- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 注目テーマ・キーワード >
- アジア・新興国
アジア・新興国
中国、韓国をはじめとする、アジア、新興国の経済や保険マーケット、雇用・人事管理など、幅広い情報をタイムリーにレポートとして提供していきます。とりわけ、中国については定期的に経済の見通しや主要な経済指標、人民元の動向等について、また、成長を続ける新興国地域については経済見通しに加えて、不動産市場動向についても解説を行ってまいります。保険市場については、注目を集めている中国、インド等成長を続けるアジアの保険市場を解説します。
年度で絞り込む
-
2024年04月16日
引き続き高成長が予想されるインド保険市場-2022年の生保収入保険料は前年の世界第9位から第7位に浮上-
昨年に引き続き、Swiss Re Instituteが急成長を続けるインド保険市場についてのレポー...有村 寛
保険研究部
-
2024年04月15日
インド消費者物価(24年3月)~3月のCPI上昇率は3ヵ月連続で低下
インド統計・計画実施省が4月12日に公表した消費者物価指数(以下、CPI)によると、24年3月... -
2024年04月15日
ロシアの物価状況(24年3月)-前年比伸び率は7%台後半が継続
3月のロシアのインフレ率は前年比で7.72%となった。23年4月(2.31%)をボトムにした上... -
2024年04月11日
インドネシアとシャリーア生命保険-シャリーア適格での生命保険普及はしばらく先か-
インドネシアは人口で世界第4位の大国であり政情も安定しているものの、生命保険の普及は進んでいな...磯部 広貴
保険研究部
-
2024年04月08日
ロシアGDP(2023年10-12月期)-内需の強さが継続、高成長を維持
ロシアの23年10-12月期の実質GDP伸び率は前年比4.9%となり、7-9月期(同5.7%)... -
2024年04月02日
ベトナム経済:24年1-3月期の成長率は前年同期比5.66%増~景気減速も輸出主導の回復は維持
2024年1-3月期の実質GDP成長率は前年同期比5.66%増(前期:同6.72%増)と低下し... -
2024年03月29日
急速に導入が進むインドの再生可能エネルギー~2030年の国際公約達成を狙える位置に
インドで再生可能エネルギー(再エネ)の導入が進んでいる。低炭素化や大気汚染対策、エネルギー安全... -
2024年03月28日
高齢者就業への期待と課題(中国)
中国でも長寿化が進展しており、それに伴って長寿リスクも顕在化している。特に都市部では老後の生活...片山 ゆき
保険研究部
-
2024年03月19日
東南アジア経済の見通し~輸出底打ちで再び緩やかな回復軌道に復帰
東南アジア5カ国は景気回復力が弱く、概ね内需の強さを反映した成長ペースとなっている。2023年...斉藤 誠
経済研究部
-
コラム2024年03月19日
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その2-優秀人材特別帰化制度の適用対象を大幅に拡大
法務部は2020年6月26日から優秀人材特別帰化(国籍回復を含む)制度の適用対象を大幅に拡大し...
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
ストライクゾーン高めの日本株
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府と医療界が医学部の入学定員増案で対立、医療空白が長期化-日本の事例を参考に事態の解決を-
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
家計消費の動向(~2024年3月)-実質賃金マイナスで全体では低迷、外出型消費は改善傾向だが温度差も、マインドは上向き
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2023年03月01日
News Release
《東京大学・ニッセイ基礎研究所共同研究プロジェクト》原子力発電所事故避難者のこころの健康とソーシャル・キャピタル-帰還開始後初の双葉町民を対象とする調査(第7回調査) 結果公表のお知らせ-
-
2023年03月01日
News Release
-
2022年10月20日
News Release
アジア・新興国のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
アジア・新興国のレポート Topへ