米国経済の見通し－いよいよ消費大国の本領発揮へ

経済研究部主任研究員高山武士

米国経済は寒波の悪影響で1-3月期の成長率が想定以上に落ち込んだ。しかし、この減少は取り戻せる公算が高い。消費や投資活動の月次指標は寒波の落ち込みから顕著な反動増を示しており、センチメント指標も堅調に推移している。米国経済特有の消費主導による成長パターンを描く下地が整ってきたと言える。
足もとでは賃金上昇率が鈍く、また住宅市場が低迷していることが懸念材料と言える。しかし賃金については、今後、経済成長に伴い労働市場での「質」の改善が進み、上昇圧力が生まれると見ている。住宅投資は、これまでのような伸びは期待できないが、ＧＤＰに占める割合は小さいため、成長率への影響は限定的だと考えている。
金融政策については、米国の経済回復にともなって、テーパリングは順調に続けられ、10月のＦＯＭＣで新規の資産購入が停止されるだろう。ただし、その後の出口戦略は、実行にある程度の準備が必要と思われるため、慎重に進められると見ている。その結果、最初の利上げは2015年終盤になると想定している。
長期金利は、昨年と比較して低めの水準で推移しているが、一時的なものと考えている。また、今後も米国の堅調な成長が確認され、出口戦略の議論が本格化、利上げが視野に入ってくるため、上昇基調をたどるだろう。
リスク要因としては、海外経済の成長鈍化や資産価格の低迷が挙げられる。株価は利益水準と比較しても高めになりつつあり、ＦＲＢが金融緩和から引締めに移行する段階で不安定な動きをする可能性がある。株の下落は、資産効果による消費の押し上げ効果の剥落を通じて、実体経済にも影響を及ぼすため、注意が必要と言える。

米国の実質ＧＤＰ成長率（寄与度）／米国の物価・金利の推移

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