ストライクゾーン高めの日本株　|ニッセイ基礎研究所

2024年は年明けから世界的に株価が上昇したが、中でも日本株の上昇が目立つ。23年末と比べた３月末時点の上昇率は欧米の主要株価指数が10％程度以下なのに対して、日経平均20.6％、TOPIX17.0％と、日本株が飛び抜けている（図表１）。

日本株上昇の原動力は1.9兆円（１月～２月累計）におよぶ海外投資家の買い越しだ。海外の投資マネーが日本株市場に流れ込んできた主な背景は、(1)日本企業の業績が極めて好調なこと、(2)米国株と比べて割高でない（相対的に買いやすい）こと、(3)２年連続の大幅賃上げがほぼ確実視されたこと、(4)日銀が緩和姿勢継続を示唆したこと、(5)中国景気の早期回復が見込めないこと等、複数の好条件が重なったことが挙げられる。

さらに、新NISA経由の資金流入も日本株の上昇に寄与したようだ。日本証券業協会によると、新NISA成長投資枠での１月～２月の買付額（約1.5兆円）のおよそ６割（約9,000億円）が日本の個別株を購入したという。つみたて投資枠を合わせた全体でも新NISAでの投資資金の約46％が日本の個別株に投資しており、「大部分が外国株に向かう」といった事前の予想を大きく覆した。

今後を見通すうえで重要な日本企業の業績動向を確認しておこう。日経平均採用225社の純利益合計は23年度14.7％増、24年度8.9％増で（図表２、市場予想ベース）、ファンダメンタルズ的には好調持続が想定されている。

この前提で日経平均の上昇余地を探ってみよう。３月末時点（４万369円）の予想PERは23年度予想ベースでは17.1倍で、適正水準とされる14倍～16倍を大きく超えている。これだけだと割高に見えるが、24年度の増益を加味すると15.3倍程度だ（図表３）。

決して割高ではないが、ストライクゾーン高めの水準にあり、割安感は乏しい。16倍相当の４万2,228円までの上昇余地は4.6％程度と大きくない。実際、３月下旬に一時４万1,000円を超えたものの、その後は上値が重い。

一方、下値メドはPER14倍相当の３万7,000円程度と考えられる。仮に市場の想定を超える大きなリスクが顕在化することがあれば、一時的に３万5,000円割れの可能性もある。「３万5,000円を割るだろう」という意味ではない。あくまで「市場が大きめのショックを受けた場合」という仮定の話だ。

つまり、当面の日経平均が取りうるレンジの幅は8,000円程度が想定できる。値幅が大きいと感じるかもしれないが、日経平均が１万円や２万円だった時代に8,000円も動いたら大騒ぎだが、今や４万円の時代だ。そもそも株価指数のボラティリティが年率20％弱であることを考えると、この程度の値幅は普通だ。

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ストライクゾーン高めの日本株

井出真吾 (いでしんご)

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