- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 保険・年金フォーカス
保険・年金フォーカス
「知っているようで知らない保険・年金の話」「海外の保険・年金の今が分かる」「ところ変われば保険も変わる」といったことをキーワードに、とかく難しいといわれる保険・年金の話をできるだけ分かりやすく発信するショートレポート。
年度で絞り込む
-
2019年02月06日
年金改革ウォッチ 2019年2月号~ポイント解説:財政検証や制度改正に向けた見通し
「働き方の多様化を踏まえた社会保険の対応に関する懇談会」が新設され、今年9月が検討期限となって... -
2019年02月04日
EUソルベンシーIIにおけるLTG措置等の適用状況とその影響(3)-EIOPAの2018年報告書の概要報告-
前回のレポートでは、EIOPA(欧州保険年金監督局)が2018年12月18日に公表した「長期保... -
2019年01月30日
EUソルベンシーIIにおけるLTG措置等の適用状況とその影響(2)-EIOPAの2018年報告書の概要報告-
前回のレポートでは、EIOPA(欧州保険年金監督局)が2018年12月18日に公表した「長期保... -
2019年01月25日
EUソルベンシーIIにおけるLTG措置等の適用状況とその影響(1)-EIOPAの2018年報告書の概要報告-
EIOPA(欧州保険年金監督局)は、2018年12月18日に、「長期保証措置と株式リスク措置に... -
2019年01月22日
医療・介護連携政策下における患者の受療行動
病気発症後、入院、回復、退院までをスムーズに進めるために、医療機関の病床の機能分化、および地域... -
2019年01月22日
EIOPAによる2018年保険ストレステストの結果について(4)-関係者からの反応等-
EIOPA(欧州保険年金監督局:European Insurance and Occupationa... -
2019年01月17日
EIOPAによる2018年保険ストレステストの結果について(3)-市場ストレスシナリオの影響と次のステップ-
EIOPA(欧州保険年金監督局:European Insurance and Occupationa... -
2019年01月15日
EIOPAによる2018年保険ストレステストの結果について(2)-ベースラインの特徴と自然大災害シナリオの影響-
EIOPA(欧州保険年金監督局:European Insurance and Occupationa... -
2019年01月15日
中国の生命保険市場(2017年版)基礎データ【アジア・新興国】中国保険市場の最新動向(35)
急成長を続ける中国の生命保険市場は、2017年にアメリカに次いで2番目の規模となった。上位5カ...片山 ゆき
保険研究部
-
2019年01月10日
【アジア・新興国】韓国政府、国民年金制度の改正案を提示-高齢者の貧困率改善や年金の持続可能性の拡大に繋がるだろうか-
韓国政府は2018年12月14日に国民年金と基礎年金(65歳以上の高齢者のうち、所得認定額が下...金 明中
生活研究部
関連カテゴリ
基礎研マンスリー
2264件
研究員の眼
2970件
ニッセイ年金ストラテジー
1397件
Weekly エコノミスト・レター
1950件
不動産投資レポート
463件
経済・金融フラッシュ
3705件
ニッセイ景況アンケート
91件
基礎研レポート
1506件
基礎研レター
1288件
ニッセイ基礎研所報
379件
その他レポート
525件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
トランプ関税の日本経済への波及経路-実質GDPよりも実質GDIの悪化に注意
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の5%未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは?
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭-ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
保険・年金フォーカスのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
保険・年金フォーカスのレポート Topへ