
金融研究部 金融調査室長・年金総合リサーチセンター兼任
福本 勇樹(ふくもと ゆうき)
研究・専門分野
金融・決済・価格評価
自己紹介 経歴
研究分野・専門分野 | 金融・決済・価格評価 |
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自己紹介 |
主に金融商品や決済デジタル化などのテーマを軸に、金融市場における諸問題について調査・分析を行っています。その際に客観的かつ合理的な観点からファイナンス理論を活用することもあります。 |
経歴 |
【職歴】 2005年4月 住友信託銀行株式会社(現 三井住友信託銀行株式会社)入社 2014年9月 株式会社ニッセイ基礎研究所 入社 2021年7月より現職 【加入団体等】 ・日本証券アナリスト協会検定会員 ・経済産業省「キャッシュレスの普及加速に向けた基盤強化事業」における検討会委員(2022年) ・経済産業省 割賦販売小委員会委員(産業構造審議会臨時委員)(2023年) 【著書】 成城大学経済研究所 研究報告No.88 『日本のキャッシュレス化の進展状況と金融リテラシーの影響』 著者:ニッセイ基礎研究所 福本勇樹 出版社:成城大学経済研究所 発行年月:2020年02月 |
福本 勇樹のレポート
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2025年04月21日
日本国債市場は市場機能を回復したか-金融正常化における価格発見機能の構造変化
2024年3月、日本銀行はYCC(長短金利操作付き量的・質的金融緩和)を正式に解除し、金融政策は正常化フェーズへ移行した。本稿では、Y... -
2025年04月08日
決済デジタル化は経済成長につながったのか-デジタル決済がもたらす新たな競争環境と需要創出への道筋
2019年6月、政府は「2025年6月までにキャッシュレス決済比率(民間最終消費支出に占めるキャッシュレス決済の割合)を40%程度にす... -
2025年04月03日
家計債務の拡大と老後に向けた資産形成への影響
家計調査によると、49歳以下の世代では住宅ローン債務の拡大に伴い純金融資産のマイナス幅が広がる一方、50歳以上の世代では横ばいまたは増... -
2025年03月26日
決済デジタル化は経済成長につながったのか-デジタル決済がもたらす新たな競争環境と需要創出への道筋
2019年6月、政府は「2025年6月までにキャッシュレス決済比率(民間最終消費支出に占めるキャッシュレス決済の割合)を40%程度にす...
福本 勇樹のパブリシティ
著書
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金融リテラシー入門[基礎編]
- 著者:
- 幸田 博人/川北 英隆 (編著)
- 出版社:
- 一般社団法人金融財政事情研究会
- 発行年月:
- 2021年01月
- 定価:
- ¥2,000(税抜き)
※当研究所、福本勇樹が、「序章 金融リテラシーとは何か」を執筆、「第1章~第6章」を一部執筆。
人生100年時代に京都大学で学ぶ、お金の話。金融リテラシーが低いといわれる日本で、資産形成や保険の基礎知識を身につけることがなぜ重要なのか。
金融庁、日本銀行、大学、シンクタンクなどで金融実務・教育に携わる多様な執筆陣による、次世代のためのお金の教科書。 -
アジア太平洋と関西 関西経済白書2018
- 著者:
- 一般財団法人アジア太平洋研究所 (編)
- 出版社:
- 丸善プラネット
- 発行年月:
- 2018年10月
- 定価:
- ¥2,500(税抜き)
※当研究所、福本勇樹・矢嶋康次が、Chapter1・Column B「キャッシュレス社会に関する論考」を執筆。
本書は、毎年足下のアジア太平洋及び関西/日本の主要な論点を分析し、提言を行っている経済白書です。今年も様々な視点から、アジア太平洋と関西の経済の未来を築くヒントを織り込んでおります。
講演・学会報告
講演日 | 講演タイトル | 主催 |
---|---|---|
2024年09月18日 | セミナーインフォ セミナー 「押さえるべき国内のキャッシュレス決済動向と課題整理~決済リスク(詐欺・不正取引・セキュリティ)への対応と今後の発展に向けたポイント~」 | 株式会社セミナーインフォ |
2024年08月29日 | LIFULL HOME'S Business 「2024年後半の住宅ローンはどうなる? 専門家による徹底解説!」 | 株式会社LIFULL |
2024年05月08日 | 令和6年度 消費生活相談員研修 専門・事例講座 キャッシュレス決済と消費者トラブル 「キャッシュレス決済をめぐる最近の動向」 | 独立行政法人国民生活センター |
TV出演
放送日 | 内容 | 番組名 |
---|---|---|
2025年03月31日 | “値上げの春”住宅ローン変動型金利↑ | NHK(総合) 「ニュース7」 |
2025年03月26日 | キャッシュレス決済割合・目標の4割達成へ | NHK(総合) 「NHK NEWS おはよう日本」 |
2025年02月25日 | 住宅ローン 返済期間40年や50年に長期化の動き活発に | NHK(総合) 「NHK NEWS おはよう日本」 |
新聞掲載
掲載日 | 媒体 | タイトル |
---|---|---|
2025年02月01日 | 日本経済新聞 朝刊 32面 | 減税による「借り得」、消失へ |
2025年01月30日 | 読売新聞(西部版) 朝刊 25面 | [未来創造 2050]変革の波(2)「金融都市・福岡」へ前進 |
2024年12月11日 | 京都新聞 朝刊 10面 | JR東“改札素通り”実現へ 今後10年以内に仕組み モバイルスイカ 位置情報活用 |
雑誌等掲載
掲載日 | 媒体 | タイトル |
---|---|---|
2025年04月22日号 | 金融財政事情 17-21P | 利上げ局面で求められる金融機関の住宅ローン事業戦略 |
2025年04月16日 | Bloomberg | 日米関税協議の裏テーマは為替の可能性、アナリストらは円高容認読む |
2025年03月24日 | REUTERS | アングル:新年度も超長期債に需給不安か、日銀利上げ警戒 変動リスク意識 |
受託実績
年度 | タイトル |
---|---|
2023年度 |
令和5年度住宅ストック維持・向上促進事業に係る調査・評価事業 国土交通省 |
2022年度 |
令和4年度住宅ストック維持・向上促進事業に係る調査・評価事業 国土交通省 |
所属部署
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