経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 基礎研レポート
基礎研レポート
ニッセイ基礎研究所の各研究分野における研究成果を公表するレポート。
年度で絞り込む
-
2025年08月21日増え行く単身世帯と消費市場への影響（２）－家計収支から見る多様性と脆弱性
本稿では、総務省「家計調査」を用いて、単身世帯の家計収支や消費構造について分析した。可処分所得... -
2025年08月15日地方で暮らすということ－都市と地方の消費構造の違い
「地方は生活コストが安い」という通説について、総務省「家計調査」等の政府統計を用いて二人以上勤...
久我 尚子
生活研究部
-
2025年08月12日世界のプレコンセプションケアから学ぶ日本の在り方－早急なエビデンス構築と政策評価のための指標の明確化、包括的セクシャリティー教育の推進－
本稿では、日本がプレコンセプションケアを展開していくにあたり、参考となる世界各国のプレコンセプ...
乾 愛
生活研究部
-
2025年08月06日インフレは生活を豊かにするのか？－求められるインフレなき賃金上昇
インフレが物価高という名で生活苦をもたらしているのに、インフレを待望した「物価と賃金の好循環」... -
2025年07月31日2024年度生命保険決算の概要－利差益増により基礎利益は増加、国内債券は含み損だがほぼ問題なし
2024年度の生命保険会社全41社の業績を概観する。利息配当金の増加により、利差益あるいは基礎... -
2025年07月29日介護保険改正の論点を考える－積み残された財源問題のほか、人材確保や有料老人ホームの見直しも論点に、参院選の影響は？
3年に一度の介護保険改正の議論が始まっている。介護保険制度は創設後、原則として3年に1回、見直... -
2025年07月28日インバウンド消費の動向（2025年4-6月期）－四半期で１千万人超・２兆円超が続くが、割安感が薄れて単価減少
2025年4-6月期の訪日外客数（1,098万228人：推計値）は前年同期比で19.0％増加。... -
2025年07月25日ネットと肖像権・パブリシティ権－投稿削除と損害賠償
SNS等に他人の肖像を投稿する場合には、まず「肖像権」を侵害していないかどうかを確認する必要が...
松澤 登
保険研究部
-
2025年07月18日家計消費の動向（二人以上世帯：～2025年５月）－物価高でも、旅行・レジャー・デジタルなど楽しみへの消費は堅調
2025年５月の個人消費は緩やかな改善傾向が続いており、コロナ禍前の水準と同程度にまで回復して...
久我 尚子
生活研究部
-
2025年07月16日ネットにおけるプライバシー権－投稿の削除と損害賠償
2025年4月1日より、情報流通プラットフォーム対処法が施行された。これにより他人の権利を侵害...
松澤 登
保険研究部
関連カテゴリ
基礎研マンスリー
2277件
研究員の眼
3048件
ニッセイ年金ストラテジー
1413件
Weekly エコノミスト・レター
1980件
不動産投資レポート
472件
経済・金融フラッシュ
3797件
ニッセイ景況アンケート
91件
保険・年金フォーカス
990件
基礎研レター
1317件
ニッセイ基礎研所報
380件
その他レポート
544件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
斎藤 太郎
2025～2027年度経済見通し（25年11月）
【日本経済】 -
井出 真吾
日銀がETF 売却を開始
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
-
天野 馨南子
【令和時代の２人の姿】入籍月の変化にみる「イマドキの選択」とは
【人口動態に関する諸問題】 -
上野 剛志
１ドル155円を突破、ぶり返す円安の行方～マーケット・カルテ12月号
【金融・為替、日本経済】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向（３）住まいと資産～首都圏６割、金融資産4,000万円以上が35％
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
基礎研レポートのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
基礎研レポートのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.