経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- >
年度で絞り込む
-
2022年01月11日ESGに関する国際的な枠組み（イニシアチブ）を学ぼう
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.298]
気候変動や人権問題への関心の高まりを背景にESG投資の拡大が続いている。こうした中、社会課題へ... -
2022年01月11日変動金利型と固定金利型のどちらの住宅ローンを選択すべきか－市場動向から最適な住宅ローンの借入戦略について考える
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.298]
住宅金融支援機構の「業態別の住宅ローン新規貸出額及び貸出残高の推移」によると、個人の住宅ローン... -
2022年01月11日パワーカップル世帯の動向－コロナ禍でも増加、夫の年収1500万円以上でも妻の約6割は就労
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.298]
近年、共働き世帯が増え、妻が夫並みに稼ぐ「パワーカップル」の存在感も増している。。パワーカップ... -
2022年01月11日共同富裕に舵を切った中国－文化大革命に逆戻りし経済発展が止まるのか?
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.298]
習近平政権が「共同富裕（皆が共に豊かになる）」の実現に向けて統制を強化し始めた。。アリババ集団... -
2022年01月11日2021～2023年度経済見通し
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.298]
2021年7-9月期の実質GDPは、前期比▲0.9%（年率▲3.6%）と2四半期ぶりのマイナス...
斎藤 太郎
経済研究部
-
![Infocalendar －マグロ初競り最高落札価格推移[築地市場│2019年からは豊洲市場]](https://www.nli-research.co.jp/files/topics/69787_ext_03_0_S.jpg?v=1640736789)
2022年01月11日Infocalendar －マグロ初競り最高落札価格推移[築地市場│2019年からは豊洲市場]
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.298]
-
2022年01月11日ユーロ圏失業率（2021年11月）－失業率は7.2％、7か月連続で低下
ユーロ圏の21年11月の失業率は7.2％と前月の7.3％から低下した。また、前月までの改定値も... -
2022年01月11日ユーロ圏消費者物価（21年12月）－予想に反してピークアウトせず
12月のＨＩＣＰ上昇率（前年同月比）は全体で5.0％となり、前月の4.9％を上回り最も高い伸び... -
2022年01月11日コロナ禍で拡大した非金融法人による余資運用－民間非金融法人企業の余資運用に関する分析
コロナ禍において民間非金融法人企業の資金余剰が強まっており、現預金や有価証券投資といった金融資...
福本 勇樹
金融研究部
-
2022年01月11日米雇用統計（21年12月）－雇用者数（前月比）は市場予想を大幅に下回ったものの、全般的には労働需給の逼迫を示す結果
1月7日、米国労働省（ＢＬＳ）は12月の雇用統計を発表した。非農業部門雇用者数は、前月対比で+...
関連カテゴリ
商業販売統計│日本
50件
毎月勤労統計調査│日本
11件
ISM（製造業景況）指数│米国
70件
住宅価格指数│米国
66件
小売売上高│米国
4件
耐久財受注│米国
4件
人手不足・働き方改革
108件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
トランプ関税による企業収益への影響～輸出数量減少よりも輸出価格引き下げのほうが悪化幅は大きい～
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?－全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
４月から始まった「かかりつけ医」の新制度は機能するのか－地域の自治と実践をベースに機能充実を目指す仕組み、最後は診療報酬で誘導？
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代－急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響－世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.