
保険研究部 主任研究員・気候変動リサーチセンター兼任
磯部 広貴(いそべ ひろたか)
研究・専門分野
内外生命保険会社経営・制度(販売チャネルなど)
自己紹介 経歴
研究分野・専門分野 | 内外生命保険会社経営・制度(販売チャネルなど) |
---|---|
自己紹介 |
相互扶助の精神に支えられた生命保険は、長い歴史の中で人類の英知が生み出した仕組みです。不慮の死があったときに遺族の生活を守り、ひいては社会の安定を図るものであり、人類ある限り消滅することはありません。一方、難解で敷居が高い、ときとして胡散臭い印象を持たれてきたことも事実です。そのような生命保険の動向を、誠実に、わかりやく、そして面白く伝えていきたいと思います。特にわが国から最も関心の高い米国については、背景となる政治情勢を含めて解説して参ります。 |
経歴 |
【職歴】 1990年 日本生命保険相互会社に入社。 通算して10年間、米国3都市(ニューヨーク、アトランタ、ロサンゼルス)に駐在し、現地の民間医療保険に従事。 日本生命では法人営業が長く、官公庁、IT企業、リース会社、電力会社、総合型年金基金など幅広く担当。 2015年から2年間、公益財団法人国際金融情報センターにて欧州部長兼アフリカ部長。 資産運用会社における機関投資家向け商品提案、生命保険の銀行窓版推進の経験も持つ。 【加入団体等】 日本FP協会(CFP) 生命保険経営学会 一般社団法人 アフリカ協会 一般社団法人 ジャパン・リスク・フォーラム 2006年 保険毎日新聞社より「アメリカの民間医療保険」を出版 |
磯部 広貴のレポート
-
2025年05月16日
日本の民間活力はどの国と対比するのが適切か-国民負担控除後の1人あたりGDP実額から-
世界銀行によると、2023年におけるわが国の1人当たりGDPは世界の国・地域の中で38位であった(1993年は5位)。このレポートでは... -
2025年05月15日
いま振り返るベヴァリッジ報告-少子化対策も組み込んだ80年前の社会保障計画-
第2次世界大戦中の英国で「社会保険および関連サービス」と題する報告書が公表された。戦前とは異なる戦後の英国のあり様を示すという革新的な... -
2025年05月01日
日本を米国車が走りまわる日-掃除機は「でかくてがさつ」から脱却-
かつて年配の米国人がこう語っていた。1980年代くらいまで米国車は故障することが多かった。しかし日本車は故障しないので一度乗ったらやめ... -
2025年04月30日
米国個人年金販売額は2024年も過去最高を更新-トランプ関税政策で今後の動向は不透明に-
米国における個人年金の販売額は2021年以降2023年まで前年比増加を続けてきたが、2024年は金利の低下が見込まれ、これまで販売実績...
所属部署
関連カテゴリ
保険
1913件
- 「次元の呪い」への対処-モデルの精度を上げるにはどうしたらよいか?
- 複素数について(その1)-虚数・複素数とは(その歴史と概要)-
- いま振り返るベヴァリッジ報告-少子化対策も組み込んだ80年前の社会保障計画-
- チェス盤を用いた伝心-愛情と計算力があれば心は通じる?
- ギグワーカーの社会保険適用問題-もう1つの”労災保険”の出現
- 保険会社経営(1085件)
- 保険商品(368件)
- 保険法制・規制(594件)
- 保険会計・ソルベンシー(522件)
- 保険計理(826件)
- 保険販売(465件)
- 中国・アジア保険事情(323件)
- 欧米保険事情(779件)
- 金融保険規制改革(339件)
同じ領域の研究員紹介
-
米でのGoogle広告訴訟判決-オープンウェブ・ディスプレイ広告における独占認定
(2025/05/14)
保険研究部
松澤 登 -
「次元の呪い」への対処-モデルの精度を上げるにはどうしたらよいか?
(2025/05/20)
保険研究部
篠原 拓也 -
世界人口の動向と生命保険マーケット-生保マーケットにおける「中国の米国超え」は実現するのか
(2025/05/09)
保険研究部
有村 寛 -
APRAによるガバナンス強化の提言について-オーストラリアの健全性規制
(2025/04/01)
保険研究部
植竹 康夫 -
ギグワーカーの社会保険適用問題-もう1つの”労災保険”の出現
(2025/05/13)
保険研究部
片山 ゆき -
宇宙天気現象に関するリスク-太陽フレアなどのピークに入っている今日この頃
(2025/05/09)
保険研究部
安井 義浩
コンテンツ紹介
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
ページTopへ戻る