佐久間 誠

金融研究部 准主任研究員

佐久間 誠(さくま まこと)

研究・専門分野
不動産市場、金融市場、不動産テック

自己紹介 経歴

研究分野・専門分野 不動産市場、金融市場、不動産テック
自己紹介 【紹介文】
不動産市場や金利・為替市場、商品市場など幅広い分野について、調査・研究を行っております。市場分析には、データを用いた定量分析が重要ですが、数字だけでは捉えきれない要素を読み解く定性分析も欠かせません。双方の分析手法をバランスよく用いながら、データに基づいたストーリーを紡ぎだし、有益な情報を発信できるよう取り組んでいきたいと思います。
経歴 【職歴】
 2006年4月 住友信託銀行(現 三井住友信託銀行)入社
 2013年10月 国際石油開発帝石 入社
 2015年9月 ニッセイ基礎研究所 入社
 2019年1月 ラサール不動産投資顧問 入社
 2020年5月 ニッセイ基礎研究所 入社(現職)

【加入団体等】
 ・(社)不動産証券化協会認定マスター
 ・日本証券アナリスト協会検定会員

佐久間 誠のレポート

2021年09月10日

成約事例で見る東京都心部のオフィス市場動向(2021年上期)-「オフィス拡張移転DI」の動向

三幸エステート株式会社(本社:東京都中央区、取締役社長:武井重夫)と株式会社ニッセイ基礎研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:手島恒明)は、賃貸オ...

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2021年08月13日

Japan Real Estate Market Quarterly Review-Second Quarter 2021

Japan’s real GDP is expected to grow by 0.4% q-o-q (annualized 1.5%) in Q2 2021, likely to avo...

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2021年08月05日

「オフィス出社率指数」をもとにポストコロナの働き方を探る-人流データをもとにしたオフィス出社率指数の開発

ワクチン接種が進むなか、コロナ禍という長いトンネルの出口が徐々に見えてきた。コロナ禍においては、ニューノーマルが盛んに議論された。しかし、トンネルを抜けた...

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佐久間 誠のパブリシティ

著書

  • 不動産テックの課題
    不動産テックの課題
    著者:
    一般財団法人土地総合研究所(編)
    出版社:
    東洋経済新報社
    発行年月:
    2018年06月
    定価:
    ¥3,800(税抜き)

     

    ※当研究所 佐久間誠が、第5章「プラットフォーマーが不動産業にもたらす変革――Amazonを参考にWeWorkのビジネスモデルと影響を考える」を執筆。


    不動産テックを取り巻く動向を踏まえ、持続的な成長産業へと飛躍を遂げていくために今、何をすべきなのかを考えるヒントを提供。

  • マイナス金利下における金融・不動産市場の読み方
    マイナス金利下における金融・不動産市場の読み方
    著者:
    一般財団法人土地総合研究所(編)
    出版社:
    東洋経済新報社
    発行年月:
    2017年03月
    定価:
    ¥3,800(税抜き)

    ※当研究所佐久間誠、矢嶋康次が、第3部『不動産市場の計量分析』の3-2「J-REITのインプライド・キャップレートを使った金利感応度分析」を執筆。


    長期化する超金融緩和は、不動産市場はどのような影響を与えるのか。元日銀副総裁はじめ研究者、アナリストが読み解く。

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講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2021年09月10日 環境不動産・SDGsセミナー 「日本の不動産市場の動向と展望~コロナ後の潮流と投資戦略~」 一般社団法人 環境不動産普及促進機構
2021年09月06日 公認不動産コンサルティングマスター向けセミナー 「不動産最新情報!クォータリ―レビュー 2021第2四半期」 公益財団法人不動産流通推進センター
2021年08月26日 第98回定例懇談会 「オルタナティブデータから読み解くポストコロナのオフィス市場」 株式会社オフィスビル総合研究所

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TV出演

放送日 内容 番組名
2021年03月29日 ガソリン価格上昇について テレビ朝日 「スーパーJチャンネル」
2021年02月22日 感染県内初確認から1年 企業の地方移転について NHK(宇都宮放送局) 「とちぎ630」
2021年02月03日 コロナ後のオフィスの在り方について TBS 「NEWS23」

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新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2021年08月26日 日本経済新聞 朝刊 32面 コロナも影響 オフィス需要、地区で濃淡
2021年07月20日 日本経済新聞 朝刊 11面 NY原油、一時70ドル割れ 産油国の減産縮小映す
2021年07月09日 河北新報 朝刊 10面 オフィス 都心回帰も テレワーク増 交流拠点に

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雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2021年09月号 Journal of Financial Planning 14-15P 日本と世界の不動産の動向
2021年07月31日 朝日新聞DIGITAL 「出社の方が」減るテレワーク もともとの課題浮き彫り
2021年07月01日 Sankei Biz 「すごく意外」コロナ禍なのに…なんで税収が過去最高に? 市場過熱「反動リスク」警戒も

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所属部署

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