経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 基礎研レター
基礎研レター
ニッセイ基礎研究所の各研究分野における分析・解説を掲載するショートレポート。
年度で絞り込む
-
2025年02月12日少子化とランドセル市場－2024年はやや縮小するも、10年前と比べて２割増
少子化にも関わらず、これまでランドセル市場は拡大してきたが、2022・2023年（563億円）... -
2025年02月10日欧州の自然災害リスクへの取り組み－気候変動による自然災害への対策は段階的アプローチで
気候変動問題が世界中で議論されている。地球温暖化は、豪雨、大規模な干ばつなど、さまざまな形で地... -
2025年02月05日【地方創生・人口動態データ速報】2024年 社会減（国内移動純減）都道府県ワーストランキング－日本人と外国人の合計で移動純減は40エリア－
2024年の住民基本台帳人口移動報告の年報が１月31日に発表された。都道府県の「今の世代からの... -
2025年02月04日気候変動と食品ロス・廃棄物削減－消費者がすぐに貢献できる気候変動対策のポテンシャルは大きい
近年、気候変動問題への注目度が高まっている。地球温暖化を背景に、台風や豪雨による災害の頻発化・... -
2025年02月03日老後の生活資金に影響？－DC一時金に適用される「５年ルール」見直しの背景
確定拠出年金（DC）を一時金で受け取った後に、通常の退職金を受け取る際の課税ルールが、2026... -
2025年01月31日保険会社に対するストレステストの結果公表（2024 欧州）－EIOPAの報告書の紹介
EIOPA(欧州保険・企業年金監督機構)は、2024年12月17日、保険会社に対するストレステ... -
2025年01月24日保険・年金基金の金融安定性（欧州2024.12）－EIOPAの報告書の紹介
EIOPA(欧州保険・企業年金監督機構)は、2024年12月12日、金融安定性に関する報告書を... -
2025年01月23日グローバル株式市場動向(2024年12月)－米国金利上昇や欧州の政治的混乱により下落
2024年12月、グローバル株式市場は下落した。米国でのインフレ懸念の再燃による金利の上昇、欧... -
2025年01月21日気候変動 保険活用への影響－保険の“３つのA”はどのような影響を受けるか?
気候変動問題が世界中で議論されている。気候変動リスクへの対応として、洪水保険や火災保険等の活用... -
2025年01月21日「人生会議」とは何か？～アドバンス・ケア・プラニング（ACP）は、最期まで自分らしく生き抜くためのキーワードか～
「人生会議」という言葉を聞いたことがある人は、どれ位いるだろうか？これは、厚生労働省が、201...
鈴木 寧
社会研究部
関連カテゴリ
基礎研マンスリー
2246件
研究員の眼
2938件
ニッセイ年金ストラテジー
1389件
Weekly エコノミスト・レター
1935件
不動産投資レポート
459件
経済・金融フラッシュ
3667件
ニッセイ景況アンケート
91件
保険・年金フォーカス
946件
基礎研レポート
1477件
ニッセイ基礎研所報
379件
その他レポート
517件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
QE速報：1-3月期の実質ＧＤＰは前期比▲0.2％（年率▲0.7％）－4四半期ぶりのマイナス成長、外需の落ち込みを内需がカバーできず
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?－全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
なぜ韓国の政治家は“悲劇”を恐れず、最高権力を目指すのか？
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
家計消費の動向（二人以上世帯：～2025年２月）－物価高の中で模索される生活防衛と暮らしの充足
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
基礎研レターのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
基礎研レターのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.