上野 剛志

経済研究部 主席エコノミスト

上野 剛志(うえの つよし)

研究・専門分野
金融・為替、日本経済

  • Xでシェアする
  • Facebookでシェアする
  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • LINEでシェアする

03-3512-1870

取材・講演依頼

自己紹介 経歴

研究分野・専門分野 金融・為替、日本経済
自己紹介

為替・金利・株価と言った金融市場やコモディティ市場の動きは、実体経済全体に多大な影響を与えるとともに、個々企業の事業活動や家計の資産運用にとっても非常に重要なファクターとなっています。一方で近年では、世界経済・金融の構造変化、とりわけ地政学リスクの顕在化や世界的なインフレ、主要国による急速な金融引き締めなどにより、市場を取り巻く環境はますます複雑化しています。これまで、世界経済の動向を踏まえながら金融市場・政策やマネーなどの動きをグローバルにウォッチし、分析を重ねてきました。「金融問題を読み解き、旬の情報を提供すること」が自分の役割であると思っています。一見ややこしいイメージのある領域ですが、より幅広い方々の「なるほど感」を得られるよう、分かりやすさを第一に心がけています。

経歴 ・ 1998年 日本生命保険相互会社入社
・ 2007年 日本経済研究センター派遣
・ 2008年 米シンクタンクThe Conference Board派遣
・ 2009年 ニッセイ基礎研究所

・ 順天堂大学・国際教養学部非常勤講師を兼務(2015~16年度)

上野 剛志のレポート

レポートをもっと見る    タイル形式   一覧形式

上野 剛志のパブリシティ

著書

  • イベント・トレンドで伸びる業種、沈む業種 逆引きビジネスガイド2019
    イベント・トレンドで伸びる業種、沈む業種 逆引きビジネスガイド2019
    著者:
    一般社団法人金融財政事情研究会(編)
    出版社:
    一般社団法人金融財政事情研究会
    発行年月:
    2019年01月
    定価:
    ¥2,500(税抜き)



    ※当研究所、上野剛志がPart3 金融が変わる「9-ゼロ金利政策 金融界への副作用拡大。「出口」は2022年度以降か」を、金明中がPart4 どうする日本の構造問題「15-働き方改革:長時間残業の悪弊を断ち、多様な人材の活用、生産性の向上に踏み切れるか」を執筆。


    本書は、日本経済が直面する変化の波が、どのようなビジネス(業種)に、どのような(ポジティブ/ネガティブ)インパクトを及ぼすのかを予測するものである。タイトルにある「逆引き」の“正本”は、当会が半世紀以上も前から、4年に一度改訂を重ねてきた『業種別審査事典』(2020年初に第14次版を刊行予定)。約1,500にのぼる業種ごとの沿革、特色、市場規模、需給動向、業況等を分析した、いわばミクロの視点からの『業種別審査事典』に対して、本ビジネスガイドはマクロ視点から業種群への影響を俯瞰することをコンセプトしている。

著書をもっと見る

講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2023年06月06日 公開WEBセミナー 「金融政策の節目に考える「異次元緩和の評価と植田日銀の行方」」 ニッセイ基礎研究所
2022年05月16日 激動する世界情勢下での金融市場の動向 一般財団法人産業経理協会
2021年10月27日 公開WEBセミナー 「早めに点検、2022年金融市場の注目テーマ」 ニッセイ基礎研究所

講演・学会報告をもっと見る

TV出演

放送日 内容 番組名
2025年06月23日 中東情勢でガソリン再高騰も 老後の備えにも悪影響か!? STV札幌テレビ放送 「どさんこワイド179 」
2025年06月20日 わずか1日で159円から166円に…7円も値上がり ガソリン価格再び上昇へ HBC北海道放送 「今日ドキッ!」
2025年06月17日 激化するイランvsイスラエル 日本にとって“最悪のシナリオ”も 朝日放送テレビ 「newsおかえり」

TV出演をもっと見る

新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2025年06月23日 日本経済新聞 朝刊 3面 日本株、売り先行見通し 原油供給に懸念 「有事のドル買い」も
2025年06月19日 日本経済新聞 朝刊 23面 ガソリン店頭価格171.2円 2年ぶり安値
2025年06月14日 日本経済新聞 朝刊 3面 戦闘拡大 中東揺らす危機 原油一時14%上昇 日経平均は600円超下げ

新聞掲載をもっと見る

雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2025年06月24日 時事通信 〔円債投資ガイド〕個人向け国債の潜在力活用を
2025年07月08日号 週刊エコノミスト 69P 日銀短観6月調査(7月1日) トランプ関税の負の影響は
2025年06月23日 日本経済新聞 電子版 原油、一時5%高 米国のイラン攻撃で供給懸念強まる

雑誌等掲載をもっと見る

所属部署

週間アクセスランキング

【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

ページTopへ戻る