- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 米国経済
米国経済
米国経済の動向が世界経済に大きな影響を与え、FRBの金融政策の一挙手一投足が市場関係者の注目を集めています。この「米国経済」の一覧では、米国経済の現状をGDP、住宅販売・着工、雇用統計、個人所得・支出等の月次で発表される経済指標からタイムリーな分析を行います。FRBが金融緩和政策から出口へと向かうなかで世界の金融市場に大きな影響を与えるFOMCの動向にこれまで以上に注視していきます。
最新の経済見通し ⇒ 米国経済の見通し-予測期間において景気後退は回避を予想 2024年3月11日
◆ 過去の見通しはこちら ⇒ 経済予測・経済見通しのレポート
GDP等 ⇒ GDP等│米国のレポート
FOMC(連邦公開市場委員会) ⇒ FOMC(連邦公開市場委員会)│米国のレポート
住宅販売・着工 ⇒ 住宅販売・着工│米国のレポート
雇用統計 ⇒ 雇用統計│米国のレポート
米個人所得・支出 ⇒ 米個人所得・支出|米国のレポート
年度で絞り込む
-
2010年10月27日
米8月ケースシラー住宅価格が続落~差し押え物件増等の影響が続く
■見出し・8月「20都市指数」が連月の前月比下落~18都市が下落へ:ケース・シラー指数の動向・... -
2010年10月22日
資金循環表に見る米国の景気実態
<資金循環動向の特徴>2009年の国内借り入れの伸びは3%に低下したが、2010年に入り回復の... -
2010年10月15日
中期経済見通し~迫られる単独生き残りか統合の選択
<日本の10年間の平均成長率は1.5%>世界経済は、各国の金融緩和と財政政策による景気刺激によ... -
2010年10月12日
米9月雇用者は、政府部門の減少大きく9.5万人の減少に
■見出し・民間雇用は6.4万人増と9ヵ月連続の増加・9月失業率は横ばいながら、広義の失業率は1... -
コラム2010年09月29日
米“貧困率”急上昇の波紋
先頃発表された米商務省センサス局発表の2009年所得・貧困統計では、貧困層の比率が14.3%と... -
2010年09月29日
米7月住宅価格が下落~住宅減税終了の影響持続
■見出し・7月「20都市指数」が下落:ケース・シラー指数の動向・FHFA月例指数では、前月比▲... -
2010年09月10日
米国経済見通し~追加景気対策の発表が下支え要因に
<米国経済の見通し>米国経済は昨年10-12月期の成長率が前期比年率5.0%、1-3月期は同3... -
2010年09月06日
米8月民間雇用増は6.7万人と予想を上回る
■見出し・雇用全体では5.4万人減~政府の国勢調査要員減少が主因・8月失業率は9.6%、広義の... -
2010年09月06日
米8月ISM指数:製造業上昇も非製造業は下落、明暗を分ける
■見出し・製造業指数は4ヵ月ぶりに上昇も、非製造業指数は予想以上の下落に・製造業各指数では、雇... -
2010年08月20日
米国経済動向~ソフトパッチ局面の様相に
<米国経済・金融の概況>欧州の債務問題を懸念して5月以降の金融市場は世界的に波乱の展開となった...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
749件
日本経済
2957件
個人消費
411件
設備投資
107件
労働市場
497件
家計の貯蓄・消費・資産
679件
欧州経済
881件
中国経済
654件
アジア経済
950件
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
米国経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
米国経済のレポート Topへ