
【保険会計・計理】 -
矢嶋 康次
一億総『推しあり』政策－だれにでもある熱量バリバリの消費
【金融・為替】 -
伊藤 さゆり
ロシアのウクライナ侵攻が試す欧州金融システムのレジリエンス
【欧州経済】
お知らせ
-
2022年05月17日
News Release
-
2022年04月21日
News Release
-
2022年04月04日
News Release
不動産市場のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
不動産市場のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- 緊急事態宣言
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 新型コロナ経済影響
- 新型コロナワクチン
- AI・人工知能
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- Society5.0
- SDGｓ
- ESG
- 環境・地球温暖化対策
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- イデコ(iDeCo)
- NISA(ニーサ)
- 日本銀行
- ＥＴＦ
- 国際金融都市
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 改正高年齢者就業確保措置
- 地域包括ケアシステム
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障会議
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- 未婚・晩婚・非婚
- 少子高齢化
- シェアリングエコノミー
- Z世代
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 震災・復興
- オリンピック・パラリンピック
- ブレグジット（Brexit・イギリスＥＵ離脱）
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 企業物価指数│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- マネーストック│日本
- 日銀統計
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 家計調査
- 貿易統計｜ASEAN
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.