- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- >
年度で絞り込む
-
コラム2023年02月15日
物流業界の2024年問題-ポチる経済を支える物流、生産性向上なるか
2019年4月に施行された働き方改革関連法では、時間外労働の上限規制が設けられている。これに違... -
2023年02月15日
EIOPAが2023年の監督上のコンバージェンス計画を公表
EIOPA(欧州保険年金監督局)は2023年2月1日に、2023年の監督上のコンバージェンス(... -
コラム2023年02月15日
成年後見制度はパターナリスティックな制約を課しているのか
2016年に成立した「成年後見制度の利用の促進に関する法律」(以下、利用促進法)は、成年後見制... -
2023年02月15日
2022年10月に話題になった改革案や園児の募金が年金ツイートの契機に-「年金」を含むツイートの投稿契機 (2022年12月)
2023年12月に投稿された「年金」を含むツイートが何を契機に投稿されたかを考察するために、基... -
2023年02月15日
英国雇用関連統計(23年1月)-賃金伸び率は相変わらず高い
まず、1月のデータとして公表されている求人数および給与所得者数を確認すると、求人数は22年11... -
コラム2023年02月14日
スパゲッティにみる主観確率-麺の端を結んでいったら、“輪” はいくつできる?
日々の生活の中では、確率を使った表現を目にすることがある。代表的なのは、天気予報での降水確率だ... -
2023年02月14日
米国生保市場で、個人生命保険オンライン販売の進展に寄与するインシュアテック企業
米国生保市場では、「個人向け生命保険商品の消費者へのオンライン販売」を目指す動きの中で、生保会... -
2023年02月14日
QE速報:10-12月期の実質GDPは前期比0.2%(年率0.6%)-2四半期ぶりのプラス成長も、7-9月期の落ち込みを取り戻せず
2022年10-12月期の実質GDPは、前期比0.2%(年率0.6%)と2四半期ぶりのプラス成...斎藤 太郎
経済研究部
-
2023年02月14日
当面の株価見通しと2023年の投資戦略-レバレッジ型ETFの正しい活用法
2023年の日経平均は2万5,000円程度から2万9,000程度の範囲で上昇・下落を繰り返すレ... -
2023年02月14日
今週のレポート・コラムまとめ【2/7~2/13発行分】
■先週のアクセスランキング■新着レポート本数:18本
関連カテゴリ
商業販売統計│日本
50件
毎月勤労統計調査│日本
11件
ISM(製造業景況)指数│米国
70件
住宅価格指数│米国
66件
小売売上高│米国
4件
耐久財受注│米国
4件
人手不足・働き方改革
108件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025・2026年度経済見通し(25年5月)
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭-ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち-
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
家計消費の動向(二人以上世帯:~2025年2月)-物価高の中で模索される生活防衛と暮らしの充足
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
のレポート Topへ