斉藤 誠

経済研究部 准主任研究員

斉藤 誠（さいとう まこと）

研究・専門分野
アジア・新興国経済

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自己紹介　経歴

研究分野・専門分野 アジア・新興国経済
自己紹介

新興国は、今や世界経済の６割を占めるまでに発展しました。なかでも成長著しいアジア新興国は、「世界の工場」のみならず「世界の消費地」としての存在感も増しています。しかし、アジア新興国と一括りに言っても、国によって発展段階や産業構造、構造的な問題は様々です。今後の熾烈な競争の結果、アジア新興国が先進国への仲間入りを果たせるかどうかは今後の取り組みにかかっています。
それぞれの国の成長性や課題そして政府の取り組みについて歴史を踏まえつつ、様々な角度から分析し、情報発信に繋げていきたいと思います。
経歴 【職歴】
　2008年　日本生命保険相互会社入社
　2012年　ニッセイ基礎研究所へ

斉藤 誠のレポート

2020年08月06日

フィリピンＧＤＰ（4-6月期）－前年同期比16.5％減、統計開始以来最大の落ち込み

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2020年4-6月期の実質GDP成長率は前年同期比16.5％減と、前期の同0.2％減から一段と低下し、市場予想（同9.4％減）を大きく下回る結果となった。...

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2020年08月05日

【インドネシアＧＤＰ】4-6月期は前年同期比5.32％減～アジア通貨危機以来21年ぶりのマイナス成長

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インドネシアの2020年4-6月期の実質ＧＤＰ成長率 は前年同期比（原系列）5.32％減（前期：同2.97％増）と大幅に低下、市場予想 （同▲4.72％）を下...

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2020年08月05日

【東南アジア経済】ASEANの貿易統計（８月号）～６月の輸出は段階的な経済再開を反映して減少幅が縮小

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20年６月のＡＳＥＡＮ主要６カ国の輸出（ドル建て、通関ベース）は前年同月比2.4％減（前月：同21.2％減）とマイナス幅が縮小した。輸出の伸び率は、今年1...

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斉藤 誠のパブリシティ

著書

  • アジアの生命保険市場－現状・変化と将来展望
    アジアの生命保険市場－現状・変化と将来展望
    著者：
    ニッセイ基礎研究所（編）
    出版社：
    文眞堂
    発行年月：
    2017年10月
    定価：
    ¥3,400（税抜き）

     

    ※当研究所、平賀富一・三尾幸吉郎・片山ゆき・中村亮一・斉藤誠・松岡博司・小林雅史・金明中が執筆。


    アジアの経済発展の中、各国の生保市場は急速に拡大・変化している。今や、欧米日企業のみならずアジアの地場有力企業も交えた競争が激化し、革新的な生保商品や販売チャネル・手法が続々と導入されている。他方、各市場の発展の格差・ひずみなど諸課題を克服しつつ、消費者ニーズに応えた健全な市場としての発展も求められている。各市場を巡る重要ポイントをニッセイ基礎研が分析・解説する

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動画

インド6年ぶり低成長、内向き政策で揺らぐ成長期待


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講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2017年07月09日 マレーシア不動産セミナー　「マレーシア経済の成長性と金融・不動産市場の評価」 三井不動産リアルティ株式会社
2017年02月18日 マレーシア不動産セミナー　「マレーシアの経済状況・不動産市況および今後の経済成長戦略の展望について」 三井不動産リアルティ株式会社
2015年03月12日 Bloomberg・SGX共催特別セミナー　「アジアの秘宝：エマージングマーケット・アセットの見通し」 シンガポール取引所・Bloomberg L.P. 共催

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TV出演

放送日 内容 番組名
2019年03月04日 月曜特集グローバル・アイ 「ASEANとの新EPAに期待」 BSテレ東 「Nikkei モーニングプラス」
2017年11月21日 NHKワールドTV 「NHK NEWSLINE」 NHKワールドTV 「NHK NEWSLINE」
2017年06月05日 新興国アップデート　「フィリピン消費者物価」 テレビ東京 「Newsモーニングサテライト」

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新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2020年05月25日 週刊エコノミスト 65P インドの国内総生産（5月31日） 全土封鎖の影響で一段と減速
2019年11月30日 日本経済新聞 朝刊 9面 インド経済、農村発の減速
2018年11月25日 日本経済新聞 朝刊 8面 成長するアジアの結婚難　少子化で将来に暗雲

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雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2020年07月31日 J-CASTニュース コロナの次は「世界最強」バッタ大群がアフリカからインドに侵入！中国、そして日本は大丈夫か？(1)(2)
2020年07月08日 不動産経済FAX-LINE 5-7P 新型コロナがフィリピンの海外送金に大打撃
2020年06月16日号 週刊エコノミスト 63P 在外フィリピン人からの送金額（6月15日） 新型コロナで当面縮小か

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