経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 基礎研レポート
基礎研レポート
ニッセイ基礎研究所の各研究分野における研究成果を公表するレポート。
年度で絞り込む
-
2022年12月28日気候変動指数の地点拡大－日本版の気候指数を拡張してみると…
気候変動問題に対する注目が高まりを見せている。温室効果ガスの排出に伴う地球温暖化により、台風、... -
2022年12月28日VTuberの魅力をわかりやすく解説してみた－VTuberを構成する2つの魅力
「VTuber」という名称を最近よく耳にするようになったと感じるのは筆者だけだろうか。「VTu...
廣瀬 涼
生活研究部
-
2022年12月27日なぜ日本の賃金は大きく上がらなかっただろうか－名目賃金の増加にもかかわらず、物価上昇により実質賃金は低下－
日本の賃金水準はバブル経済が崩壊した1990年代から低迷が続いており、欧米の先進国との差が広が... -
2022年12月27日コロナ禍における移動の現状～移動総量は最大１割減で推移。20歳代は外出のハードルが益々高く～
政府がコロナ対策を「社会経済活動との両立」に舵を切り、厳しい行動制限が行われなくなった今夏以降...
坊 美生子
生活研究部
-
2022年12月26日老後の備えは投資から貯蓄へ、の傾向強まる（中国）
中国では、経済成長が失速し、株式など金融市場、不動産市場が厳しさを増している。2022年は老後...
片山 ゆき
保険研究部
-
2022年12月23日2020年に公表されていた厚労省の試算が年金ツイートの契機に－「年金」を含むツイートの投稿契機 （2022年9月下旬～10月）
2022年9月下旬～10月に投稿された「年金」を含むツイートが何を契機に投稿されたかを考察する... -
2022年12月23日どんな人が年賀状を出しているのか？－男女、年齢層、地域別、年賀状を出した人の割合 (2020～2022)
年末年始の日本の恒例行事に年賀状による新年の挨拶があるが、近年は年賀状離れが伝えられている。本... -
2022年12月22日男性の育児休業取得に向けた「企業」に必要な視点－企業は就業規則における制度設計や職場内理解の醸成を、男性も育児知識の必要性、育児時間は労働時間の抑制がカギ－
本稿では、育児・介護休業法の改正に伴い、新設された産後パパ育休と男性の育児休業制度について概説... -
2022年12月21日デジタルプラットフォーム透明化法－透明化法はデジタル市場法になりえるのか？
デジタルプラットフォーム提供者（DPF提供者）の業務慣行を開示させる特定デジタルプラットフォー...
松澤 登
保険研究部
-
2022年12月20日高齢化と移動課題（下）～打開策編～
高齢化による移動課題を打開するためには、（上）で述べた「身体的制約」、「心理的制約」、「環境的...
坊 美生子
生活研究部
関連カテゴリ
基礎研マンスリー
2277件
研究員の眼
3050件
ニッセイ年金ストラテジー
1413件
Weekly エコノミスト・レター
1980件
不動産投資レポート
472件
経済・金融フラッシュ
3799件
ニッセイ景況アンケート
91件
保険・年金フォーカス
990件
基礎研レター
1318件
ニッセイ基礎研所報
380件
その他レポート
544件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
斎藤 太郎
貿易統計25年10月－米国向け自動車輸出が持ち直し
【日本経済】 -
井出 真吾
日銀がETF 売却を開始
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
-
天野 馨南子
【令和時代の２人の姿】入籍月の変化にみる「イマドキの選択」とは
【人口動態に関する諸問題】 -
上野 剛志
１ドル155円を突破、ぶり返す円安の行方～マーケット・カルテ12月号
【金融・為替、日本経済】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向（３）住まいと資産～首都圏６割、金融資産4,000万円以上が35％
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
基礎研レポートのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
基礎研レポートのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.