書籍出版

  • 新・現代中国経済論
    新・現代中国経済論
    著者：
    梶谷 懐（編著）／藤井 大輔（編著）
    出版社：
    ミネルヴァ書房
    発行年月：
    2025年12月
    定価：
    ¥2,860（税込）
    研究員：
    片山 ゆき 保険研究部

    ※当研究所、片山ゆきが第５章「少子高齢化とセーフティネット」を執筆。


    急速な勢いで成長を続け、安定成長期に入ったとされる中国経済。本書では、歴史とともに農業・産業の成長政策をおさえる一方、成長によって生じた問題点にも目を配る。また財政・金融面やエネルギー問題、そして近隣諸国との外交も含め紹介し、昨今の米中対立のなかで不確実性を帯びてきた最新の中国経済全体を捉える。明快な記述で初学者の理解を助ける入門テキストの決定版。

  • 変わるふるさと納税の価値─地域経済の未来をつくる─
    変わるふるさと納税の価値─地域経済の未来をつくる─
    著者：
    株式会社トラストバンク（著）／株式会社チェンジホールディングス（著）
    出版社：
    扶桑社
    発行年月：
    2025年10月
    定価：
    ¥1,045（税込）
    研究員：
    高岡 和佳子 金融研究部

    ※当研究所、高岡和佳子が第３章「ふるさと納税が地域経済にもたらした「本当の意味での経済効果」とは？」を執筆。


    「返礼品共創の過熱化」、「都市部からの税金流出」、「集めすぎて使われていない寄付金」、「10月1日から寄付者へのポイント付与終了」……
    １兆円市場に成長したふるさと納税制度の意義が問われている今、健全な発展のためにどうあるべきか？

  • アフターコロナにおける生保業界の展望 ―コロナは生保業界に何をもたらしたのか―
    アフターコロナにおける生保業界の展望 ―コロナは生保業界に何をもたらしたのか―
    著者：
    有村寛（著）
    出版社：
    保険毎日新聞社
    発行年月：
    2025年07月
    定価：
    ¥2,750（税込）
    研究員：
    有村 寛 保険研究部

    ※当研究所有村が執筆。


    日常生活に大きな変化をもたらした、新型コロナウイルスの感染拡大は、生命保険業界においても、大きな影響を与えました。
    コロナ罹患者に対して、自宅療養でも入院給付金を支払う「みなし入院」等を含めた、生保業界におけるコロナ関連の支払総額は約1.3兆円に上りました。
    当初の新型コロナウイルス感染症への未知の対応から、ウィズ・コロナ、ポスト・コロナの時代に対応した給付金の仕組みや、生保業界にパラダイムシフトをもたらしたといわれるデジタル化の急進展など、保険会社実務担当者の経験も踏まえ、コロナ禍における生保業界の一連の取組みを総括し、今後の展望にも触れた、貴重な一冊です。

  • 人口半減ショック　地域の新戦略――賢く縮み乗り越える
    人口半減ショック　地域の新戦略――賢く縮み乗り越える
    著者：
    田中 秀明（編著）
    出版社：
    日本経済新聞出版
    発行年月：
    2025年06月
    定価：
    ¥3,630（税込）
    研究員：
    三原 岳 保険研究部

    ※当研究所、三原岳が第６章「人口減少時代における医療・介護・福祉の自治体改革」を執筆。


    【人口が半減すると見込まれる中、実行可能な戦略を提示】
    これまでの地方創生は効果を発揮しておらず、今後30年間で、首都圏などを除く地域では人口が半減すると見込まれる。現実的な対応策を取らなければ、地方行政サービスの維持すら危うくなる。
    国と地方を巡る財政問題、地方の政治的アカウンタビリティの改善といったマクロの視点と、医療・福祉等、行政サービスの安定提供といったミクロの視点の双方から、問題を真に解決する改革案を提示する。

    【経済学、財政学、政治学など第一線で活躍する専門家が解説】
    「東京ブラックホール論の真偽」「人口動態と都市構造」「地方財政への処方箋」といった地方創生にまつわる課題を科学的に分析。「集権化か分権化か」といった二項対立、急進的な政策提言といった、従来の議論とは異なる現実的な解決策を提案。

  • 井出真吾の投資相談室　63のQ&Aでわかる安心運用
    井出真吾の投資相談室　63のQ&Aでわかる安心運用
    著者：
    井出 真吾（著）
    出版社：
    日本経済新聞出版
    発行年月：
    2025年04月
    定価：
    ¥1,760（税込）
    研究員：
    井出 真吾 金融研究部

