- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 欧州経済
欧州経済
「欧州経済」の一覧では、四半期毎に欧州経済の現状の分析を踏まえた経済見通しをレポートするとともに、ギリシャ危機、金融危機、スコットランドの住民投票、ポルトガルの銀行問題等、ユーロ圏で起こるトピックスをタイムリーに解説しその影響を分析します。また、ECB(欧州中央銀行)の金融政策、財政健全化、雇用対策等について、わかりやすく解説します。これら欧州情勢の分析を通じて、日本の経済・企業、政策への提言も行ってまいります。
最新の経済見通し ⇒ 欧州経済見通し-当面は力強い成長は見込めず 2024年3月15日
◆ 過去の見通しはこちら ⇒ 経済予測・経済見通しのレポート
年度で絞り込む
-
2022年06月16日
ECB政策理事会(臨時)-PEPP再投資を柔軟化、新しい手段も検討
ECBは15日に臨時の会合を開催し、市場環境に関する意見交換を実施した。定例の理事会がその前週... -
2022年06月15日
英国雇用関連統計(22年5月)-失業率は再び小幅上昇、賃金も減速
まず、5月のデータとして公表されている求人数および給与所得者数を確認すると、求人数は22年3-... -
2022年06月14日
欧州経済見通し-高インフレの影響を大きく受ける欧州経済
欧州経済はコロナ禍からの回復により、対面サービス産業が活性化することが経済へのプラスとして働く...伊藤 さゆり
経済研究部
-
2022年06月10日
ECB政策理事会-量的緩和は終了、声明に利上げの道筋も明記
ECBは今回の会合でAPPの終了を決定した。APPについてはこれまで、7-9月期に終了予定とし... -
2022年06月07日
ユーロ圏物価上昇の特徴と今後
世界的なインフレ圧力が上昇、現在も継続している。ユーロ圏では賃金インフレ圧力が米国や英国に比べ... -
2022年06月02日
ユーロ圏失業率(2022年4月)-6%台後半で横ばいでの推移が続く
ユーロ圏の22年4月の失業率は6.8%で、前月の6.8%から横ばいだった。3月以前の数値の改定... -
2022年06月01日
世界各国の市場動向・金融政策(2022年5月)-4月以降の株安・ドル高傾向が一服
まず、ロシアのウクライナ侵攻後に大きく変動したロシアの金融市場や商品価格について概観しておきた...高山 武士
経済研究部
-
2022年06月01日
ユーロ圏消費者物価(22年5月)-物価上昇の裾野も広がり、8%を超える
22年5月のHICP上昇率(前年同月比)は全体で8.1%となり、4月の7.4%から大幅に加速し...高山 武士
経済研究部
-
2022年05月18日
英国雇用関連統計(22年4月)-失業率は3.7%で歴史的低水準に
まず、4月のデータとして公表されている求人数および給与所得者数を確認すると、求人数は22年2-... -
2022年05月13日
英国GDP(2022年1-3月期)-1月は大きく回復したが、2・3月は停滞
英国の22年1-3月期の実質成長率は前期比0.8%(年率換算3.0%)となり、21年4-6月期...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
749件
日本経済
2958件
個人消費
412件
設備投資
108件
労働市場
498件
家計の貯蓄・消費・資産
681件
米国経済
1317件
中国経済
654件
アジア経済
951件
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
ストライクゾーン高めの日本株
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
欧州経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
欧州経済のレポート Topへ