- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 家計の貯蓄・消費・資産
家計の貯蓄・消費・資産
この「家計の貯蓄・消費・資産」の一覧では、1600兆円を越える個人金融資産について、資金循環勘定をもとにしたフロー・ストック両面でのマクロ分析、アベノミクス等の経済政策や税制・社会保障制度の改正が家計に与える影響、株式投資をはじめとする家計の投資行動、資産形成、家計貯蓄率の動向についてタイムリーに分析を行い、ソリューションを提供します。また、個人金融資産には高齢化による取り崩しなど、政府債務残高との逆転など今後予想される動向についてもレポートしていきます。
年度で絞り込む
-
コラム2013年02月21日
ローソンに続け!中堅・中小企業も年収アップの検討を
コンビニ大手のローソンは若手と中堅社員の年収を3%引き上げると発表した(平均15万円、子育て世... -
2013年02月04日
まちかど景気を利用すると個別株の投資成果が向上 - 投資家心理とバリュー株効果の関連性
【要約】PBR(株価純資産倍率)は株価の割安/割高を判定する代表的な指標だが、近年、その有効性... -
2012年12月21日
資金循環統計(12年7-9月期)~個人金融資産は前年比21兆円増の1510兆円
■見出し・個人金融資産(12年9月末): 前期比では5兆円減・資金流出入の詳細 : リスク回避姿勢は...上野 剛志
経済研究部
-
2012年11月30日
『リスク』や『ベンチマーク』がわからない投資家はディスロージャー資料を見ない~投資知識と投資行動の関連性分析~
■見出し1――はじめに2――分析方法3――分析結果4――まとめ■introduction投資信... -
コラム2012年10月22日
増資インサイダーだけではない、個人投資家を遠ざける日本の株式市場
まず、図表1をご覧いただきたい。これはある企業(A社)が2012年度第1四半期決算を発表した日...井出 真吾
金融研究部
-
2012年09月20日
資金循環統計(12年4-6月期)~個人金融資産は前年比2兆円増の1515兆円
■見出し・個人金融資産(12年6月末): 前期比では3兆円減・資金流出入の詳細: リスク回避姿勢...上野 剛志
経済研究部
-
コラム2012年08月17日
日本の高齢者の幸福感が高くないのは、お金を使うことに幸せを感じないためか?
先進国では経済的な豊かさを表す国内総生産(GDP)が成長したにも関わらず、人々の幸福感が高まっ... -
2012年06月19日
資金循環統計(12年1-3月期)~個人金融資産は前年比11兆円増の1513兆円
■見出し・個人金融資産(12年3月末): 前期比でも14兆円増、時価上昇が大きく寄与・フロー(時...上野 剛志
経済研究部
-
コラム2012年06月01日
「ヒートテック」と「どん兵衛」、そして仕組み債― 価格の問題、嗜好の問題、知っている事と判断できる事 ―
少し季節外れの話だが、ここのところ、秋口になると毎年ユニクロの「ヒートテック」を数枚購入してい...高岡 和佳子
金融研究部
-
コラム2012年05月14日
あってもいいんじゃない?クールビズ手当て
東京電力は先週11日、家庭向け電気料金の引き上げを経済産業省に申請した。引き上げ率は平均約10...
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
ストライクゾーン高めの日本株
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国の出生率が0.72で、8年連続過去最低を更新-若者の意識を的確に把握し有効な対策の実施を
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
家計の貯蓄・消費・資産のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
家計の貯蓄・消費・資産のレポート Topへ