- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- アジア経済
アジア経済
「アジア・新興国経済」の一覧では、韓国、台湾、マレーシア、タイ、インドネシア、フィリピン、インド等成長を続ける主要アジア新興国・地域の実体経済、インフレ、金融政策の動向につき月次でレポートを行い、四半期毎に各国のGDPについて詳細な解説と先行きの見通しを提供します。また、アジア主要都市のオフィス市場、REIT市場等のアジアの不動産市場の現状について現地調査を踏まえた分析を行います。
年度で絞り込む
-
2020年10月30日
なぜ韓国の高齢者貧困率は高いのですか?
韓国では少子・高齢化の急速な進展に伴い、社会保障に対する韓国政府の支出が継続的に増加しています... -
コラム2020年10月30日
映画『82年生まれ、キム・ジヨン』から振り返る韓国における女性活躍推進政策
1982年に韓国で生まれた女性が生きていく過程で経験する差別や苦悩を描いた韓国映画『82年生ま... -
2020年10月28日
コロナ禍を上手く乗り切っているのはどの国か?-50か国ランキング(2020年10月更新版)
2020年7月に新型コロナウイルスの感染拡大に対する影響について各国の状況を概観するために、「... -
コラム2020年10月27日
「薬の神じゃない!」の薬効
2018年に中国で大ヒットした映画「我不是薬神」(邦題「薬の神じゃない!」)が日本で公開されて...片山 ゆき
保険研究部
-
コラム2020年10月20日
IMF世代、88万ウォン世代、N放世代、そしてコロナ世代-韓国の新たな「失われた世代」は救われるか-
新型コロナウイルスによる不景気により、「コロナ世代」という新しいロストジェネレーション(失われ... -
2020年10月19日
アジアデジタル共通通貨-わが国の提案で東アジア経済への貢献を
現在Bitcoinなどの民間の暗号資産やFacebookのLibraプランに続いて、世界の中央... -
2020年10月14日
IMF世界経済見通し-上方修正も、先行きの不確実性は高い
10月13日、国際通貨基金(IMF)は世界経済見通し(WEO;World Economic Out... -
2020年10月13日
中期経済見通し(2020~2030年度)
世界経済は新型コロナウイルス感染症の影響で急速に落ち込んだ後、緩やかに持ち直している。2020... -
コラム2020年10月13日
韓国のアンケート調査からみた世代間の意識の違い-若者が「平等」よりも求めるものとは?-
前回までの拙稿では2回続けて韓国における世代間の葛藤と格差について紹介した。今回は、アンケート... -
2020年10月09日
ASEANの貿易統計(10月号)~8月の輸出は経済再開を反映した持ち直しが続くも、域内向けが弱く、先行きに懸念
20年8月のASEAN主要6カ国の輸出(ドル建て、通関ベース)は前年同月比1.9%減(前月:同...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
748件
日本経済
2953件
個人消費
410件
設備投資
107件
労働市場
496件
家計の貯蓄・消費・資産
679件
米国経済
1313件
欧州経済
879件
中国経済
654件
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
アジア・新興国経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
アジア・新興国経済のレポート Topへ