福本 勇樹

金融研究部 金融調査室長・年金総合リサーチセンター兼任

福本 勇樹（ふくもと ゆうき）

研究・専門分野
金融・決済・価格評価

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取材・講演依頼

自己紹介　経歴

研究分野・専門分野 金融・決済・価格評価
自己紹介

主に金融商品や決済デジタル化などのテーマを軸に、金融市場における諸問題について調査・分析を行っています。その際に客観的かつ合理的な観点からファイナンス理論を活用することもあります。
金融グローバル化のもとで、消費者を含む金融市場の参加者は、各自の目的に合わせて様々な金融商品やサービスの中から必要なものを選択できるような環境下にあります。また、テクノロジーの進化に伴って様々な金融商品や金融サービスが開発されています。複雑で難解というイメージが先行しがちな領域ですが、金融に関する様々な意思決定に資するような、有益で分かりやすい情報発信・提案ができるよう取り組んでいます。
経歴 【職歴】
　2005年4月 住友信託銀行株式会社（現 三井住友信託銀行株式会社）入社
　2014年9月 株式会社ニッセイ基礎研究所 入社
　2021年7月より現職

【加入団体等】
　・日本証券アナリスト協会検定会員
　・経済産業省「キャッシュレスの普及加速に向けた基盤強化事業」における検討会委員（2022年）
　・経済産業省 割賦販売小委員会委員（産業構造審議会臨時委員）（2023年）

【著書】
　成城大学経済研究所 研究報告No.88
　『日本のキャッシュレス化の進展状況と金融リテラシーの影響』
　　著者：ニッセイ基礎研究所 福本勇樹
　　出版社：成城大学経済研究所
　　発行年月：2020年02月

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福本 勇樹のパブリシティ

著書

  • 金融リテラシー入門[基礎編]
    金融リテラシー入門[基礎編]
    著者：
    幸田 博人／川北 英隆 (編著)
    出版社：
    一般社団法人金融財政事情研究会
    発行年月：
    2021年01月
    定価：
    ¥2,000（税抜き）


    ※当研究所、福本勇樹が、「序章　金融リテラシーとは何か」を執筆、「第１章～第６章」を一部執筆。


    人生100年時代に京都大学で学ぶ、お金の話。金融リテラシーが低いといわれる日本で、資産形成や保険の基礎知識を身につけることがなぜ重要なのか。
    金融庁、日本銀行、大学、シンクタンクなどで金融実務・教育に携わる多様な執筆陣による、次世代のためのお金の教科書。

  • アジア太平洋と関西 関西経済白書2018
    アジア太平洋と関西 関西経済白書2018
    著者：
    一般財団法人アジア太平洋研究所 (編)
    出版社：
    丸善プラネット
    発行年月：
    2018年10月
    定価：
    ¥2,500（税抜き）


    ※当研究所、福本勇樹・矢嶋康次が、Chapter１・Column B「キャッシュレス社会に関する論考」を執筆。


    本書は、毎年足下のアジア太平洋及び関西/日本の主要な論点を分析し、提言を行っている経済白書です。今年も様々な視点から、アジア太平洋と関西の経済の未来を築くヒントを織り込んでおります。

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講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2025年10月30日 令和７年度 消費生活相談員研修 専門・事例講座 キャッシュレス決済と消費者トラブル 「キャッシュレス決済をめぐる最近の動向」 独立行政法人国民生活センター
2024年09月18日 セミナーインフォ セミナー 「押さえるべき国内のキャッシュレス決済動向と課題整理～決済リスク（詐欺・不正取引・セキュリティ）への対応と今後の発展に向けたポイント～」 株式会社セミナーインフォ
2024年08月29日 LIFULL HOME'S Business 「2024年後半の住宅ローンはどうなる？ 専門家による徹底解説！」 株式会社LIFULL

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TV出演

放送日 内容 番組名
2025年09月30日 住宅ローン金利引き上げ テレビ東京 「ワールドビジネスサテライト」
2025年08月01日 今後利上げは？住宅ローン金利はどうなる？ テレビ東京 「ワールドビジネスサテライト」
2025年03月31日 “値上げの春”住宅ローン変動型金利↑ NHK（総合） 「ニュース７」

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新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2025年11月02日 読売新聞（西部版） 朝刊 31面 ［未来創造　2050］克服の方策（４）後継者育成　地銀が主導
2025年09月26日 読売新聞（西部版） 朝刊 24面 九州FG発足10年　相乗効果で新ビジネス　統合後も独自経営　ノウハウは共有
2025年09月04日 朝日新聞 朝刊 7面 住宅高騰 ペアローン使うしか　借入額多くなる傾向 ４割が「後悔」　病気・離婚… リスク

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雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2025年11月05日 Bloomberg 超低金利時代に幕、1450兆円の債務下で日本企業へのストレス顕在化も
2025年10月24日 ニッキン 2面 住宅ローン、物件高騰で長期・大口化、利上げ耐性にもろさ
2025年10月21日 REUTERS アングル：利上げ到達点予想、新政権にらみ高止まり　長期金利下げ渋り要因に

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受託実績

年度 タイトル
2024年度

新しい住宅金融・税制のあり方検討会支援業務
住宅生産団体連合会（住団連）が設置する、新しい住宅金融・税制のあり方検討会における検討テーマに応じた、関連データ分析、検討資料作成等を行う。事務局は一般財団法人日本建築センター。

※ 内容につきましては委託機関へお問合せください。

一般社団法人住宅生産団体連合会
2024年度

令和６年度住宅ストック維持・向上促進事業に係る調査・評価事業（うち、総合的分析に係る事業）
本事業は、住宅ストック維持・向上促進事業のうち、良質住宅ストック形成のための市場環境整備促進事業、住宅ストックの相談体制整備事業、住宅ストックの担い手支援事業及び地域特性を踏まえた住まいづくりのための住宅金融モデル事業の各事業に係る課題を総合的に分析し、住宅ストックの市場における適正な評価や消費者保護、既存制度の活用実態等に関する調査・評価を行う者に対して支援を行うことにより、良質な住宅ストックが市場において適正に評価され、消費者の既存住宅やリフォームに対する不安を解消できる環境の整備を図り、もって、住宅ストックの維持・向上が適切に図られる健全な既存住宅流通・リフォーム市場の発展を促進することを目的とする。

国土交通省 住宅局
2023年度

令和５年度住宅ストック維持・向上促進事業に係る調査・評価事業
本事業は、良質な住宅ストックが市場において適正に評価され、消費者の既存住宅やリフォームに対する不安を解消できる環境の整備を図り、もって、住宅ストックの維持・向上が適切に図られる健全な既存住宅流通・リフォーム市場の発展を促進することを目的としたもの。国の補助事業である住宅ストック維持・向上促進事業のうち、良質住宅ストック形成のための市場環境整備促進事業、住宅ストックの相談体制整備事業、住宅ストックの担い手支援事業及び地域特性を踏まえた住まいづくりのための住宅金融モデル事業の各事業に係る課題を総合的に分析し、住宅ストックの市場における適正な評価や消費者保護、既存制度の活用実態等に関する調査・評価を行った。

国土交通省

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