経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- >
年度で絞り込む
-
2023年07月14日行きたくなるオフィス再考－「フルパッケージ型」オフィスのすすめ
我が国において、多くの企業が新型コロナウイルス禍でのBCP（Business Continuity...
百嶋 徹
社会研究部
-
コラム2023年07月14日数字の「15」に関わる各種の話題－「15」という数字は、「完全・完璧」なものを意味する考え方があるってこと知っていますか－
数字の「15」といえば、スポーツ好きな人ならば、サッカーの「イレブン」ならぬ、ラグビーのプレー... -
2023年07月14日注目される「需給ギャップ」の利用上の注意点
景気の緩やかな回復に伴い需給ギャップのマイナス幅は縮小しており、2023年度中にはプラスに転じ... -
![気候指数 [日本全国版] の作成－日本の気候の極端さは1971年以降の最高水準](https://www.nli-research.co.jp/files/topics/75446_ext_03_0_S.jpg?v=1689231083)
2023年07月13日気候指数 [日本全国版] の作成－日本の気候の極端さは1971年以降の最高水準
気候変動問題が議論されるようになって久しい。温室効果ガスの排出に伴う地球温暖化は、豪雨やスーパ... -
2023年07月13日健康状態に差支えがあっても週１回以上運転する高齢者は推計約300万人～免許保有している/していた高齢者の約２割は運転を引退済
高齢者への運転免許の自主返納が促進されているが、地方を中心に、マイカーに代わる移動サービスは不... -
2023年07月13日5類感染症になってからのマスク着用やアルコール消毒の状況
新型コロナウイルスについて、感染症法上の取り扱いが2023年5月8日から「5類感染症」となった...
村松 容子
保険研究部
-
2023年07月13日なぜ日本の賃金は大きく上がらなかっただろうか－名目賃金の増加にもかかわらず、物価上昇により実質賃金は低下
日本の低い賃金が国内外で注目されている。日本の賃金水準はバブル経済が崩壊した1990年代から低... -
2023年07月13日性別を理由とする不利益～女性は家庭のことで仕事に時間を配分できていないことが不利益
ニッセイ基礎研究所が2023年3月に行ったインターネット調査（調査の詳細は後述）によると、「働...
村松 容子
保険研究部
-
2023年07月13日新型コロナ５類移行後の消費者行動（１）買い物・食事編－シニアほど外食や飲み会、デパートでの買い物に再開の兆し
20～74歳全体の「スーパー」や「デパートやショッピングモール」などのリアル店舗の利用頻度の変...
久我 尚子
生活研究部
-
2023年07月13日ロシアの物価状況（23年6月）－前年比で3％台まで上昇
6月のロシアのインフレ率は前年比で3.25％となり、4月の2.51％から上昇した。ベース効果で...
関連カテゴリ
商業販売統計│日本
50件
毎月勤労統計調査│日本
11件
ISM（製造業景況）指数│米国
70件
住宅価格指数│米国
66件
小売売上高│米国
4件
耐久財受注│米国
4件
人手不足・働き方改革
108件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
QE速報：1-3月期の実質ＧＤＰは前期比▲0.2％（年率▲0.7％）－4四半期ぶりのマイナス成長、外需の落ち込みを内需がカバーできず
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?－全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
なぜ韓国の政治家は“悲劇”を恐れず、最高権力を目指すのか？
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
家計消費の動向（二人以上世帯：～2025年２月）－物価高の中で模索される生活防衛と暮らしの充足
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.