ワーク・ワイフ・バランスの充実を！―長時間労働から離れ、妻と過ごす時間を増やそう！―

生活研究部主任研究員・ヘルスケアリサーチセンター・ジェロントロジー推進室兼任金明中

「ワーク・ワイフ・バランス」と言うと、まるで「ワーク・ライフ・バランス」のダジャレのように聞こえるかも知れないが、今回は「ワーク・ワイフ・バランス」についてお話を進めさせていただきたい。「ワーク・ワイフ・バランス」とは、英語のWork Wife Balanceを筆者が日本語のカタカナで表記したものであり、どの辞書を探しても意味は出ない。本稿では日本の男性の労働時間と関連して「ワーク・ワイフ・バランス」の実現を話したい。

2012年における日本の総実労働時間（パートタイムを含む）は1,765時間で、1996年の1,919時間から減少しているが、就業形態別に見た一般労働者の総実労働時間は2012年が2,030時間で1996年の2,050時間と大きく変わっていない。

図1 総実労働時間（パートタイムを含む）と一般労働者の総実労働時間の推移

さらに、厚生労働省の毎月勤労統計調査が把握している総実労働時間は、企業が賃金支払いのために把握している所定内労働時間^１と所定外労働時間^２の合計を基準にしており、サービス残業や個々の労働者の会社以外における就業時間（副業など）は含まれていない。一般労働者の中には正規職の男性労働者が多いことを考えると、男性正規職の労働時間は以前と大きく変わらず、まだ長時間労働が蔓延していることが伺える。

このような長時間労働が続くと、家事や育児への参加時間が少なくなり、安倍政権が力を入れている成長戦略としての「女性活躍」や、それに伴う「ワーク・ライフ・バランス」政策を実現することはなかなか難しい。OECDが2014年に発表した調査結果^３によると、日本の15歳から64歳の女性は1日に家事や育児等、給料が払われていない仕事（unpaid work）に299分を使用していることに比べて、日本の男性は62分しか使用していないことが明らかになった。これはOECDの男性平均139分を大きく下回る数値である。

男性の長時間労働は男性の家事や育児への参加時間だけではなく、妻や家族と会話する時間や過ごす時間を減らす要因にもなっている。就職情報サイト「マイナビ」が2013年に実施した調査結果によると、回答者の約6割が夫婦の平日1日の平均会話時間が「1時間未満」であると答えている。さらに、「15分未満」と答えた回答者の割合も25％にも達した。その中には妻と一日に「おはよう」、「おやすみ」、「ただいま」くらいしか話さない人がいるかも知れない。

図2　一日に家事や育児等給料が払われていない仕事（unpaid work）に使用する時間（男女別）

以上のことを考えると、政府が本腰を入れている「女性活躍」政策が中途半端になってしまう可能性も少なくない。従って、男性の長時間労働を減らすためには、夫婦が一緒に過ごす時間を増やすことが大事である。つまり、仕事の時間と妻といる時間の調和とも言える「ワーク・ワイフ・バランス」が日本社会に定着されるべきである。

日本が一時期目指していたオランダの1.5モデル^４もこの「ワーク・ワイフ・バランス」が基本になるだろう。今後「ワーク・ワイフ・バランス」を充実させることこそが「ワーク・ライフ・バランス」を実現する近道になるに違いない。

^１労働協約、就業規則等で定められた正規の始業時刻と終業時刻の間の実労働時間数。

^２早出、残業、臨時の呼出、休日出勤等の実労働時間数。

^３ OECD ”Balancing paid work, unpaid work and leisure” based on data from National Time Use Surveys.

^４「ワーク・ライフ・バランスの成功事例としてよく引き合いに出されるのがオランダの「1.5モデル」である。これは、夫婦で合わせて「1.5」働くという意味だ。例えば、夫が働いて妻が専業主婦として家事を担当する場合は、夫１人が働いて収入を得ているので働く時間も収入も「1.0」になる。かつて、日本の家庭でよく見られた風景と言えるだろう。このケースでは家事や育児はすべて女性が担うことになる。一方、「1.5モデル」のケースでは男性も女性も「0.75」ずつ働く。男性の給料は「1.0」働いた時より「0.25」減るものの、女性が「0.75」働いているので世帯収入は合計で「1.5」になり、男性が１人で働いた時より所得が「0.5」増える。さらに、男性も女性も働く時間を「1.0」から「0.25」ずつ減らしているので、家事や育児、そして余暇に「0.25」という時間を回すことができ、家族が一緒に過ごす時間が増えるというメリットがある。」金明中（2008）「時短の意識、多くの企業で明確に－ワーク・ライフ・バランスの浸透度を探る」『明日の日本を作る人的資本』日本経済研究センターから引用。

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