- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- Weekly エコノミスト・レター
Weekly エコノミスト・レター
少子・高齢化による人口減少社会の到来、経済活動のグローバル化、経済政策・金融政策の転換といった変革期において、世界規模で経済動向は変化しており、様々な情報が日々飛びかっています。この「Weeklyエコノミスト・レター」の一覧では、日米欧だけでなく、中国や新興国の経済・金融の動向分析や注目点、ニッセイ基礎研独自の予測手法をもとにした経済見通しなどを、タイムリーにお伝えするレポートです。
(原則毎週金曜日)
最新経済見通し
年度で絞り込む
-
2015年02月17日
2015・2016年度経済見通し(15年2月)
<実質成長率:2014年度▲0.9%、2015年度1.8%、2016年度1.9%を予想>201... -
2015年02月16日
QE速報:10-12月期の実質GDPは前期比0.6%(年率2.2%)~3四半期ぶりのプラス成長も力強さに欠ける
2014年10-12月期の実質GDPは、前期比0.6%(年率2.2%)となった(当研究所予測1... -
2015年02月13日
ユーロ圏にとっての原油安、ユーロ安の効果~欧州委員会15年冬季予測の見方~
EUの欧州委員会は、2月5日に公表した「2015年冬季経済予測」で、15年の実質GDPを前回(... -
2015年02月06日
円安シナリオの前提に変化あり~金融市場の動き(2月号)
(為替) ドル円レートは120円をかなり割り込んだ状態が継続。原油安などを原因とするリスク回避の... -
2015年02月02日
リンギ安進むマレーシア~原油安による経済への影響~
昨年9月頃から世界経済の景気減速懸念と原油安を背景とするリスク回避の動きが強まり、ASEAN4... -
2015年01月30日
中国経済~2015年の注目ポイントは?
中国国家統計局は1月20日に実質GDP成長率を公表、2014年は前年比7.4%増となった。中国... -
2015年01月30日
2014年10-12月期の実質GDP~前期比0.9%(年率3.7%)を予測
2/16に内閣府から公表される2014年10-12月期の実質GDPは、前期比0.9%(前期比年... -
2015年01月23日
米国年末商戦の評価-好調な米国個人消費に変調はみられるのか
【要旨】年末商戦(11月~12月)の小売売上は年間売上のおよそ2割を占めているほか、12月は、... -
2015年01月16日
貯蓄不足に転じた家計と大幅な貯蓄超過が続く企業
2013年度の家計貯蓄率は▲1.3%となり、1955年度以降で初のマイナスとなった。家計の貯蓄... -
2015年01月16日
ギリシャ、総選挙へ~SYRIZA勝利≠ユーロ離脱~
1月25日のギリシャの議会選挙が迫ってきた。最大野党SYRIZA勝利の観測は、年明け後の世界的...
関連カテゴリ
基礎研マンスリー
2130件
研究員の眼
2686件
ニッセイ年金ストラテジー
1337件
不動産投資レポート
424件
経済・金融フラッシュ
3395件
ニッセイ景況アンケート
89件
保険・年金フォーカス
866件
基礎研レポート
1329件
基礎研レター
1144件
ニッセイ基礎研所報
362件
その他レポート
463件
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
Weekly エコノミスト・レターのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
Weekly エコノミスト・レターのレポート Topへ