斉藤 誠

経済研究部 准主任研究員

斉藤 誠(さいとう まこと)

研究・専門分野
東南アジア経済、インド経済

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取材・講演依頼

自己紹介 経歴

研究分野・専門分野 東南アジア経済、インド経済
自己紹介

新興国は、今や世界経済の6割を占めるまでに発展しました。なかでも成長著しいアジア新興国は、「世界の工場」のみならず「世界の消費地」としての存在感も増しています。しかし、アジア新興国と一括りに言っても、国によって発展段階や主力産業、構造問題は様々です。また新型コロナや米中貿易摩擦などの外部要因や、各国の経済改革の取り組みにより、今後もアジアのサプライチェーンの再編が進むとみられます。それぞれの国が有する成長性や課題、政策について様々な角度から分析し、情報発信に繋げていきたいと思います。

経歴 【職歴】
 2008年 日本生命保険相互会社入社
 2012年 ニッセイ基礎研究所へ
 2014年 アジア新興国の経済調査を担当
 2018年8月より現職

斉藤 誠のレポート

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斉藤 誠のパブリシティ

著書

  • アジアの生命保険市場II-パンデミックを踏まえた発展・変容と将来展望
    アジアの生命保険市場II-パンデミックを踏まえた発展・変容と将来展望
    著者:
    ニッセイ基礎研究所(編)
    出版社:
    文眞堂
    発行年月:
    2022年10月
    定価:
    ¥3,850(税込)

     

    ※当研究所、三尾幸吉郎・片山ゆき・中村亮一・斉藤誠・松岡博司・松澤登・金明中・有村寛が執筆。


    経済成長の中、アジアの生保市場は発展・変容し続けている。コロナ禍での負の影響だけではなく、消費者のリスク・保険ニーズの意識の向上、商品・販売面での的確な対応、保険企業の経営の近代化・高度化とデジタル化の促進という観点で大きな転換点に立っている。アジアの主要な生保市場の動向・変化の重要点をニッセイ基礎研究所が分析・解説。

  • アジアの生命保険市場-現状・変化と将来展望
    アジアの生命保険市場-現状・変化と将来展望
    著者:
    ニッセイ基礎研究所(編)
    出版社:
    文眞堂
    発行年月:
    2017年10月
    定価:
    ¥3,400(税抜き)

     

    ※当研究所、平賀富一・三尾幸吉郎・片山ゆき・中村亮一・斉藤誠・松岡博司・小林雅史・金明中が執筆。


    アジアの経済発展の中、各国の生保市場は急速に拡大・変化している。今や、欧米日企業のみならずアジアの地場有力企業も交えた競争が激化し、革新的な生保商品や販売チャネル・手法が続々と導入されている。他方、各市場の発展の格差・ひずみなど諸課題を克服しつつ、消費者ニーズに応えた健全な市場としての発展も求められている。各市場を巡る重要ポイントをニッセイ基礎研が分析・解説する

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動画

インド6年ぶり低成長、内向き政策で揺らぐ成長期待


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講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2022年06月29日 公開WEBセミナー 「コロナ禍から回復するインド経済~再び成長軌道に乗ることができるか」 ニッセイ基礎研究所
2021年05月13日 海外戦略策定セミナー~コロナを乗り切る企業変革のビジネスチャンス~ 「ASEAN経済の見通しとコロナ禍における企業戦略」 公益財団法人東京都中小企業振興公社
2017年07月09日 マレーシア不動産セミナー 「マレーシア経済の成長性と金融・不動産市場の評価」 三井不動産リアルティ株式会社

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TV出演

放送日 内容 番組名
2023年09月08日 経済急成長のインド 日本企業 進出に「壁」 立ちはだかる貧困 TBS 「Nスタ」
2019年03月04日 月曜特集グローバル・アイ 「ASEANとの新EPAに期待」 BSテレ東 「Nikkei モーニングプラス」
2017年11月21日 NHKワールドTV 「NHK NEWSLINE」 NHKワールドTV 「NHK NEWSLINE」

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新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2024年04月29日 河北新報 朝刊 3面 GDP 来年にも5位転落 インド逆転 円安で早まる
2024年02月17日 日本経済新聞 朝刊 13面 東南ア、家計給付を拡大 物価高対応、タイは最大規模 「財政健全化逆行」指摘も
2022年09月30日 日本経済新聞 朝刊 10面 東南ア空港拡張 再び前進 資材高騰逆風に

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雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2024年05月02日 日本経済新聞 電子版 インド株、モディ政権「信任」 成長政策への期待映す
2024年05月01日 不動産経済 Focus & Research 6-8P モディ政権3期目突入でインド株人気継続か
2024年04月30日号 金融財政ビジネス 72P ズームアップ経済統計 「再選濃厚なモディ政権に影が差すインド経済減速要因」

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所属部署

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