経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 経済予測・経済見通し
経済予測・経済見通し
この「経済予測・経済見通し」の一覧では日本経済だけでなく、米国経済、欧州経済をはじめ、中国を中心とするアジア・新興国経済の予測についてのレポートも提供します。米国経済の見通しでは、FRBの金融政策や財政政策などの経済指標などを使い、欧州経済の見通しではECB（欧州中央銀行）の金融政策、雇用対策等を踏まえて、精度の高い経済見通しを随時レポートとして提供します。
最新経済見通し
年度で絞り込む
-
2023年06月05日インド経済の見通し～輸出鈍化と累積利上げの効果により景気減速も、公共投資の増加により内需主導の底堅い成長続く
インド経済は2023年1-3月期の成長率が前年同期比+6.1％（10-12月期：同+4.5％）...
斉藤 誠
経済研究部
-
2023年05月31日「名古屋オフィス市場」の現況と見通し（2023年）
名古屋のオフィス市場は、テレワークの普及や働き方の変化等に伴うワークプレイスの見直しが進むなか...
吉田 資
金融研究部
-
2023年05月26日中国経済の見通し－XBB流行で人流の回復は遅れるものの、反動増に加え政策支援が期待できるため2023年は前年比5.3％増と予想
2023年第1四半期（1-3月期）の経済成長率は実質で前年同期比4.5％増と政府目標「5％前後... -
2023年05月23日Economic Outlook for Fiscal Years 2023 and 2024 (May 2023)
Real GDP in the January–March quarter of 2023 grew at an a...
斎藤 太郎
経済研究部
-
2023年05月18日2023・2024年度経済見通し（23年5月）
2023年1-3月期の実質GDPは、海外経済の減速を背景に輸出が減少したものの、民間消費、住宅...
斎藤 太郎
経済研究部
-
2023年05月17日QE速報：1-3月期の実質GDPは前期比0.4％（年率1.6％）－内需主導で3四半期ぶりのプラス成長
2023年1-3月期の実質GDPは、前期比0.4％（年率1.6％）と3四半期ぶりのプラス成長と...
斎藤 太郎
経済研究部
-
2023年04月28日2023年1-3月期の実質GDP～前期比0.1％（年率0.3％）を予測～
5/17に内閣府から公表される2023年1-3月期の実質GDPは、前期比0.1％（前期比年率0...
斎藤 太郎
経済研究部
-
2023年04月12日ＩＭＦ世界経済見通し－見通しの修正は小幅だが、リスクは下方に傾く
ＩＭＦは、今回の見通しを「不安定な回復（A Rocky Recovery）」と題して作成した。世界... -
2023年04月07日現在の景況感は良好だが、先行きに関して悲観的な見方が強まる－第19回不動産市況アンケート結果
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）4月号[vol.313]
ニッセイ基礎研究所では、不動産市況の現状および今後の方向性を把握すべく、不動産分野の実務家･専...
吉田 資
金融研究部
-
2023年04月07日2022～2024年度経済見通し
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）4月号[vol.313]
2022年10-12月期の実質GDPは、前期比0.0%（年率0.1%）とほぼゼロ成長にとどまっ...
斎藤 太郎
経済研究部
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
斎藤 太郎
2025年7-9月期の実質GDP～前期比▲0.7％（年率▲2.7％）を予測～
【日本経済】 -
井出 真吾
急上昇した日本株に潜む落とし穴～コロナ禍の成功体験は再現するか～
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
-
天野 馨南子
縮小を続ける夫婦の年齢差－平均３歳差は「第二次世界大戦直後」という事実
【人口動態に関する諸問題】 -
上野 剛志
高市新政権が発足、円相場の行方を考える～マーケット・カルテ11月号
【金融・為替、日本経済】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向（２）家庭と働き方～DINKS・子育て・ポスト子育て、制度と夫婦協働が支える
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
経済予測・経済見通しのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
経済予測・経済見通しのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.