書籍出版

  • UP plus　習近平の中国
    UP plus　習近平の中国
    著者：
    川島 真（編）／小嶋 華津子（編）
    出版社：
    東京大学出版会
    発行年月：
    2022年10月
    定価：
    ¥2,640（税込）
    研究員：
    片山 ゆき 保険研究部
     

    ※当研究所の片山ゆきが、第３章『高齢化は中国に何をもたらすか』を執筆。


    異例の3期目にはいる政権は何をめざすのか？
    経済発展、少子高齢化、イノベーション、環境問題、統治体制、民主化、人民解放軍、新疆ウイグル、香港、台湾、外交戦略、日中関係など様々な課題・政策・理念を最新の知見をもとに分析し、今後を見通す中国研究の最前線。

  • 習近平政権の国内統治と世界戦略－コロナ禍で立ち現れた中国を見る
    習近平政権の国内統治と世界戦略－コロナ禍で立ち現れた中国を見る
    著者：
    川島 真（編著）／21世紀政策研究所（編著）
    出版社：
    勁草書房
    発行年月：
    2022年10月
    定価：
    ¥3,850（税込）
    研究員：
    片山 ゆき 保険研究部
     

    ※当研究所の片山ゆきが、第３章『中国社会保障財政における困難と挑戦――中央・地方の関係』を執筆。


    2021年に創立100年を迎えた中国共産党は、新型コロナウイルス感染症を封じ込み、ゼロコロナを目指す国内統治においていかなる施策を行っているのか。また、国際秩序を見渡しつつ、世界戦略にも中国は怠りがない。2022年秋、5年に1度の党大会が開かれる。続投がささやかれる習近平政権の国内統治と世界戦略を読み解く。

  • アジアの生命保険市場II－パンデミックを踏まえた発展・変容と将来展望
    アジアの生命保険市場II－パンデミックを踏まえた発展・変容と将来展望
    著者：
    ニッセイ基礎研究所（編）
    出版社：
    文眞堂
    発行年月：
    2022年10月
    定価：
    ¥3,850（税込）
    研究員：
    三尾 幸吉郎 片山 ゆき 保険研究部
    中村 亮一 斉藤 誠 経済研究部
    松岡 博司 松澤 登 保険研究部
    金 明中 生活研究部
    有村 寛 保険研究部
     

    ※当研究所、三尾幸吉郎・片山ゆき・中村亮一・斉藤誠・松岡博司・松澤登・金明中・有村寛が執筆。


    経済成長の中、アジアの生保市場は発展・変容し続けている。コロナ禍での負の影響だけではなく、消費者のリスク・保険ニーズの意識の向上、商品・販売面での的確な対応、保険企業の経営の近代化・高度化とデジタル化の促進という観点で大きな転換点に立っている。アジアの主要な生保市場の動向・変化の重要点をニッセイ基礎研究所が分析・解説。

  • 必携生命保険ハンドブック
    必携生命保険ハンドブック
    著者：
    中村亮一（著）
    出版社：
    中央経済社
    発行年月：
    2022年07月
    定価：
    ¥4,180（税込）
    研究員：
    中村 亮一

    ※当研究所、中村亮一が執筆。


    基本的な仕組み、ＩＣＴ技術の発展に伴って多様化した商品と規制動向、業界が取り組む経営課題、隣接業界や海外動向等、第一人者が全体像を網羅的・体系的に解説した決定版。
    生命保険事業の業務全般を体系的に解説するとともに、生命保険会社の経営に関するテーマ（(1)サステナビリティ経営、(2)コーポレートガバナンス、(3)リスク管理、(4)グループ経営）や生命保険業界の課題と今後の展望（(1)人口・社会構造等の変化への対応、(2)金融監督規制等の変化への対応、(3)多様化・複雑化するリスクへの対応、(4)グローバル化の進展と海外保険市場への進出、(5)デジタル社会への対応、といった最近のトピカルな課題についても触れることで、生命保険事業の全体像を俯瞰できるハンドブックとして位置付けられるものとなっています

  • Q&Aで読み解く保険業法
    Q&Aで読み解く保険業法
    著者：
    松澤 登（著）
    出版社：
    保険毎日新聞社
    発行年月：
    2022年07月
    定価：
    ¥4,400（税込）
    研究員：
    松澤 登 保険研究部