    人気ストラテジストが、投資に関する疑問や不安をデータで一発解消。Q&A形式でよくわかる、資産形成の強い味方です。
    これから投資を始める人にも、見直したい人にも。新NISA2年目対策にも最適。
    インフレ時代を賢く乗り越え、豊かに生きる63の知恵を教えます。
    長い投資人生のよき相棒となる１冊です。

  • 必携自治体職員ハンドブック　第７次改訂版
    必携自治体職員ハンドブック　第７次改訂版
    著者：
    公職研編集部（編）
    出版社：
    公職研
    発行年月：
    2025年04月
    定価：
    ¥3,080（税込）
    研究員：
    三原 岳 保険研究部

    ※当研究所、三原岳が第１編 第３章「医療・福祉」を執筆。


    コロナ禍により社会情勢が大きく変わった。不安定な世界情勢のもと物価の高騰が続き、生活に不安を感じている人は年々増えている。
    2024年の地方自治法改正では、国の指示権の拡充など、自治・分権の流れに逆行するかのような改正も行われた。
    相次ぐ災害もあり、自治体を取り巻く環境は厳しさを増している。
    政府は、デジタル技術の活用により地方の社会課題を解決する「デジタル田園都市国家構想」をさらに発展させ、「新しい地方経済・生活環境創生本部」を創設するなど、将来に向けた取り組みを次々に打ち出しているー。
    第６次改訂版刊行から２年の間に起こった、自治体行政に関わる様々な変化を反映した最新版。

  • EU百科事典
    EU百科事典
    著者：
    羽場 久美子（編）／田中 素香（編）／中西 優美子（編）
    出版社：
    丸善出版
    発行年月：
    2024年12月
    定価：
    ¥24,200（税込）
    研究員：
    伊藤 さゆり 経済研究部

    ※当研究所、伊藤さゆりが、第19章 EUと気候変動「EUのSDGsの取り組み」を執筆。


    戦乱と対立を繰り返してきた「ヨーロッパ」という地域の統合の試みとして生まれたヨーロッパ連合（EU）。歴史的にも稀有な試みは、「ヨーロいう概念に何をもたらし、またどのようにそれを作り上げてきたのか。欧州統合の取り組みをEU研究の主要三分野たる法律・経済・政治社会に加え、それを支える広範な市民意識や文化・芸術・音楽・宗教・アイデンティティなど、様々な側面から探求する事典。

  • 韓国とつながる－現代韓国像を釣り合いよく捉える
    韓国とつながる－現代韓国像を釣り合いよく捉える
    著者：
    浅羽祐樹 (編)
    出版社：
    有斐閣
    発行年月：
    2024年12月
    定価：
    ¥2,640（税込）
    研究員：
    金 明中 生活研究部


    ※当研究所、金明中が「第４章 韓国の政治経済と「日韓逆転」」を執筆。


    政治・外交・経済・社会・文化・宗教・言語など、さまざまな視点から韓国の現在地を提示する。不可解に映る韓国政治、魅力的な韓国カルチャー、なにを思い浮かべるかで韓国との距離感は異なるかもしれない。どのような人にも本書を韓国とつながるきっかけとしてほしい。

  • オルタナティブデータ入門―実践事例と法務のポイント
    オルタナティブデータ入門―実践事例と法務のポイント
    著者：
    一般社団法人オルタナティブデータ推進協議会（編）
    出版社：
    中央経済社
    発行年月：
    2024年12月
    定価：
    ¥2,860（税抜き）
    研究員：
    佐久間 誠
     

    ※当研究所 佐久間誠が、第２章 第４節「オルタナティブデータ活用の実際－不動産投資におけるオルタナティブデータ活用」を執筆。


    口コミ・位置情報・動画…世界的に利用が急増する非定型・非金融データをビジネスにどう結び付けるべきか。実際に活用する実務家が実例と可能性を法律上の留意点と共に解説。

  • 金融時事用語集　2025年版
    金融時事用語集　2025年版
    著者：
    金融ジャーナル社
    出版社：
    金融ジャーナル社
    発行年月：
    2024年12月
    定価：
    ¥1,650（税込）
    研究員：
    島田 壮一郎 社会研究部

    ※当研究所、島田壮一郎が「空き家対策の推進」を執筆。


    本書は、「ゼロゼロ融資後の事業者支援」「新NISA始動」「日銀・植田新総裁と金融緩和の行方」「サステナブルファイナンスと脱炭素化支援」など、金融時事用語200項目を厳選。各界のエキスパートが用語の背景、金融商品・取引の仕組みなどを、直近のデータを使って平易・簡潔・具体的に解説しています。
    新入行職員はもちろん、役員・支店長まで金融マン必携の事典で、大学の教材にも利用されています。金融マン必携の書です。

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