経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- ニッセイ年金ストラテジー
ニッセイ年金ストラテジー
年金運用や年金制度など、年金に関連する情報をタイムリーに発信する情報誌です。
(月刊：毎月初旬発行)
年度で絞り込む
-
2003年06月01日
アクティブ・パッシブ比率の算出手法
昨今、アクティブ運用の一部をパッシブ運用へ移行する動きが目立つが、一方で、アクティブ・パッシブ... -
2003年06月01日
公的年金改革の方向性（３）― マクロ経済スライド
今回は、本シリーズの初回に紹介したマクロ経済スライドについて解説する。マクロ経済スライドは、現... -
2003年06月01日
物価連動債発行と企業年金における活用
平成15年度中にはわが国でも物価連動国債の発行が始まる。インフレ・ヘッジや他の資産とのリスク分... -
2003年06月01日
逆利回り革命は続くのか
かつて、株価上昇期待を背景に利回り革命がおこって久しいが、最近の日本では、10年国債の利回りが... -
2003年05月01日
経営改革と株主価値経営（下)
前回に引き続き、昨今、企業が積極的に取り組んでいる経営改革について、株主の視点から検討する。今... -
2003年05月01日
公的年金改革の方向性（２）厚生年金の適用範囲拡大
今回は、短時間労働者に対する厚生年金の適用範囲拡大について解説する。2001年の短時間労働者数... -
2003年05月01日
分散投資はいつでも金科玉条であろうか？
年金運用では分散投資が基本であり、中長期的視点で資産配分を検討すべきと考えられてきたが、積立不... -
2003年05月01日
公的年金運用論議の盲点＝高まる国債のリスク
当面、現状維持となった公的年金資産の運用方針だが、株式運用への批判はまだ強い。といっても、国債... -
2003年04月01日
経営改革と株主価値経営（上）
わが国の企業による経営改革への取り組みが本格化している。年金運用におけるガバナンスの重要性が高... -
2003年04月01日
公的年金改革の方向性（１）---保険料固定方式（マクロ経済スライド）
2004年の公的年金改革へ向けて、厚生労働省は昨年12月に「年金改革の骨格に関する方向性と論点...
関連カテゴリ
基礎研マンスリー
2256件
研究員の眼
2966件
Weekly エコノミスト・レター
1948件
不動産投資レポート
463件
経済・金融フラッシュ
3702件
ニッセイ景況アンケート
91件
保険・年金フォーカス
958件
基礎研レポート
1505件
基礎研レター
1287件
ニッセイ基礎研所報
379件
その他レポート
525件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
鉱工業生産25年5月－4-6月期は2四半期連続減産の可能性が高まる
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?－全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代－急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響－世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
ニッセイ年金ストラテジーのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
ニッセイ年金ストラテジーのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.