経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- >
年度で絞り込む
-
コラム2022年05月12日売却も膨らむ外国株式アクティブ～2022年４月の投信動向～
2022年４月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入をみ... -
2022年05月11日ロシア経済悪化の他国・地域への影響
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）5月号[vol.302]
ロシアがウクライナへの軍事侵攻を開始し、西側諸国が経済・金融制裁を課したことでロシア経済の悪化... -
![基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）5月号[vol.302]](https://www.nli-research.co.jp/files/topics/71031_ext_03_0_S.jpg?v=1652176120)
2022年05月11日基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）5月号[vol.302]
-
2022年05月11日金融機関はなぜ合併するのか－会社法・銀行法の観点から
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）5月号[vol.302]
みずほ銀行のシステムトラブルが繰り返されてきており、金融インフラにも影響が及んでいる。そもそも... -
2022年05月11日拒否権のパワー－国連安保理で常任理事国と非常任理事国の投票力格差は?
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）5月号[vol.302]
社会では、さまざまな会議で議決が行われる。代表的なものは、国際連合（国連）だ。その中でも、とく... -
2022年05月11日ふるさと納税をしない理由
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）5月号[vol.302]
2020年度のふるさと納税で全国の各自治体に寄付された金額の合計は約6725億円、ふるさと納税... -
2022年05月11日まるわかり“実質実効為替レート”－“50年ぶりの円安”という根深い問題
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）5月号[vol.302]
実質実効為替レート（「REER」と表記）は一般的に「通貨の実力」などと説明されるが、より厳密に...
上野 剛志
経済研究部
-
2022年05月11日確定拠出年金では何に投資したら良いのか?－外国株式型、国内株式型、バランス型、外国債券型と国内債券型でパフォーマンスを比較してみた
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）5月号[vol.302]
確定拠出年金（企業型および個人型のiDeCo）は、企業あるいは自分が拠出した掛金を、預金、保険... -
![Infocalendar －月間消費支出(１世帯[２人以上]当たり)[５月30日は消費者の日]](https://www.nli-research.co.jp/files/topics/71024_ext_03_0_S.jpg?v=1651480443)
2022年05月11日Infocalendar －月間消費支出(１世帯[２人以上]当たり)[５月30日は消費者の日]
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）5月号[vol.302]
-
2022年05月11日高齢者の免許返納は２年連続減少～５月からは「運転技能検査」「サポカー限定免許」導入
警察庁の発表によると、2021年の運転免許証の自主返納件数は51万7,040件で、前年より３万...
関連カテゴリ
商業販売統計│日本
50件
毎月勤労統計調査│日本
11件
ISM（製造業景況）指数│米国
70件
住宅価格指数│米国
66件
小売売上高│米国
4件
耐久財受注│米国
4件
人手不足・働き方改革
108件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025・2026年度経済見通し－25年1-3月期ＧＤＰ2次速報後改定
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?－全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
４月から始まった「かかりつけ医」の新制度は機能するのか－地域の自治と実践をベースに機能充実を目指す仕組み、最後は診療報酬で誘導？
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代－急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
家計消費の動向（単身世帯の比較：～2025年３月）－節約余地が小さく、二人以上世帯と比べて弱い消費抑制傾向
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.