    ※当研究所、松澤登が執筆。


    コンプライアンスの推進・徹底は保険事業者にとって最重要課題の一つであり、そのためには保険業法の理解が必須です。
    ただ、保険会社や保険の販売を行う事業者の監督法令である保険業法は、342の条文数からなる法律で、そのほかに施行令、施行規則、監督指針など保険会社等が従うべき、あるいは参考とすべき規定を含めるとかなりのボリュームとなります。また、金融サービス提供法や改正個人情報保護法、改正会社法など、業法をとりまく法環境の最新情報を踏まえたうえで、これを理解するには結構な労力を必要とします。
    そこで本書は、保険会社や金融機関、あるいは保険代理店の法務部門、コンプライアンス部門の方が、保険業法を読み解く際のハンドブックとして参照できる本を目指しました。法律の概要、全体像を把握できるようにQ&A方式を採用することで、ポイントとなる論点への読者のアクセスを容易にしました。また、図表を多く使用することによって、文章を読んだだけでは理解できない条文をわかりやすくすることに努めました。
    実務の理解のため、必要な施行規則や告示、あるいは監督指針にも触れていくことで、大変使いやすい、実務担当者におすすめの一冊と言えます。

  • 池田修の夢十夜
    池田修の夢十夜
    著者：
    池田 修（著）、BankART1929（編）
    出版社：
    BankART1929
    発行年月：
    2022年06月
    定価：
    ¥2,500（税込）
    研究員：
    吉本 光宏
     

    ※2022年3月16日に急逝したBankART1929代表・池田修が生前から企画していた、池田修のこれまでの文章をまとめた本。当初の予定通り65歳の誕生日にあわせて刊行。

  • 40代から始める攻めと守りの資産形成－人生ＧＤＰの増やし方
    40代から始める攻めと守りの資産形成－人生ＧＤＰの増やし方
    著者：
    井出 真吾（著）
    出版社：
    日本経済新聞出版
    発行年月：
    2022年05月
    定価：
    ¥1,650（税込）
    研究員：
    井出 真吾 金融研究部

    人気ストラテジストが教える、景気に左右されず、豊かに生きる新ルール。
    ストラテジストならではの、データに基づいた論理的思考と長期目線の戦略が満載です。

  • 研究開発部門の新しい“働き方改革”の進め方～業績評価･人材育成・信頼関係作り･進捗管理～
    研究開発部門の新しい“働き方改革”の進め方～業績評価･人材育成・信頼関係作り･進捗管理～
    著者：
    　　　　　
    出版社：
    株式会社技術情報協会
    発行年月：
    2022年03月
    定価：
    ¥80,000（税抜き）
    研究員：
    百嶋 徹 社会研究部

    ※当研究所、百嶋徹が第10章 第１節「ニューノーマル時代における研究所などオフィス戦略の在り方～メインオフィスと働く環境の選択の自由の重要性を「原理原則」に」を執筆。


    働き方は次のステップへ！！コロナを機に“真の働き方”改革が動き出す！！

  • With・Afterコロナで生まれた新しい潜在･将来ニーズの発掘と新製品開発への応用
    With・Afterコロナで生まれた新しい潜在･将来ニーズの発掘と新製品開発への応用
    著者：
     
    出版社：
    株式会社技術情報協会
    発行年月：
    2022年02月
    定価：
    ¥80,000（税抜き）
    研究員：
    井上 智紀 坊 美生子 生活研究部

    ※当研究所、井上智紀が第１章 第１節「コロナ禍のライフスタイル、生活環境の変化からみる潜在ニーズ」を、坊美生子が第１章 第４節「「移動」の未来と求められる移動サービス」を執筆。


    コロナがもたらした“売れ筋の変化”、“ニーズの多様性”、変化があるところにビジネスチャンスは潜んでいる！！

  • コロナ禍で変わる地政学－グレート・リセットを迫られる日本
    コロナ禍で変わる地政学－グレート・リセットを迫られる日本
    著者：
    国際経済連携推進センター（編）
    出版社：
    産経新聞出版
    発行年月：
    2022年01月
    定価：
    ¥1,800（税抜き）
    研究員：
    伊藤 さゆり 経済研究部

    ※当研究所、伊藤さゆりが第３章 第３のグローバルパワー：コロナ後のリバンドを目指す欧州「欧州グリーン・ディールの加速と復興基金の始動」を執筆。


    新しい資本主義の実現に向けて
    長期化するコロナ禍において世界情勢に大きな変化がもたらされようとしている。コロナ後の世界を睨み、いかにデジタルの利活用によってニューノーマルを実現してイノベーションにつなげるのか――。地政学的アプローチにより日本の産業界の維持発展、国民の安全安定のための方策を各界識者が提言する。

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