- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 労働市場
労働市場
少子高齢化が進み、中長期的な労働力人口の減少が予測されるなかで、非正規雇用の労働者の増加、ワーク・ライフ・バランスの実現、若年層の就労状況、女性労働力率の改善や活躍推進、高齢者の雇用等、多くの課題が山積しています。この「労働市場」の一覧では、雇用、賃金、非正規雇用、失業等、労働市場における諸問題について現状分析を行い、誰もが働きやすく働きがいを感じる労働市場を実現すべく提言を行います。
年度で絞り込む
-
コラム2021年08月30日
新型コロナ禍2年目上半期、人口の社会減はどこで起こったのか(上)―新型コロナ人口動態解説(10)
新型コロナ人口動態解説シリーズ(10)では、新型コロナ禍2年目となる2021年上半期の人口移動... -
コラム2021年08月30日
韓国で男性の育児休業取得率が増加、その理由は?
出生率の低下が続いている韓国で男性の育児休業取得率が増加している。2002年に男性の育児休業取... -
2021年08月27日
所得格差と経済成長の関係-再配分政策が及ぼす経済的影響
コロナ禍による格差拡大への懸念は、世界共通の課題として意識されつつある。世界に先駆けて景気回復... -
コラム2021年08月16日
2021年上半期・転入超過都道府県ランキング/神奈川県が社会純増トップエリアへ―新型コロナ人口動態解説(9)
新型コロナ人口動態解説シリーズ(9)では、新型コロナ禍2年目となる2021年上半期の人口移動に... -
2021年08月05日
テレワークがもたらす職場のメンタルヘルスケアの変化について
基礎研REPORT(冊子版)8月号[vol.293]
新型コロナウイルスが長引く中で、うつ病などメンタルヘルス不調者に対する企業の対応が注目されてい...金 明中
生活研究部
-
2021年08月02日
コロナ禍で注目浴びる在籍型出向-高年齢者の安定した雇用確保のために活用を-
新型コロナウイルスが長期化する中で在籍型出向が注目を浴びている。1980年代後半の在籍型出向は... -
2021年07月28日
「札幌オフィス市場」の現況と見通し(2021年)
コロナ禍以降、景気悪化やテレワーク普及などを受けて、全国的にオフィス需要が停滞し空室率の上昇が...吉田 資
金融研究部
-
コラム2021年07月27日
日韓の最低賃金が逆転?-2022年は両国とも引き上げを決定-
7月13日と14日、日韓両国で競争でもするかのように来年の最低賃金額が決まった。先に決まったの... -
2021年07月20日
2020・2021年度特別調査 「第5回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
ワクチン接種については過半数がしばらく様子を見たいと考えている。感染による重篤化リスクの高い高... -
2021年07月08日
コロナ禍における労働市場の動向-失業率の上昇が限定的にとどまる理由
日本の労働市場は、人口減少、少子高齢化に伴う企業の人手不足感の高まりを背景として長期にわたり改...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
749件
日本経済
2956件
個人消費
410件
設備投資
107件
家計の貯蓄・消費・資産
679件
米国経済
1314件
欧州経済
879件
中国経済
654件
アジア経済
950件
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
労働市場のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
労働市場のレポート Topへ