- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 個人消費
個人消費
この「個人消費」の一覧ではGDP(国内総生産)の6割を占める個人消費の動向について調査分析を行います。
マクロ分析では商業販売統計や家計調査などから日本経済の景気動向を読み解きます。また、企業の提供するサービスについて、若者、女性、高齢者などセグメントを分けて消費へ与える影響など、市場の実態を踏まえた調査・分析を行います。
年度で絞り込む
-
2020年03月06日
30歳代と50歳以上の物価上昇率格差は消費増税後に3%まで拡大
基礎研REPORT(冊子版)3月号[vol.276]
消費者物価(生鮮食品を除く総合、以下コアCPI)上昇率は2019年10月の消費税率引き上げ後も... -
コラム2020年02月28日
新型コロナウイルス、迅速で先手に回る「経済対策」を
2月26日、政府は大規模なスポーツ・文化イベントの開催を2週間自粛するように要請した。翌27日... -
2020年02月25日
女性の生活満足度を決めるのは何か?~共働き編-何より時間のゆとり、お金で時間を作ることは自分への投資にも
共働き女性の生活満足度の高めるのは、(1)時間のゆとり、(2)世帯金融資産、(3)心の安定、(... -
コラム2020年02月25日
令和元年2019人口動態データ分析-強まる東京「女性」一極集中(1)~追い上げをみせる大阪府、愛知県は社会減エリアへ
2014年末、地方創生に関する閣議決定が行われ地方創生に財政投入が行われているものの、東京都へ... -
2020年02月21日
Z世代の情報処理と消費行動(4)-若者マーケティングに対する試論(2)
前回のレポートで筆者は、若者を属性でセグメンテーションすることは困難であり、代わりに「クラスタ...廣瀨 涼
生活研究部
-
2020年02月18日
2019~2021年度経済見通し(20年2月)
2019年10-12-月期の実質GDPは、消費税率引き上げの影響を主因として民間消費、住宅投資...斎藤 太郎
経済研究部
-
2020年02月17日
関西経済の低迷要因と復活への明るい兆し―96年度以後の県民経済計算に見える弱点、足元の経済指標から見る好転への期待―
かつての関西は日本隆盛の中心地帯であり、その経済的地位は確固たるものであったが、近年の関西経済... -
2020年02月12日
Z世代の情報処理と消費行動(3)-若者マーケティングに対する試論(1)
「若者はトレンドが移るのが早いからマーケティングが難しい。」とよく耳にする。確かに若者のトレン... -
2020年02月10日
女性の生活満足度を高める要因は何か?-経済的な豊かさより時間のゆとり、20~30歳代は結婚も
女性の生活満足度は、収入や資産は多い方が、未婚より既婚で、子どもはいる方が、実家や義理の実家と... -
2020年02月07日
2020年の消費について考えるー東京オリンピック・パラリンピックやデジタル化、暮らしの構造変化
基礎研REPORT(冊子版)2月号[vol.275]
2020年が始まり1カ月余りが経過した。今年の消費について、①東京オリンピック・パラリンピック...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
750件
日本経済
2959件
設備投資
108件
労働市場
502件
家計の貯蓄・消費・資産
681件
米国経済
1318件
欧州経済
885件
中国経済
654件
アジア経済
954件
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
ストライクゾーン高めの日本株
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国の出生率が0.72で、8年連続過去最低を更新-若者の意識を的確に把握し有効な対策の実施を
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
個人消費のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
個人消費のレポート Topへ