2014～2016年度経済見通し～14年4-6月期ＧＤＰ2次速報後改定

経済研究部経済調査部長斎藤太郎

＜実質成長率:2014年度0.3％、2015年度1.1％、2016年度1.3％を予想＞

2014年4-6月期の実質ＧＤＰ（2次速報値）は設備投資の下方修正を主因として1次速報の前期比▲1.7％（年率▲6.8％）から前期比▲1.8％（年率▲7.1％）へと下方修正された。
ＧＤＰ2次速報の結果を受けて、8月に発表した経済見通しの改定を行った。実質ＧＤＰ成長率は2014年度が0.3％、2015年度が1.1％、2016年度が1.3％と予想する。2014年4-6月期の成長率が下方修正されたこと、夏場の景気が想定よりやや下振れしていることを受けて、2014年度の成長率見通しを0.1％下方修正した。
2014年7-9月期は個人消費、設備投資が増加に転じることなどから前期比年率3.5％のプラス成長となり、景気の回復基調は維持されるだろう。ただし、個人消費が反動減一巡後も駆け込み需要発生前の水準を大きく下回るなど、景気の回復ペースは鈍い。
消費者物価上昇率（生鮮食品を除く総合）は1％台前半（消費税の影響を除く）となっているが、円安効果の一巡や消費税率引き上げ後の景気減速の影響から2014年末にかけて1％を割り込む可能性が高い。消費者物価上昇率は2014年度が1.1％、2015年度が0.8％、2016年度が1.1％と予想する。

日付	タイトル	執筆者	媒体
2025/05/02	雇用関連統計25年3月－失業率、有効求人倍率ともに横ばい圏内の動きが続く	斎藤太郎	経済・金融フラッシュ
2025/04/30	2025年1-3月期の実質GDP～前期比▲0.2％（年率▲0.9％）を予測～	斎藤太郎	Weekly　エコノミスト・レター
2025/04/30	鉱工業生産25年3月－1-3月期は4四半期ぶりの減産、トランプ関税の影響で4月以降も低迷が続く見込み	斎藤太郎	経済・金融フラッシュ
2025/04/18	消費者物価（全国25年3月）－コアCPI上昇率は25年度入り後も3％台が続く公算	斎藤太郎	経済・金融フラッシュ

日付

タイトル

執筆者

媒体

2025/05/02

斎藤太郎

経済・金融フラッシュ

2025/04/30

斎藤太郎

Weekly　エコノミスト・レター