- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 基礎研レター
基礎研レター
ニッセイ基礎研究所の各研究分野における分析・解説を掲載するショートレポート。
年度で絞り込む
-
2017年09月25日
金融政策の10年国債金利への影響を振り返る-金融政策による金利の押し下げ効果の測定
イールドカーブ・コントロール(YCC)の影響を加味した重回帰モデルを構築し、過去1年間の金利推... -
2017年09月12日
「パワーカップル」世帯の動向(2)-年収700万円超の妻はDINKSだけでなく、出産前後の30歳代や子育て中もキャリアを積み続けた50歳代のDEWKSでも多い
「パワーカップル世帯の動向(1)」では、夫婦ともに年収700万円超は共働き世帯のわずか1.8%... -
2017年09月04日
最近の人民元と今後の展開(2017年9月号)~党大会後の人民元レートはどうなるのか?
8月の人民元レート(スポット・オファー、中国外貨取引センター)は米ドルに対して上昇、8月末は前... -
2017年08月31日
取締役会の実効性についての一考察
取締役会の実効性はコーポレートガバナンスの実体という点で重要だが、企業と投資家では課題意識が異... -
2017年08月28日
「パワーカップル」世帯の動向(1)-夫婦とも年収700万円超は共働き世帯の約2%でじわり増加。夫が高年収でも働く妻は増加傾向、夫婦間の経済格差拡大か。
少し前から、不動産をはじめとした消費市場で「パワーカップル」(購買力のある共働き夫婦)をいう言... -
2017年08月15日
医療機器の生産・出荷と輸出入-医療機器の輸入超過は、どの程度進んでいるか?
日本の成長戦略の重要な分野として、医療機器の製造が挙げられる。医療機器には、コンピューターや、... -
2017年08月02日
最近の人民元と今後の展開(2017年8月号)~「人民元ショック」の再発に御用心!
7月の人民元レート(スポット・オファー、中国外貨取引センター)は米ドルに対して上昇、7月末は前... -
2017年07月31日
2016年健康寿命は延びたが、平均寿命との差は縮まっていない~2016年試算における平均寿命と健康寿命の差
7月27日に厚生労働省から「2016年簡易生命表」が公表され、平均寿命が男性80.98年、女性... -
2017年07月25日
最近の訪日外国人消費-旅行者増で消費額増。中国人の「爆買い」は中身が変わるも消費意欲は変わらず。今後はコト消費拡大が鍵。1泊増で+0.4兆円。
日本人の国内消費は力強さに欠けるようだが、訪日外国人旅行客の増加で旅行客による消費は拡大してい... -
2017年07月24日
高齢者がより活躍できる労働市場の構築を目指して-同一労働同一賃金の原則が高齢者にも適用できる取り組みの実施を-
政府は労働力人口の減少に対応する目的で2004年に高年齢者雇用安定法を改正(2006年4月1日...金 明中
生活研究部
関連カテゴリ
基礎研マンスリー
2130件
研究員の眼
2686件
ニッセイ年金ストラテジー
1337件
Weekly エコノミスト・レター
1843件
不動産投資レポート
424件
経済・金融フラッシュ
3392件
ニッセイ景況アンケート
89件
保険・年金フォーカス
866件
基礎研レポート
1329件
ニッセイ基礎研所報
362件
その他レポート
463件
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
基礎研レターのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
基礎研レターのレポート Topへ