斉藤 誠

経済研究部 准主任研究員

斉藤 誠（さいとう まこと）

研究・専門分野
アジア・新興国経済

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自己紹介　経歴

研究分野・専門分野 アジア・新興国経済
自己紹介

新興国は、今や世界経済の６割を占めるまでに発展しました。なかでも成長著しいアジア新興国は、「世界の工場」のみならず「世界の消費地」としての存在感も増しています。しかし、アジア新興国と一括りに言っても、国によって発展段階や産業構造、構造的な問題は様々です。今後の熾烈な競争の結果、アジア新興国が先進国への仲間入りを果たせるかどうかは今後の取り組みにかかっています。
それぞれの国の成長性や課題そして政府の取り組みについて歴史を踏まえつつ、様々な角度から分析し、情報発信に繋げていきたいと思います。
経歴 【職歴】
　2008年　日本生命保険相互会社入社
　2012年　ニッセイ基礎研究所へ

斉藤 誠のレポート

2019年01月10日

【東南アジア経済】ASEANの貿易統計（1月号）～輸出は米中貿易戦争の余波で上下に振れながら鈍化傾向に

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18年11月のASEAN主要6カ国の輸出（ドル建て、通関ベース）は前年同月比0.8％増（前月：同10.3％増）と大きく低下した。輸出の伸び率は昨年前半まで...

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2018年12月21日

【アジア・新興国】東南アジア経済の見通し～19年は底堅い成長も、輸出鈍化と利上げの影響で減速傾向

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東南アジア経済は、18年7-9月期の成長率が低下したものの、引き続き内需を中心に底堅い成長が続いている。民間消費は良好な雇用・所得環境と物価の安定を背景に...

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2018年12月11日

【東南アジア経済】ASEANの貿易統計（12月号）～輸出は米中貿易戦争の余波で上下に振れる展開に

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18年10月のASEAN主要6カ国の輸出（ドル建て、通関ベース）は前年同月比10.1％増（前月：同3.6％増）と上昇し、3ヵ月ぶりの二桁増となった。輸出は...

続きを見る

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斉藤 誠のパブリシティ

著書

  • アジアの生命保険市場－現状・変化と将来展望
    アジアの生命保険市場－現状・変化と将来展望
    著書：
    ニッセイ基礎研究所（編）
    出版社：
    文眞堂
    発行年月：
    2017年10月
    定価：
    ¥3,400（税抜き）

     

    ※当研究所、平賀富一・三尾幸吉郎・片山ゆき・中村亮一・斉藤誠・松岡博司・小林雅史・金明中が執筆。


    アジアの経済発展の中、各国の生保市場は急速に拡大・変化している。今や、欧米日企業のみならずアジアの地場有力企業も交えた競争が激化し、革新的な生保商品や販売チャネル・手法が続々と導入されている。他方、各市場の発展の格差・ひずみなど諸課題を克服しつつ、消費者ニーズに応えた健全な市場としての発展も求められている。各市場を巡る重要ポイントをニッセイ基礎研が分析・解説する

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講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2017年07月09日 マレーシア不動産セミナー　「マレーシア経済の成長性と金融・不動産市場の評価」 三井不動産リアルティ株式会社
2017年02月18日 マレーシア不動産セミナー　「マレーシアの経済状況・不動産市況および今後の経済成長戦略の展望について」 三井不動産リアルティ株式会社
2015年03月12日 Bloomberg・SGX共催特別セミナー　「アジアの秘宝：エマージングマーケット・アセットの見通し」 シンガポール取引所・Bloomberg L.P. 共催

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TV出演

放送日 内容 番組名
2017年11月21日 NHKワールドTV 「NHK NEWSLINE」 NHKワールドTV 「NHK NEWSLINE」
2017年06月05日 新興国アップデート　「フィリピン消費者物価」 テレビ東京 「Newsモーニングサテライト」
2016年06月17日 海外の政治動向について学ぼう　５日目 日経CNBC 「今日の一粒！けいざい豆知識「イチマメ.r」」

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新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2018年11月25日 日本経済新聞 朝刊 8面 成長するアジアの結婚難　少子化で将来に暗雲
2018年09月20日 日本経済新聞 朝刊 9面 東南ア製造業 生産に勢い
2018年06月09日 産経新聞 朝刊 8面 アルゼンチンに５兆円融資

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雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2018年12月04日号 週刊エコノミスト 82P インドの国内総生産（11月30日）　消費主導の成長軌道を維持
2018年11月13日 Nikkei Asian Review Asia Braces for baby bust as singles wait to wed
2018年10月24日 不動産経済FAX-LINE 6-7P 通貨安進むインドネシア、通貨防衛に躍起

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