レポート一覧
経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 過去発行 >
- 基礎研Research Paper
基礎研Research Paper
経済分析や投資手法の専門分野から、国民生活に直結した生活関連分野にいたるまで、ニッセイ基礎研究所の幅広い領域の研究論文です。
年で絞り込む
-
2012年03月30日
金融行動でみたリタイアメント層の資産形成・運用―投資経験やリタイアメント・ライフの生活設計開始時期によるセグメンテーション（２）
1昨今の運用状況悪化の中、金融商品の選択において安全志向が強まり、この数年の退職金等いわゆる「団塊マネー」の多くが預貯金として保有され、リスク性商品には向かっていないと言われている 。そこで本稿では、定年前後にあるリ...
-
2012年03月29日
金融行動でみたリタイアメント層のライフスタイル―投資経験とリタイアメント・ライフの生活設計開始時期にもとづくセグメンテーション（１）
12012年から団塊世代が65歳を迎え、リタイアメント・マーケットへの注目はますます高まっている。本稿ではリタイアメント層の価値観や金融行動の調査結果をもとに、当該層のライフスタイルを分析する。その際、投資経験とリ...
-
2012年03月29日
ＢＣＰからみた東日本大震災とタイ大洪水の教訓―経営資源と「災害の影響」に着目した新しいリスク・シナリオ
1 昨年3月11日の東日本大震災から1年。未曾有の大地震に続いて巨大津波と原発事故に直面し、多方面で「想定外」という言葉を聞いた。10月にはタイで「想定外」の大洪水が発生し、多くの日系企業が被災した。本稿ではＢＣＰ（...
-
2011年06月08日
物価安定目標としてのCPI－基準改定の影響－
1本論の目的は、消費者物価指数（CPI）の基準改定に生じる新旧指数の乖離について、金融政策への影響を検証することにある。2005年基準への移行直後の金融市場での混乱は記憶に新しい。金融政策などの意思決定は旧基準のデ...
日本大学経済学部教授 小巻 泰之
-
2011年02月15日
東京都内の診療所立地―都心部ビルテナントとしての現況と高齢化に伴う不動産需要の拡大可能性
12008年以降、東京都心部のオフィス需要は減少が続いている。景気の回復等から、当面、オフィス需要は増加すると見込まれるが、人口動態を考慮すると、これまでの社会・経済システムのままでは、中長期的にオフィス需要の大幅...
竹内 一雅
-
2010年11月11日
人的資本投資としてのベーシック・インカムの可能性について
1最近、すべての個人に対して無条件かつ定期的に所得を給付するベーシック･インカム（基本所得）が注目を集めている。日本ではシビル･ミニマムを保障する政策として生活保護等がある。しかし日本の制度は受給者に対しては比較的...
-
2010年05月19日
急増する赤字地方債と地方交付税制度－赤字地方債発行の動向とその背景－
1. 地方公共団体の普通建設事業額は1990年代末から縮減が続けられたことにより、2008年度決算時にはピーク時の41％の水準にまで低下し、歳出総額の15％を占めるにとどまっている。事業資金を賄うために発行される建設...
石川 達哉
-
2010年04月14日
わが国におけるゼロ金利下の非伝統的金融政策の効果に関する実証分析：資産価格の役割
わが国をはじめ，米国・英国・欧州通貨同盟諸国において採用された「非伝統的金融政策」は，中央銀行のバランスシートに信用リスクを発生させると同時に，中央銀行の「最後の買い手」機能，金融システムの「マクロ・プルーデンス」...
竹田 陽介
-
2010年04月14日
景気先行指数のリアルタイム（Real-time）評価
1. 本論では，景気動向指数・先行指数（CLI）についてReal-timeデータセットを構築し，個々の構成指標の改訂や入れ替えの影響について明示的に取り扱う形で，予測力を検証する．2. 鉱工業生産指数（IIP）の線形予...
日本大学経済学部教授 小巻 泰之
関連カテゴリ
エコノミストの眼
330件
ソーシャルメディア
Twitter をフォローする
facebook でファンになる
コンテンツ紹介
-
レポート
-
パブリシティ
-
受託実績・コンサルティング
研究員の紹介
-
金 明中
ポストコロナの韓国版ニューディールは成功するか？
【社会保障論、労働経済学、日・韓社会政策比較分析、韓国経済】 -
井出 真吾
世界総楽観に潜む株価急落リスクを点検～2021年の株価見通し～
【株式市場・株式投資・マクロ経済】 -
矢嶋 康次
成長戦略としての「カーボン・ニュートラル」ー各国で進むグリーン戦略、日本は巻き返せるか
【金融・為替】 -
久我 尚子
コロナ禍の家計消費の推移ー増えた巣ごもり消費と激減した外出型消費の現状は?
【消費者行動】 -
斎藤 太郎
新型コロナによる都道府県別の個人消費減少額を試算－緊急事態宣言の再発令でさらなる落ち込みは不可避
【日本経済】 -
渡邊 布味子
はじめての不動産投資（２）－直接還元法の使い方と注意点をおおまかに知ろう
【不動産市場、不動産投資】
お知らせ
-
2020年10月15日
News Release
-
2020年07月09日
News Release
-
2020年06月25日
News Release
基礎研Research Paperのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
基礎研Research Paperのレポート Topへ- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- 韓国
- 認知症
- 全世代型社会保障会議
- Z世代
- 新型コロナウイルス
- 地域包括ケアシステム
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- AI・人工知能
- フィンテック（FinTech）
- IoT
- イデコ(iDeCo)
- NISA(ニーサ)
- オリンピック・パラリンピック
- アジア・新興国
- 世代間格差
- 格差・貧困
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 生命保険事業概況
- オフィスレントインデックス
- 健康経営
- 未婚・晩婚・非婚
- 少子高齢化
- 震災・復興
- 健康寿命
- ブレグジット（Brexit・イギリスＥＵ離脱）
- 米中貿易摩擦
- Society5.0
- キャッシュレス
- シェアリングエコノミー
- 外国人雇用・就労
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- SDGｓ
- ESG
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 日本銀行
- ＥＴＦ
- 米国
- 中国
- 欧州
- ASEAN
- 統計
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.