- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 基礎研レポート
基礎研レポート
ニッセイ基礎研究所の各研究分野における研究成果を公表するレポート。
年度で絞り込む
-
2022年12月23日
どんな人が年賀状を出しているのか?-男女、年齢層、地域別、年賀状を出した人の割合 (2020~2022)
年末年始の日本の恒例行事に年賀状による新年の挨拶があるが、近年は年賀状離れが伝えられている。本... -
2022年12月22日
男性の育児休業取得に向けた「企業」に必要な視点-企業は就業規則における制度設計や職場内理解の醸成を、男性も育児知識の必要性、育児時間は労働時間の抑制がカギ-
本稿では、育児・介護休業法の改正に伴い、新設された産後パパ育休と男性の育児休業制度について概説... -
2022年12月21日
デジタルプラットフォーム透明化法-透明化法はデジタル市場法になりえるのか?
デジタルプラットフォーム提供者(DPF提供者)の業務慣行を開示させる特定デジタルプラットフォー...松澤 登
保険研究部
-
2022年12月20日
高齢化と移動課題(下)~打開策編~
高齢化による移動課題を打開するためには、(上)で述べた「身体的制約」、「心理的制約」、「環境的...坊 美生子
生活研究部
-
2022年12月16日
IFRS第17号(保険契約)を巡る動向について-欧州大手保険グループの対応状況(その2)-
今回のレポートでは、欧州大手保険グループが、11月から12月にかけて、2022年第3四半期報告... -
2022年12月15日
消費したくないモノから考えるZ世代論-若者の○○離れに対する私論的考察
Z世代と一概にいっても1996年から2012年の間に生まれた層を指しており、2022年現在、上...廣瀨 涼
生活研究部
-
2022年12月14日
男性の育休取得の現状-2021年は過去最高の13.97%、過半数は2週間未満だが長期化傾向も
2022年10月に「産後パパ育休制度(出生時育児休業制度)」が施行され、男性の育休取得が一層期... -
2022年12月13日
企業のアルムナイネットワークは日本でも導入が進むのか-「去る者日々に疎し」から拡張された人的資本への再定義
FIFAワールドカップ・カタール大会の陰に隠れてしまった感があるが、日本のプロ野球では、今オフ... -
2022年12月09日
「投げ銭」の依存性-“推し疲れ”の一側面を解明する
ライブ配信やSNSなどで、ファンが気に入った推し(コンテンツ)に対して送金するシステムを「投げ...廣瀨 涼
生活研究部
-
2022年12月02日
「トリプル安」後の英国-日本が真に学ぶべきことは?-
9月下旬から10月半ばにかけて英国が見舞われた「トリプル安」は、高インフレ下での財源の裏付けの...
関連カテゴリ
基礎研マンスリー
2138件
研究員の眼
2691件
ニッセイ年金ストラテジー
1341件
Weekly エコノミスト・レター
1846件
不動産投資レポート
427件
経済・金融フラッシュ
3404件
ニッセイ景況アンケート
89件
保険・年金フォーカス
868件
基礎研レター
1145件
ニッセイ基礎研所報
362件
その他レポート
464件
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
ストライクゾーン高めの日本株
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国の出生率が0.72で、8年連続過去最低を更新-若者の意識を的確に把握し有効な対策の実施を
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
基礎研レポートのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
基礎研レポートのレポート Topへ