経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 経済予測・経済見通し
経済予測・経済見通し
この「経済予測・経済見通し」の一覧では日本経済だけでなく、米国経済、欧州経済をはじめ、中国を中心とするアジア・新興国経済の予測についてのレポートも提供します。米国経済の見通しでは、FRBの金融政策や財政政策などの経済指標などを使い、欧州経済の見通しではECB（欧州中央銀行）の金融政策、雇用対策等を踏まえて、精度の高い経済見通しを随時レポートとして提供します。
最新経済見通し
年度で絞り込む
-
2024年01月11日2023～2025年度経済見通し
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.322]
2023年7-9月期の実質GDPは、前期比▲0.7%（前期比年率▲2.9%）と4四半期ぶりのマ...
斎藤 太郎
経済研究部
-
2023年12月22日東南アジア経済の見通し～輸出と製造業が持ち直して景気回復局面続く
東南アジア５カ国は総じて経済成長ペースが鈍化傾向にある。2023年7-9月期の成長率はインドネ...
斉藤 誠
経済研究部
-
2023年12月15日欧州経済見通し－インフレ低下も、早期の成長加速は見込めず
欧州経済は、コロナ禍で大きく落ち込んだ後、回復基調を辿っていたが、ロシア・ウクライナ戦争勃発を...
伊藤 さゆり
経済研究部
-
2023年12月11日米国経済の見通し－24年にかけて景気減速も景気後退は回避される見通し
米国の23年7－9月期の実質ＧＤＰ成長率（前期比年率）は+5.2％（前期：+2.1％）と前期か...
窪谷 浩
経済研究部
-
2023年12月08日2023～2025年度経済見通し－23年7-9月期ＧＤＰ2次速報後改定
2023年7-9月期の実質GDP（2次速報値）は、1次速報の前期比▲0.5％（年率▲2.1％）...
斎藤 太郎
経済研究部
-
2023年12月05日インド経済の見通し～23年度後半は総選挙を控え投資が鈍化、景気減速へ
インド経済は2023年7-9月期の成長率が前年同期比+7.6％（4-6月期：同+7.8％）と低...
斉藤 誠
経済研究部
-
2023年11月24日中国経済の見通し－2023年は前年比＋5.2％。24年は同＋4.6％、25年は同＋4.4％と段階的に減速
第3四半期（7－9月期）の経済成長率は実質で前年同期比＋4.9％と、前期（4－6月期）の＋6.... -
2023年11月22日Japan's Economic Outlook for Fiscal Years 2023 to 2025 (November 2023)
In the July–September quarter of 2023, Japan’s real GDP ...
斎藤 太郎
経済研究部
-
2023年11月16日2023～2025年度経済見通し（23年11月）
2023年7-9月期の実質GDPは、民間消費、住宅投資、設備投資の国内民間需要がいずれも減少し...
斎藤 太郎
経済研究部
-
2023年11月15日QE速報：7-9月期の実質GDPは前期比▲0.5％（年率▲2.1％）－内外需ともに低調で3四半期ぶりのマイナス成長
2023年7-9月期の実質GDPは、前期比▲0.5％（年率▲2.1％）と3四半期ぶりのマイナス...
斎藤 太郎
経済研究部
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
雇用関連統計25年6月－有効求人倍率は3年4ヵ月ぶりの低水準に
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の５％未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは？
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
介護保険改正の論点を考える－積み残された財源問題のほか、人材確保や有料老人ホームの見直しも論点に、参院選の影響は？
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭－ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
帰省の今とこれから－データで読み解く暮らしの風景
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
経済予測・経済見通しのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
経済予測・経済見通しのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.