2014年06月09日

2014～2016年度経済見通し～14年1-3月期ＧＤＰ2次速報後改定

経済研究部 経済調査部長   斎藤 太郎

このレポートの関連カテゴリ

日本経済 経済予測・経済見通し などの記事に関心のあるあなたへ

btn-mag-b.png
基礎研 Report Head Lineではそんなあなたにおすすめのメルマガ配信中!
各種レポート配信をメールでお知らせするので読み逃しを防ぎます!

ご登録はこちら
twitter Facebook このエントリーをはてなブックマークに追加 Pocketで後で読む

文字サイズ

  • 小
  • 中
  • 大

＜実質成長率:2014年度0.5％、2015年度1.1％、2016年度1.3％を予想＞


  1. 2014年1-3月期の実質ＧＤＰ（2次速報値）は設備投資の上方修正を主因として1次速報の前期比1.5％（年率5.9％）から前期比1.6％（年率6.7％）へと上方修正された。
  2. ＧＤＰ2次速報の結果を受けて、5月に発表した経済見通しの改定を行った。実質ＧＤＰ成長率は2014年度が0.5％、2015年度が1.1％、2016年度が1.3％と予想する。成長率の見通しは5月時点から変更していない。
  3. 2014年4-6月期は消費税率引き上げ前の駆け込み需要の反動減を主因として大幅マイナス成長が避けられないが、反動の影響が一巡する7-9月期にはプラス成長に戻り、景気の回復基調は維持されるだろう。
  4. 消費者物価上昇率（生鮮食品を除く総合）は1％台半ばの伸びとなっているが、円安効果の一巡や消費税率引き上げ後の景気減速の影響から、2014年末にかけて1％を割り込む可能性が高い（消費税率引き上げを除くベース）。消費者物価上昇率は2014年度が0.9％、2015年度が0.8％、2016年度が1.1％と予想する。物価が安定的に1％を上回る伸びとなるのは2016年度後半となるだろう。
41639_ext_15_1.jpg
twitter Facebook このエントリーをはてなブックマークに追加 Pocketで後で読む
全文ダウンロード（PDF）

このレポートの関連カテゴリ

経済研究部   経済調査部長

斎藤 太郎 (さいとう たろう)

研究・専門分野
日本経済、雇用

レポートについてお問い合わせ

03-3512-1836

ソーシャルメディア

アクセスランキング

週間(ALL) その他

更新もっと見る

レポート紹介

【2014～2016年度経済見通し～14年1-3月期ＧＤＰ2次速報後改定】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

2014～2016年度経済見通し～14年1-3月期ＧＤＰ2次速報後改定のレポート　Topへ