- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 家計の貯蓄・消費・資産
家計の貯蓄・消費・資産
この「家計の貯蓄・消費・資産」の一覧では、1600兆円を越える個人金融資産について、資金循環勘定をもとにしたフロー・ストック両面でのマクロ分析、アベノミクス等の経済政策や税制・社会保障制度の改正が家計に与える影響、株式投資をはじめとする家計の投資行動、資産形成、家計貯蓄率の動向についてタイムリーに分析を行い、ソリューションを提供します。また、個人金融資産には高齢化による取り崩しなど、政府債務残高との逆転など今後予想される動向についてもレポートしていきます。
年度で絞り込む
-
2018年03月28日
「勘違い」と「わからない」の違い-金融と生命保険に関するリテラシーの多様性を考慮した分析
金融リテラシーの向上が、社会的な課題となっている。本稿では、(公財)生命保険文化センターが実施... -
2018年03月19日
資金循環統計(17年10-12月期)~個人金融資産は、前年比70兆円増の1880兆円に、3四半期連続で過去最高を更新
2017年12月末の個人金融資産残高は、前年比70兆円増(3.9%増)の1880兆円となった。...上野 剛志
経済研究部
-
2018年03月12日
共働き・子育て世帯の消費実態(3)~利便性重視志向の食生活、高い教育熱、クルマやスマホ所有が多く買い替え頻度も高い?時短・代行ニ ーズの理解が鍵。
本稿では、共働き世帯と専業主婦世帯の直近の消費支出の内訳について、主要品目だけでなく個別品目の... -
コラム2018年03月07日
リスク・コントロール型ファンドにご注意を~2018年2月の投信動向~
2018年2月の国内公募追加型投信(ETFを除く)の推計資金流出入を見ると、国内株式、外国株式... -
2018年03月07日
外株インデックス投信を薦める3つの理由-「つみたてNISA」の商品選びに迷ったら
基礎研REPORT(冊子版)3月号
新年2018年を迎え、「つみたてNISA」がスタートした。「つみたてNISA」の口座は作ったも...前山 裕亮
金融研究部
-
2018年03月05日
なぜ賃金上昇の実感が乏しいか
安倍首相は経済団体首脳に対して、今年も賃金の3%アップを要請したと言う。業績好調な企業が賃上げ... -
2018年02月14日
生産緑地の貸借によって変わる都市農業と都市生活―都市農地の貸借円滑化法案の内容と効果
「都市農地の貸借の円滑化に関する法律案(以下、法案)」が、1月22日を召集日とする今通常国会に... -
2018年02月13日
共働き・子育て世帯の消費実態(2)~食費や通信費など「必需的消費」が増え、娯楽費など「選択的消費」が減少、娯楽費の中ではじわり強まる 旅行ニーズ
共働き・子育て世帯の消費支出は「食料」が最多で、「交通・通信 」、「教育」、「教養娯楽 」と続く。... -
コラム2018年02月07日
引き続き好調だが、注意が必要な国内中小型株のアクティブ・ファンド~2018年1月の投信動向~
2018年1月の国内公募追加型投信(ETFを除く)の推計資金流出入を見ると、内外株式への資金流...前山 裕亮
金融研究部
-
2018年02月07日
日本におけるキャッシュレス化の進展状況について-日本のキャッシュレス化について考える
基礎研REPORT(冊子版)2月号
2017年5月に日本政府は「FinTechビジョンについて」の中で、「キャッシュレス決済比率」...福本 勇樹
金融研究部
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
鉱工業生産25年5月-4-6月期は2四半期連続減産の可能性が高まる
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代-急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
家計の貯蓄・消費・資産のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
家計の貯蓄・消費・資産のレポート Topへ