- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 家計の貯蓄・消費・資産
家計の貯蓄・消費・資産
この「家計の貯蓄・消費・資産」の一覧では、1600兆円を越える個人金融資産について、資金循環勘定をもとにしたフロー・ストック両面でのマクロ分析、アベノミクス等の経済政策や税制・社会保障制度の改正が家計に与える影響、株式投資をはじめとする家計の投資行動、資産形成、家計貯蓄率の動向についてタイムリーに分析を行い、ソリューションを提供します。また、個人金融資産には高齢化による取り崩しなど、政府債務残高との逆転など今後予想される動向についてもレポートしていきます。
年度で絞り込む
-
2017年09月12日
「パワーカップル」世帯の動向(2)-年収700万円超の妻はDINKSだけでなく、出産前後の30歳代や子育て中もキャリアを積み続けた50歳代のDEWKSでも多い
「パワーカップル世帯の動向(1)」では、夫婦ともに年収700万円超は共働き世帯のわずか1.8%... -
2017年09月07日
使用年数が長期化する電化製品-買い控えはもったいない!?
基礎研REPORT(冊子版)9月号
皆さんの家にある電化製品は購入してどれくらい経つだろうか。内閣府は、毎年3月に主な耐久消費財の... -
2017年08月28日
「パワーカップル」世帯の動向(1)-夫婦とも年収700万円超は共働き世帯の約2%でじわり増加。夫が高年収でも働く妻は増加傾向、夫婦間の経済格差拡大か。
少し前から、不動産をはじめとした消費市場で「パワーカップル」(購買力のある共働き夫婦)をいう言... -
2017年08月08日
日銀のETF買い、やめるなら今が好機ー買入減額・売却時のシミュレーション
基礎研REPORT(冊子版)8月号
最近、日銀による金融緩和の「出口」が話題になることが増えた。出口とは金融緩和の縮小や金融政策の... -
コラム2017年07月31日
やりくりに余裕がない家計は変動金利を選択する傾向がある~家計の住宅ローン金利の決定要因分析~
住宅ローンの選択は家計の重要な意思決定の1つである。米国における研究によれば、住宅ローンの選択... -
コラム2017年07月14日
使用年数が長期化する電化製品~買い控えはもったいない!?~
皆さんの家にある家電やパソコンなどの電化製品は購入してどれくらい経つだろうか。わが家ではテレビ... -
2017年07月13日
エンゲル係数の上昇を考える
エンゲルの法則は、家計の所得水準が高いほど生活費(消費支出)に占める食費(食料)の割合が低いと... -
2017年07月06日
金融リテラシーは向上しているか-優先すべきは消費者視点に基づくチャネルの位置づけの再考
金融庁金融研究センターに設置された「金融経済教育研究会」が2013年4月に取りまとめ、公表した... -
コラム2017年06月30日
企業型DC運用改善に向けて
税制適格年金、厚生年金基金、確定給付企業年金(以下、DB)の3つの確定給付型企業年金の加入者数... -
2017年06月28日
日銀のETF買い、やめるなら今が好機-買入減額・売却時のシミュレーション
最近、日銀による金融緩和の「出口」が話題になることが増えた。出口とは金融緩和の縮小や金融政策の...井出 真吾
金融研究部
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
家計の貯蓄・消費・資産のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
家計の貯蓄・消費・資産のレポート Topへ