経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 基礎研レター
基礎研レター
ニッセイ基礎研究所の各研究分野における分析・解説を掲載するショートレポート。
年度で絞り込む
-
2025年04月16日ギグワーカーの社会保険適用問題－中国フードデリバリー大手美団の取組み
中国のフードデリバリー最大手の美団が、年金に関して新たな措置を発表した。それはドライバーを対象...
片山 ゆき
保険研究部
-
2025年04月15日図表でみる世界の民主主義－日本の民主主義指数は上昇も、世界平均は低下。世界ではいったい何が起きているのか？
古代ギリシャの「直接民主制」を起源とする民主主義は、これまで何度も危機に直面したものの、それら... -
2025年04月15日患者数:入院は減少、外来は増加－2023年の「患者調査」にコロナ禍の影響はどうあらわれたか?
医療の状況を見るうえで、患者の動向を把握することは欠かせない。日本では、厚生労働省が3年ごとに... -
2025年04月11日若手人材の心を動かす、企業の「社会貢献活動」とは（１）－「行動科学」で考える、パーパスと従業員の自発行動のつなぎ方
「若手人材の心を動かす社会貢献活動とは何か。そして『意識はあるが、行動できない』そのギャップを... -
2025年04月11日バミューダ金融当局の2025事業計画－今後再保険などで注目されるかもしれない。
バミューダ諸島は、米国東海岸に近い北大西洋にある島々であり、英国領である。金融部門が主要産業の... -
2025年04月08日グローバル株式市場動向(2025年3月)－トランプ米大統領の関税政策によるアップダウンが続く
2025年3月、世界の株式市場は米国の相互関税の導入により米国や日本が下落した。一方でウクライ... -
2025年04月01日「こづかい」が20年で７割減少？－経済不安、キャッシュレスやサブスクなど消費のデジタル化の影響も
２月に発表された内閣府「日本経済レポート（2024年度）」にて、20年間で勤労者世帯の「こづか... -
2025年03月26日インバウンド市場の現状と展望～コスパ重視の旅行トレンドを背景に高まる日本の観光競争力
観光庁によると、2024年の訪日外客数とインバウンド消費額は、いずれも過去最高を記録した。日本...
渡邊 布味子
金融研究部
-
2025年03月25日産業クラスターを通じた脱炭素化－クラスターは温室効果ガス排出削減の潜在力を有している
気候変動問題への取り組みが世界中で進められている。地球温暖化の影響は、人間の社会や生活の多方面... -
2025年03月19日マンションと大規模修繕（6）－中古マンション購入時には修繕・管理情報の確認・理解が大切に
マンションの大規模修繕を含む管理運営を考えるうえで、建築費の上昇は悩ましい問題の一つである。な...
関連カテゴリ
基礎研マンスリー
2264件
研究員の眼
2970件
ニッセイ年金ストラテジー
1397件
Weekly エコノミスト・レター
1949件
不動産投資レポート
463件
経済・金融フラッシュ
3704件
ニッセイ景況アンケート
91件
保険・年金フォーカス
960件
基礎研レポート
1506件
ニッセイ基礎研所報
379件
その他レポート
525件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025・2026年度経済見通し
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の５％未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは？
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭－ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響－世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
基礎研レターのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
基礎研レターのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.