斉藤 誠

経済研究部 准主任研究員

斉藤 誠(さいとう まこと)

研究・専門分野
東南アジア経済、インド経済

  • Xでシェアする
  • Facebookでシェアする
  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • LINEでシェアする

03-3512-1780

取材・講演依頼

自己紹介 経歴

研究分野・専門分野 東南アジア経済、インド経済
自己紹介

新興国は、今や世界経済の6割を占めるまでに発展しました。なかでも成長著しいアジア新興国は、「世界の工場」のみならず「世界の消費地」としての存在感も増しています。しかし、アジア新興国と一括りに言っても、国によって発展段階や主力産業、構造問題は様々です。また新型コロナや米中貿易摩擦などの外部要因や、各国の経済改革の取り組みにより、今後もアジアのサプライチェーンの再編が進むとみられます。それぞれの国が有する成長性や課題、政策について様々な角度から分析し、情報発信に繋げていきたいと思います。

経歴 【職歴】
 2008年 日本生命保険相互会社入社
 2012年 ニッセイ基礎研究所へ
 2014年 アジア新興国の経済調査を担当
 2018年8月より現職

斉藤 誠のレポート

レポートをもっと見る    タイル形式   一覧形式

斉藤 誠のパブリシティ

著書

  • アジアの生命保険市場II-パンデミックを踏まえた発展・変容と将来展望
    アジアの生命保険市場II-パンデミックを踏まえた発展・変容と将来展望
    著者:
    ニッセイ基礎研究所(編)
    出版社:
    文眞堂
    発行年月:
    2022年10月
    定価:
    ¥3,850(税込)

     

    ※当研究所、三尾幸吉郎・片山ゆき・中村亮一・斉藤誠・松岡博司・松澤登・金明中・有村寛が執筆。


    経済成長の中、アジアの生保市場は発展・変容し続けている。コロナ禍での負の影響だけではなく、消費者のリスク・保険ニーズの意識の向上、商品・販売面での的確な対応、保険企業の経営の近代化・高度化とデジタル化の促進という観点で大きな転換点に立っている。アジアの主要な生保市場の動向・変化の重要点をニッセイ基礎研究所が分析・解説。

  • アジアの生命保険市場-現状・変化と将来展望
    アジアの生命保険市場-現状・変化と将来展望
    著者:
    ニッセイ基礎研究所(編)
    出版社:
    文眞堂
    発行年月:
    2017年10月
    定価:
    ¥3,400(税抜き)

     

    ※当研究所、平賀富一・三尾幸吉郎・片山ゆき・中村亮一・斉藤誠・松岡博司・小林雅史・金明中が執筆。


    アジアの経済発展の中、各国の生保市場は急速に拡大・変化している。今や、欧米日企業のみならずアジアの地場有力企業も交えた競争が激化し、革新的な生保商品や販売チャネル・手法が続々と導入されている。他方、各市場の発展の格差・ひずみなど諸課題を克服しつつ、消費者ニーズに応えた健全な市場としての発展も求められている。各市場を巡る重要ポイントをニッセイ基礎研が分析・解説する

著書をもっと見る

講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2024年12月10日 公開WEBセミナー 「インド:連立政権下の持続的成長への道筋」 ニッセイ基礎研究所
2024年05月28日 令和6年度通常総会 「インド経済の実情とその将来 日本企業の可能性」 新潟工科大学産学交流会
2022年06月29日 公開WEBセミナー 「コロナ禍から回復するインド経済~再び成長軌道に乗ることができるか」 ニッセイ基礎研究所

講演・学会報告をもっと見る

TV出演

放送日 内容 番組名
2025年04月15日 難題アメリカと中国どちら側へ?トランプ関税悩む東南アジア テレビ朝日 「グッド!モーニング」
2024年05月24日 India's economy set to continue growing in 2024 NHK WORLD-JAPAN
2023年09月08日 経済急成長のインド 日本企業 進出に「壁」 立ちはだかる貧困 TBS 「Nスタ」

TV出演をもっと見る

新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2024年06月01日 日本経済新聞 朝刊 10面 インド株、業績期待が支え 主要30社、高成長の見通し 国内投資家の買い目立つ
2024年05月03日 日本経済新聞 朝刊 9面 インド株高、政権安定映す 総選挙、モディ氏再選確実視 持続へ政策実行力焦点
2024年04月29日 河北新報 朝刊 3面 GDP 来年にも5位転落 インド逆転 円安で早まる

新聞掲載をもっと見る

雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2025年03月05日 日本経済新聞 電子版 インド株価9カ月ぶり安値圏 米関税リスク重荷に
2025年03月01日号 近代セールス 3P ここに注目!マーケット・トレンド「景気回復と財政健全化の両立を目指すインド
2025年01月号 KAIUN海運 52-53P インド経済 農業回復と政府支出が経済を牽引

雑誌等掲載をもっと見る

所属部署

週間アクセスランキング

【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

ページTopへ戻る