レポート一覧
経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- >
- 住宅価格指数│米国
住宅価格指数│米国
ケース・シラー指数はじめ各種住宅価格指数から米国の住宅価格の都市・地域別の動向についてレポートします。
年度で絞り込む
-
2017年06月19日
【5月米住宅着工、許可件数】着工件数、許可件数ともに増加予想に反し、前月から減少
6月16日、米国センサス局は5月の住宅着工、許可件数を発表した。住宅着工件数（季節調整済、年率）は109.2万件（前月改定値：115.6万件）と、117.2万件から下方修正された前月改定値からさらに減少、前月からの...
-
2016年08月19日
米住宅市場の回復は一服？－４-６月期ＧＤＰにおける住宅投資はおよそ２年ぶりにマイナス転落。住宅市場の回復は持続するのか
ＧＤＰにおける住宅投資は、14年以降回復基調が明確となっていたが、先月末に公表された4-6月期の住宅投資は14年1-3月期以来のマイナス成長に転じた。住宅着工件数は、4-6月期に伸びが鈍化したが、世帯増加数に伴う潜...
-
2015年10月16日
固定資産税再考～望ましくないこれ以上の負担増～
■見出し1―はじめに2―固定資産課税の概要～大きな負担を産んだ7割評価3―日本の固定資産税の総税収比率はOECD最上位である米国水準まで上昇4―保有税収の負担増や総税収比率の変化は不動産価格に影響5―むすびにかえて...
-
2014年08月27日
【6月米住宅価格】ケース・シラー指数は2カ月連続で下落
【要旨】結果の概要：足もとの上昇圧力は弱い8月26日にＳ＆Ｐが発表した6月のケース・シラー住宅価格指数（20都市総合、以下ケース・シラー指数）は、季節調整済の前月比で▲0.2％、原系列の前年同月比で+8.1％となっ...
-
2014年07月30日
【5月米住宅価格】ケース・シラー指数が下落へ
【要旨】結果の概要：ケース・シラー指数が前月比マイナスに転じる7月29日にＳ＆Ｐが発表した5月のケース・シラー住宅価格指数（20都市総合、以下ケース・シラー指数）は、原系列の前年同月比で+9.3％となり、4月（改定...
-
2014年06月25日
【4月米住宅価格】住宅価格は急減速
【要旨】結果の概要：住宅価格が急減速6月24日にＳ＆Ｐが発表した4月のケース・シラー住宅価格指数（20都市総合、以下ケース・シラー指数）は、季節調整済の前月比で+0.2％、原系列の前年同月比で+10.8％となり、3...
-
2014年05月28日
【3月米住宅価格】住宅価格の上昇圧力が再び強まる兆しも
【要旨】結果の概要：予想を上回る伸びを記録5月27日にＳ＆Ｐが発表した3月のケース・シラー住宅価格指数（20都市総合、以下ケース・シラー指数）は、季節調整済の前月比で+1.2％、原系列の前年同月比で+12.4％とな...
-
2014年04月30日
【2月米住宅価格】上昇中だが、伸び率は鈍化傾向が続く
【要旨】結果の概要：伸び率の鈍化傾向が続く4月29日にＳ＆Ｐが発表した2月のケース・シラー住宅価格指数（20都市総合、以下ケース・シラー指数）は、季節調整済の前月比で+0.8％、原系列の前年比で+12.9％となった...
-
2013年10月30日
米８月住宅価格は前年比12.8％と上伸も、金利上昇による減速感は否めず
８月ケース・シラー20都市指数は、季節調整後で前月比0.9％と19ヵ月連続で上昇、前年比では12.8％の高い伸びとなった。一方、８月ＦＨＦＡ月例指数は前月比0.3％、前年比8.5％と上昇、前月から伸びを低下させたが...
-
2013年08月29日
米６月住宅価格は前年比12.1％と堅調も、金利上昇が伸びを減じた可能性
６月ケース・シラー20都市指数は、季節調整後で前月比0.9％と17ヵ月連続で上昇、前年比では12.1％の高い伸びとなった。一方、６月ＦＨＦＡ月例指数は前月比0.7％、前年比7.7％と上昇、前月・前年比とも17ヵ月連...
関連カテゴリ
消費税増税
10件
商業販売統計│日本
50件
毎月勤労統計調査│日本
11件
ISM（製造業景況）指数│米国
70件
小売売上高│米国
4件
耐久財受注│米国
4件
貿易統計│米国
4件
人手不足・働き方改革
108件
ソーシャルメディア
Twitter をフォローする
facebook でファンになる
コンテンツ紹介
-
レポート
-
パブリシティ
-
受託実績・コンサルティング
研究員の紹介
-
久我 尚子
コロナ禍で増えるフリマアプリの利用－牽引役は学生など若者と子育て世帯、シニアでもじわり増加
【消費者行動】 -
井出 真吾
米ＦＲＢ緩和縮小でも日本株は底堅い展開か
【株式市場・株式投資・マクロ経済】 -
矢嶋 康次
成長戦略としての「カーボン・ニュートラル」ー各国で進むグリーン戦略、日本は巻き返せるか
【金融・為替】 -
金 明中
韓国で「週４日勤務制」は導入可能だろうか－来年の大統領選で争点になる可能性が高い－
【労働経済学、社会保障論、日・韓における社会政策や経済の比較分析】 -
中村 亮一
「対数」に、もう一度興味・関心を持ってみませんか（その２）－対数はどこで役に立っているのか－
【保険会計・計理】 -
天野 馨南子
「男女減少格差、最高エリアは10.5倍」新型コロナ禍２年目上半期、人口の社会減はどこで起こったのか（下）―新型コロナ人口動態解説(11)
【人口動態に関する諸問題】
お知らせ
-
2021年07月26日
News Release
《東京大学・ニッセイ基礎研究所共同研究プロジェクト》原子力発電所事故避難者のこころの健康とソーシャル・キャピタル－福島県双葉町民を対象とした第6回調査結果公表のお知らせ－
-
2021年07月26日
News Release
-
2021年07月20日
News Release
のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- 緊急事態宣言
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 新型コロナ経済影響
- 新型コロナワクチン
- AI・人工知能
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- Society5.0
- SDGｓ
- ESG
- 環境・地球温暖化対策
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- イデコ(iDeCo)
- NISA(ニーサ)
- 日本銀行
- ＥＴＦ
- 国際金融都市
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 改正高年齢者就業確保措置
- 地域包括ケアシステム
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障会議
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- 未婚・晩婚・非婚
- 少子高齢化
- シェアリングエコノミー
- Z世代
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 震災・復興
- オリンピック・パラリンピック
- ブレグジット（Brexit・イギリスＥＵ離脱）
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 企業物価指数│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- マネーストック│日本
- 日銀統計
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 家計調査
- 貿易統計｜ASEAN
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.