
社会研究部 都市政策調査室長・ジェロントロジー推進室兼任
塩澤 誠一郎(しおざわ せいいちろう)
研究・専門分野
都市・地域計画、土地・住宅政策、文化施設開発
自己紹介 経歴
研究分野・専門分野 | 都市・地域計画、土地・住宅政策、文化施設開発 |
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自己紹介 |
都市には固有性があります。そこには物理的な空間特性ばかりでなく、人々の活動がつくりだした環境やそれらの時間的な積み重ねにより形作られた文化が含まれます。そうしたもの全てが都市の個性をつくり、魅力となります。 少子高齢化や低炭素化など都市政策上の課題や都市づくりの理念は共通でも、都市に固有性がある以上、政策手段の行使や計画立案は一様にはならないはずです。こうした課題意識を念頭に、実際に都市のマスタープランづくりや地域のまちづくりに携わった経験を活かして、プランニングやデザインという視点から都市や街、住まいを捉え、望ましいまちづくり、住まいづくり、施設づくりのあり方を社会に問いかけていきたいと考えています。 |
経歴 |
【職歴】 1994年 (株)住宅・都市問題研究所入社 2004年より現職 ・技術士(建設部門、都市及び地方計画) 【加入団体等】 ・我孫子市都市計画審議会委員 ・日本建築学会 ・日本都市計画学会 |
塩澤 誠一郎のレポート
2021年01月29日
人生100年時代を支える新たな住宅金融~老後のライフスタイルに応じた選択肢

高齢期になって、住み替えたり、自宅を改装したりする人が増えています。2018年の住生活総合調査で見ると、最近5年以内に住み替えた高齢世帯 は全体の約7%で、...
2021年01月22日
住宅団地の多世代居住に向けた取り組み~持続可能な地域社会を築くために

平均寿命だけでなく、健康寿命を延ばすことが、個人の人生をより豊かにすると考えられています。健康寿命の延伸は、社会活動寿命と密接に関係しており、社会活動の主...
2020年05月26日
コロナ禍で農産物直売利用者が増加~生産の場が日常生活圏にあることのありがたさ

コロナ禍で筆者も在宅勤務を続けている。平日はほとんど外出せず、土日は運動不足解消のためのウォーキングとスーパーへの買い出し程度となった。必然的に家族と過ご...
塩澤 誠一郎のパブリシティ
著書
-
未来がみえた! ―10人のメンバーがみた地域発「チーム力」
- 著者:
- 日本生命保険相互会社 代表取締役社長 筒井 義信(編著)
- 出版社:
- プレジデント社
- 発行年月:
- 2016年10月
- 定価:
- ¥1,200(税抜き)
※当研究所、加藤えり子・塩澤誠一郎・竹内一雅・谷本忠和・前田展弘・宮垣淳一・矢嶋康次・薮内哲・吉本光宏が執筆。
「閉塞感が漂う日本だからこそ、明るい未来がみえた全国各地の取り組みを世の中に伝えよう!」という本書の企画に賛同した、ニッセイ基礎研究所研究員が中心の、10人の有志一同。
-
文化からの復興―市民と震災といわきアリオスと
- 著者:
- ニッセイ基礎研究所/いわき芸術文化交流館アリオス(編著)
- 出版社:
- 水曜社
- 発行年月:
- 2012年7月
- 定価:
- ¥1,890
※ 当研究所、吉本光宏、塩澤誠一郎、大澤寅雄が執筆に参加。
東日本大震災から1年、復興は緒に就いたばかりだ。
住宅や公共施設、都市インフラなど、被災地の生活の再建、産業や経済の復興は一刻を争う。そんな中、福島第一原発から40kmに立地するアートセンターが、市民と一体になって文化による復興にチャレンジしている。
その1年をドキュメントにまとめ、震災後の日本の未来を文化から展望し、公共文化施設が持つ本来の役割を考える。
講演・学会報告
講演日 | 講演タイトル | 主催 |
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2020年12月14日 | 第26回生産緑地研究会 「コミュニティ型農園の事例」 | 生産緑地研究会 |
2020年11月05日 | 第25回生産緑地研究会 「農あるまちづくりを推進するための協働の基盤づくり」 | 生産緑地研究会 |
2020年07月15日 | 東京農サロン#23 「コロナでどうなる?2022年問題と農地活用」 | 一般社団法人M.U.R.A |
TV出演
放送日 | 内容 | 番組名 |
---|---|---|
2016年04月05日 | 今日の特集 山梨の校歌には必ず”山”が使われる? | 山梨放送 YBSテレビ 「ててて!TV」 |
2015年07月26日 | 自動運転車が変える高齢期の生活について | BSジャパン 「テレビ日経おとなのOFF」 |
2013年06月19日 | アップサイクルについて | TBS「はなまるマーケット」 |
新聞掲載
掲載日 | 媒体 | タイトル |
---|---|---|
2020年12月07日 | 産経新聞 朝刊 3面 | TOKYOを変える自動運転 |
2020年08月14日 | 日本経済新聞 朝刊 12面 | 密から分散へ(3) 道路占用料免除で飲食支援 |
2019年10月30日 | 日本経済新聞 朝刊 35面 | 変わる首都圏農業(上) 作物質高く 稼ぐ都市農家 |
雑誌等掲載
掲載日 | 媒体 | タイトル |
---|---|---|
2020年06月号 | 日本不動産学会誌Vol.34 No.1 15-20P | 2022年問題と都市農地保全、都市農業政策 |
2020年01月23日 | 住宅産業新聞 5面 | 国交省、良質ストックシンポ開催 認知広げ需要促す |
2020年01月16日 | R.E.port | 良質住宅ストック形成、売却検討者への訴求が課題 |
受託実績
年度 | タイトル |
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2019年度 |
伊那市地方創生アルカディア構想・プレミアムリージョン・グローアップハウス事業 伊那市 |
2019年度 |
マンション管理上の諸問題に関する調査研究(欧米の実態を中心に) 公益財団法人日本住宅総合センター |
2019年度 |
賃貸住宅入居者の負担軽減に関する研究 公益財団法人日本住宅総合センター |
所属部署
関連カテゴリ
不動産
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